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Q
- パーソナルポートフォリオの自己紹介は何を書けば良いですか?
- パーソナルポートフォリオの自己紹介では、経歴やスキルを羅列するだけでは不十分です。特にウェブデザイナーのようなクリエイティブ職では、「さまざまなことができます」というアピールは効果的ではありません。 印象に残らず、結局採用にはつながりにくい可能性があるからです。 技術職やクリエイティブの世界では、「私はこういうものです」「これができます」「こういう特徴があります」というように、自身の秀でた面や特徴を明確に打ち出すことが重要です。 多様なスキルのなかでも「特にこれが得意です」という強みを具体的に示しましょう。 たとえば、ウェブデザイナーであれば、「私はウェブデザインの○○分野が得意です」というように、専門性をアピールすることが大切です。 クライアント視点のアピールを意識しよう! 次に、「この人に会ってみたい」と思ってもらえる自己紹介にするためには、自身の特徴を明確にすることに加え、顧客目線を持っているかどうかが重要になります。 学生や経験の浅いウェブデザイナーは、自分の持っているスキルを羅列しがちです。 しかし、プロとのもっとも大きな違いは顧客にとってわかりやすいか、顧客が求めるものを提案できるかという姿勢があるかどうかにあります。 そのため、自己紹介では「私は○○の特徴があり、顧客の求めるものを汲み取って、それを形にする力があります」という視点を盛り込むことが必要です。 たとえば、「顧客の言葉にならないイメージを、具体的なデザインで表現できます」といったように、顧客の満足度を高める姿勢を見せることが求められます。 「私はこれがすごい」という自己満足なアピールではなく、顧客への貢献思いを示すことが重要なポイントです。
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Q
- OB・OG訪問の注意すべき点を教えてください!
- 訪問後に相手の反応が芳しくなかったと感じた場合、振り返るべきポイントは二つです。 一つ目は、基本的なマナーです。遅刻をしなかったか、時間を守れたか、服装や言葉遣いは適切だったか、相手の話にきちんとリアクションを取れていたかなどを確認しましょう。 質問の内容を見直そう! 調べてもわからないことを聞こう また、マナーに問題がなかったのであれば、二つ目のポイントとして質問内容を振り返ります。 とくに、企業のWebサイトを読めばわかるような基本的なことをきいていなかったかは重要です。相手の貴重な時間をいただくのですから、事前に自分で調べられることは調べておくのが最低限のマナーです。 「それは調べたらわかるよ」と思われるような質問は、相手に「準備不足だな」という印象になりかねません。 そこで、自分の質問リストを客観的に見てもらい、フィードバックをもらうのも良いでしょう。
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Q
- 国際教養学部は就職に不利ですか?
- 「国際教養学部は就職に不利」と言われる理由のひとつに「専門性がないから」という声があります。 法学部や経済学部などと比べると、学ぶ内容がパッとイメージしづらいという面もあるかもしれません。 ですが、それだけで不利と判断するのはかなり短絡的ですし、実態とはズレています。 たしかに研究職や資格職など、明確な専門性が求められる職種では、学部や学歴が選考条件になることがあります。しかし、一般的な企業の採用ではどの学部かよりも何をしてきたかが重視されます。 学部より「経験」がカギ! 企業が求める「あなただけの物語」 企業の採用担当者は、所属学部そのものではなく、その人がどんな経験をし、何を考え、どう行動してきたかに関心があります。 「◯◯学部です」と伝えても「そこで何をしてきたんですか?」と必ず問われます。質問者さんがすでに国際教養学部にいるのなら、そこでの学びや経験を深めることに集中してください。 なぜその学部を選んだのか、どんな興味や目標を持っていたのか。今取り組んでいることは何か。これらを自分の言葉で語れるようになれば、就職活動は怖くありません。 不利かどうかを気にするより自分にしか語れない経験をどう積むかに目を向けてください。それこそが、就職活動における最も強い差別化ポイントになります。
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Q
- グループワークの自己紹介では何を話せば良いですか?
- グループワークの自己紹介で、序盤から自分の存在感をアピールしようとするのは非常に危険です。自己紹介で大切なのは、話す内容よりも「話し方」です。にこやかに、ハキハキと、そしてテンポよく次の人に渡すことを意識してください。 飲み会などでもそうですが、自己紹介で話された細かい内容は、ほとんど人の記憶に残りません。それよりも「感じが良さそうな人だな」といった雰囲気のほうが、はるかに印象に残るものです。 チームへの貢献姿勢を伝えるとより好印象となる もし何か一言つけ加えるのであれば、「今日は皆さんと一緒に、良いチームとして成果を出せるように頑張りたいです。よろしくお願いします」というように、チームに貢献したいというポジティブな姿勢を示すことをおすすめします。 自分のことをアピールするよりも、チームの一員として協力しようという姿勢を見せるほうが、よほど良い印象につながります。
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Q
- インターンシップは本当に内定に直結する?
- 最近よく耳にする「内定(採用)直結型インターンシップ」。実際に存在はするものの、条件を満たした一部のインターンがそう呼ばれるというのが実態です。 きっかけは、文部科学省・厚生労働省・経済産業省の3省合意文書にて、インターンシップの定義を整理したことにあります。大きなポイントは以下の2つです。 ①一定の条件を満たした就業体験だけを「インターンシップ」と呼ぶこと ②条件を満たしたインターンに限り、そこで得た学生情報を採用活動に使って良いこと つまり、そうしたインターンに参加すれば、選考の一部免除や特別選考の案内を受けられる可能性があるということです。 実際は、これまでも企業側はインターンを通じて学生の評価をおこなうことがありましたが、表向きは「採用とは無関係」という建前がありました。 今回、政府が明確に「一定条件を満たせば採用活動に使って良い」と認めたことで、「内定直結型インターン」という言葉が一般的に使われるようになったわけです。 ただし、企業側がわざわざ「これは内定直結型です」と明記してくることはあまりありません。政府が定めた条件を満たしていれば、企業側は当然のように採用活動に活用します。 学生側からすると「内定直結と書いてほしい」と思うかもしれませんが、インターンの条件を自分でチェックする必要があります。 参加するだけではダメ! 積極的な姿勢で内定をつかみ取ろう 政府が「インターンシップ」と呼んでよいと定めた条件は大きく2つです。 ①実施期間が5日以上あること ②就業体験が含まれていること これに満たない、たとえば半日〜1日だけの説明会的なプログラムは、今後は「オープンカンパニー」や「キャリア教育」と呼ばれます。これらはあくまで企業説明が中心で、就業体験がないため、参加した学生の情報を採用に使うことはできないとされています。 最後に、たとえ内定直結型のインターンに参加したとしても、「参加しただけ」で内定につながるわけではありません。当然ながら、企業が「この学生を採用したい」と思えるような姿勢や取り組みを見せることが必要です。
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Q
- 理系院生ですが、内定がまだ1つも無いので不安です。どうすれば良いでしょうか?
- まずは、就職活動の進め方について、第三者の客観的な意見をもらいましょう。 推薦や自由応募でうまくいかないという状況から察するに、自分としては「これで大丈夫」と思っていても、第三者からすると「それでは伝わりづらいよ……」という内容になってしまっている可能性があります。 面接でも、研究内容だけでなく「なぜその研究に取り組んだのか」「研究でどんな力がついたのか」「その経験をどう企業で活かせるのか」といった視点で話せているか振り返ってみましょう。 また、話し方自体も非常に大事です。 面接で好ましい態度や話し方ができているのか、自分ではわからないこともあります。 一人で抱え込まないで! 第三者への相談が近道 研究が忙しく、就職活動に時間が割けないという状況もよくわかります。しかし、限られた時間のなかで効率的に進めるためには、第三者の協力を仰ぐのが効果的な方法です。 たとえば、大学のキャリアセンターや就職エージェントに相談して、面接対策や自己分析の壁打ちをしてもらうと、一人で悩むよりも早く改善点が見えてきます。 「このまま決まらなかったらどうしよう」と不安な気持ちで焦ってしまう気持ちがあっても、今からでも十分巻き返せます。 誰かに相談することは一見「面倒くさそう」「時間がかかりそう」と思うかもしれません。しかし、結果的には時間短縮につながります。ぜひ試してみてください。
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Q
- インターンシップ参加による内定率は何%くらいですか?
- インターンシップに参加すると内定につながりやすいのかという質問ですが、これは「参加した方が確率は高くなる」と言っていいと思います。 近年は大学生の7〜8割が何らかのインターンに参加しているというデータがあり「インターンはもはや特別な経験ではない」というのが今のスタンダードです(出典によって多少の差はありますが、国の調査でも民間調査でも同様の傾向が見られます)。 インターンの種類によっても傾向は変わります。一般的には、短期よりも長期の方が内定につながりやすいと言われています。長期インターンの方が企業側に「どんな人なのか」が伝わりやすく、学生側も企業理解が深まり、選考時のエピソードも語りやすくなるからです。 参加しただけでは意味がない! ただし実践型のインターンは選考の評価にされやすい ただし、どれだけ長く参加しても「参加しただけ」では評価にはつながりません。インターン中にどう動いたかを見られているという前提は忘れないようにしてください。 また「ジョブ型」や「専門職」インターンのように、職務内容がはっきりしているタイプは、その場での評価がダイレクトに選考に結びつくため、比較的内定率が高くなる傾向にあります。 そして、インターン先の企業以外でも、インターンでの経験は面接などで十分活かせます。実際に業界の雰囲気を知っていたり、自分の向き不向きを理解していたりすると、志望理由や自己PRに説得力が出てきます。「経験値の高さ」という形で有利になる場面はありますよ。
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Q
- 水商売をしていた経験が就活でばれると不利になりますか?
- 私個人の意見ですが、水商売をしていたこと自体で採用が不利になるような企業には無理に採用してもらう必要はないと思っています。 むしろ、水商売の接客で培ったコミュニケーション能力や、学費や生活費を自分で稼ぐという意思の高さを評価してくれる企業もあるため、自信を持って伝えて良い経験だと思うのです。 ただ現実には、そういった経験をどう受け取るかは相手次第という事実も捨てきれないといえます。 もし「少しでも印象を悪くしたくない」「余計な詮索をされたくない」と思うなら、履歴書のアルバイト欄には「飲食店」と記載するだけでも問題ありません。 正確な店名まで書くことで、水商売だとわかってしまう可能性があるのが心配なら、そもそも履歴書に書かないという選択肢もあります。 実際、就活においてアルバイト経験の記載は必須ではありません。面接で「何かアルバイト経験はありますか?」と聞かれたら、「飲食店で接客の経験があります」と答える形で十分です。 さらに「アルバイトではどんなことをしていたのですか?」と深掘りされたとしても「オーダーを取る」「商品を提供する」など、居酒屋のようなイメージで話すと答えやすいでしょう。 伝え方を工夫して自分の武器の1つとしてアピールしよう そもそも、水商売をしていたという事実だけで就職活動が不利になるわけではありません。そこで得た経験やスキルは、十分アピール材料になります。 しかし自分がその経験を後ろめたいと思ってしまうと、せっかくの武器があっても、それを自信を持って使えなくなってしまいます。これは本当にもったいないことです。 だからこそ、自信を持てる言い方で、自分の経験をどう活かすかを考えてみてください。どう伝えるかは工夫できます。
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Q
- 公務員はなぜ安定していると言われるのですか?
- 皆さんが「安定」という言葉で何をイメージするかによりますが、おもに給与と雇用の二つの面で言われることが多いですね。 給与面では、民間企業のように業績で大きく変動することなく、日本の平均的な収入が保証されています。 雇用面では、不祥事を起こさない限り解雇されることはまずありませんし、育休などの制度も整っていて復帰しやすい環境です。 環境の変化は激しい! あなたにとっての安定を考えよう ただし、数年ごとに本人の希望とは関係なく異動があるため、環境の変化が苦手な人にとっては不安定と感じるかもしれません。 公務員を目指すのであれば、自分自身にとっての「安定」が何かを考えておきましょう。
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Q
- アナウンサーになるにはどの学部に進学するのが良いですか?
- アナウンサーの出身大学については、早稲田大学や慶應義塾大学の出身者が多いという調査がありますが、出身学部を見ると本当にバラバラです。 国際系もあれば、文学部、政治経済、法学部、スポーツ科学など実に多様です。 つまり「この学部が有利」といった明確な傾向は見えません。質問者さんは学部選びで悩んでいるとのことですが、正直に言えば、自分が興味を持てる内容を学べる学部を選ぶのが良いと思います。 というのも、大学での学びに前向きに取り組めることで、結果的に大学生活が充実し、「ガクチカ」として語れるような経験にもつながるからです。ここで「学問内容としては興味ないけど、アナウンサーになるために役立ちそう」という学部の選び方をすると、大学での学び自体を楽しめなくなる可能性があります。 学部にこだわるよりも自信をもって言えるガクチカを作っておこう アナウンサーを目指すなら、大学生活の中で「これを頑張った」と胸を張って言えるような経験を積むことが大事です。分野は問いません。表現力やコミュニケーション能力はもちろん、体力や精神的なタフさも大切です。 サークルでの運営や、イベントの司会、人前に立つ機会を積極的につくるのもおすすめです。「人前で話をする経験がある」というのはアナウンサーになるうえではアピール材料になりますよ。 これはサークルやアルバイトだけでなく、授業やゼミでの発表なども含まれます。また、大学と並行してアナウンススクールにも通っている学生も少なくありません。ダブルスクールの形を取ることで、実践的な技術を磨きつつ、大学では自分の関心を深めていくこともできます。この組み合わせが、アナウンサーを目指す人にとっては効果的なルートになると思います。