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Q
- 就活の自己紹介動画の作り方を教えてください。
- 自己紹介動画は1次面接の代替としての役割があります。そのため基本的には対面面接と本質的に違いはありません。 特に注意すべき点を言語・非言語の観点から話します。 言語の面では、自己分析をしてPRポイントを明確にしておくことと、そして結論ファーストを意識することを注意しましょう。 まず、自己分析をしないと、自分のPRポイントは見つかりません。これまでの経験から、他者よりも秀でている点や自分の得意な点を見つけていきましょう。 また、結論ファーストはエントリーシート（ES）でも面接でも基本中の基本です。結論ファーストができていないだけで落とされてしまう学生も少なくありません。 動画だからこそ非言語の印象も合否を分ける重要な要素！ 非言語の面では、とにかく笑顔で第一印象をよくすることと、明るさや雑音など撮影環境に配慮することが必要です。 笑顔や元気さ、可愛げなどといった第一印象は皆さんが思っている以上に大切です。どれだけ優秀でも第一印象が悪くて落ちる人は多く、逆に内容は薄くても第一印象が良くて受かる学生もいます。 そして明るさや雑音などの撮影環境も大切です。画面が暗かったり、雑音が多いと動画を見ている側は思っている以上にストレスを感じます。 上記を意識して自己PR動画を作成していきましょう。
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Q
- 文系が文房具メーカーに就職するにはどうすれば良いですか？
- 基本的には、文房具メーカーであっても、ほかのメーカーや異なる業界であっても、また文系・理系にかかわらず、就職活動で本質的に対策すべきポイントは変わりません。 ポイントは3つあります。自己分析・企業研究・選考対策です。自己分析では、自分のことを自分の言葉で自信を持って語れるようになるまで、しっかりと自分自身と向き合いましょう。 キャリアコンサルタントや就活塾など第三者を頼ることや、自己分析本のベストセラー絶対内定のワークシートもおすすめです。 企業研究は、納得感のある志望動機を伝えるために不可欠です。 ネット上の情報だけでなく、社会人訪問などを通じて、現場の雰囲気や実際の声を取り入れることで、より深みのある志望理由につながり、他の応募者との差別化にもなります。 次に、選考対策です。Webテスト、グループディスカッション（GD）、エントリーシート（ES）、面接など、各選考段階に応じた準備が必要です。 特にESの添削や模擬面接は、何度もフィードバックを受けながら対策を重ねていくことが重要だといえます。 好きを仕事にすることへの覚悟も必要 また、「文房具集めが趣味で、文房具メーカーへの就職を考えています」と書かれているものの、好きと仕事にすることは別物だという点には注意が必要です。 ご飯を食べるのが好きなことと、ご飯を作るのが好きなことは違うように、趣味と仕事は本質的に異なります。 その違いを理解したうえで、企業への志望動機や将来のビジョンを組み立てていくことが、就職活動では大切になります。
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Q
- 正社員とのダブルワークで週40時間を超えるとどうなりますか？
- ダブルワークを検討する際、本業と副業を合わせて週40時間を超える労働についてはいくつかの法律上のポイントと実務上の注意点があります。 労働基準法では、原則として一つの雇用主における労働時間が週40時間（1日8時間）を超えると、残業代の支払い義務が発生します。 ただ、本業と副業など複数の雇用主で働く場合には、それぞれの雇用契約が独立しているとみなされるため、基本的には合計労働時間が週40時間を超えたから違法ということにはなりません。 合計時間が40時間を超えても違法ではないが、体調や就業規則への配慮は不可欠 しかし、以下のようなケースは企業側や労働者にリスクが発生する場合があります。 ・体調不良やパフォーマンス低下など本業に支障が出る場合 ・過労など安全配慮義務違反となる場合 また、副業が就業規則で禁止されている場合もあります。もちろん、職業選択の自由は憲法で保障されていますが、まずは就業規則や人事部に問い合わせると良いでしょう。公務員は原則副業が禁止なので注意しましょう。 もし副業が可能な人は、無理な長時間労働を避けたり、休息日を決めておくことが大切です。また。時間報酬の仕事より、単価報酬の仕事のほうが、短時間・高単価が狙える可能性が高いのおすすめです。 副業を始める前には、就業規則の確認、体調管理の対策をしっかりおこないましょう。
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Q
- 就活で嘘をつくと調べられますか？
- 嘘をついたときに調べられるかどうかは、嘘の内容や種類によって異なるといえます。 まず、学歴や職歴、資格といった客観的な事実に関する嘘は、卒業証明書や成績証明書、資格証明書の提出を求められれば、発覚するのはほぼ確実です。 これらを偽造したり虚偽の申告をしたりする行為は、場合によっては法的な問題に発展する可能性もあります。さらには、内定取り消しはもちろん、入社後であっても懲戒解雇の対象となるなど非常にリスクが高いため、絶対にやめるべきです。 信用失墜はその後のキャリアにも致命傷に！ 等身大の自分で勝負することが大切 一方で、ガクチカの内容を多少誇張したり、自己PRで自分の性格や能力を実際よりもよく見せようとしたりする程度の噓については、企業側がその真偽を一つひとつ厳密に調査することは現実的に難しいといえます。証明のしようがない部分もあるからです。 ただし、だからといって嘘をついて良いというわけではありません。 もし、面接の深掘り質問で矛盾が生じたり、入社後に嘘が発覚したりした場合、あなたの信用は完全に失墜します。 そうなると、社内での評価や人間関係、さらにはその後のキャリアにも深刻な悪影響を及ぼすことになるかもしれません。 そもそも、企業は完璧な人間を求めているわけではないのです。多少の欠点や失敗経験があったとしても、それに対してどう向き合い、何を学んだのかという姿勢を見ています。 リスクを冒して嘘をつくメリットはほとんどありません。等身大の自分で、誠実に臨むことがもっとも大切だと私は考えます。
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Q
- 数学科卒は就職で有利になりますか？
- 数学専攻だからといって、就職に有利不利ということはありません。どちらでもない、というのが正確な答えです。 数学科は比較的、汎用性が高くどこにでも行けるという点があるので、ほかの文系学部と同様に、幅広い業界を目指せます。 最も大切なのは、自己分析をしっかりおこない、どの業界に進みたいかを定めることです。 自己分析や企業研究をして進みたい道を目指そう 自己分析、業界研究、企業研究を徹底的におこなって自分の進む道を明確にすれば、諦める必要はまったくありません。 自由な姿勢で可能性を狭めることなく、就職活動を進めていきましょう。
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Q
- 数学科卒は就職先がないって本当ですか？
- 「数学科は就職先がない」というのは事実ではありません。これまで数十名の数学科の学生を指導してきた経験から断言できます。 そういう話が出るのは、経済学部や工学部、情報学部などと違い、数学という学問が直接職業に結びつかないことが多いため、進路が見えにくい状況から来る誤解です。 数学科以外でも、社会学科や文学科などでも毎年同じような相談を受けますが、正しく就活を進めれば問題なく内定を獲得することができます。 これまでの数学科の学生で多い業界としては、コンサル、金融、ITなどが挙げられます。ただ、これらの業界は数学科以外の学科生からも人気の業界であり、一概に数学科との因果関係があるわけではありません。 数学を学んだ目的とどう活かしたいかをアピールしよう 数学科であっても、あるいはほかの学科でも通じて言えることは、「なぜその学科を選んだのか」「その学科で何を学んだのか」「それを社会にどう活かしたいか」という過去、現在、未来において自分の言葉で語れるかどうかがカギとなります。 数学科は職に結びつきにくい学問ではなく、応用の幅が広い学問ともいえます。しっかりと対策すれば、難関企業も狙えるので、自分から可能性を狭めないでいきましょう。
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Q
- 就活解禁って何時ですか？
- 日本政府による「就職・採用活動に関する要請」によると、広報活動開始は3月1日、採用選考活動開始は6月1日となっています。 相談者の質問にお答えすると、3月1日からの動きは各企業によって異なるため一概には言えませんが、朝一から確認しておけばいいかなと思います。 実質スタートはもっと前、インターン経由の選考が主流に ただ、非常に耳の痛い話ですが、上記の要請を守っている企業は現状ほぼなく、3月1日前からインターンを実施し、採用活動を進めている企業がほとんどです。 すでに3月1日の段階では、夏インターン・冬インターン経由の学生はすでに内定を獲得していたり、インターン経由の早期選考のルートに乗っているため、基本的に3月1日以降の選考、いわゆる本選考からの内定者は、インターンから採用した早期内定者が辞退するなどした際の補充要員として考えられています。 もちろん、そうでない企業も一部ありますが、大手企業や人気企業は、現状そのような採用状況となっており、インターンの重要度があがり就活の早期化がどんどん進んでいます。 以前までは、そういった早期選考は外資系企業やベンチャー企業が中心だったのですが、今は日系メーカーやメガバンクといったJTCでさえ、早期選考が中心となっています。 もし相談者の方が、就活解禁からから本格的に就活を始めようとしているのであれば、完全で出遅れとなってしまいます。早めに就活留年などを検討したほうがいいかもしれません。
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Q
- 外資系企業に転職するのですが給与交渉することはできますか？
- 基本的には、外資系企業では給与交渉は一般的と言えます。これまでコーチングをしてきた人々も、給与交渉を成功させています。 外資系企業では、給与、役職、開始時期などの採用条件に関して、交渉の文化が根付いているため、交渉することについては当たり前とみなされる傾向にあります。 また、外資系や日系を問わず、転職業界は基本的には成果、スキル、市場価値に基づく判断がなされます。そのため、これまでの会社でパフォーマンスを発揮してきているのであれば、交渉の余地は多分にあります。 相場の把握と論理的な説明が交渉のポイントになる 給与交渉の際に印象を良くするコツは大きく二つあります。 一つ目は、相場をリサーチしておくことです。業界、会社、職種などで、給与のレンジは大体相場が決まっています。事前にリサーチしておいたり、エージェントに確認することで、交渉の際に非現実的な交渉をしないで済むようになります。 またその会社の福利厚生面も確認しておきましょう。インセンティブやボーナス、福利厚生など総合的に見ることによって判断することも必要です。 二つ目は、論理的な交渉です。前職の給与がどの程度だったのか、今回のオファーがどの程度なのか、そしてどれほどの給与が理想でそのためにどの程度のパフォーマンスを発揮するのかなど、成果と対価を明確に伝えることによって、交渉がスムーズにいく可能性が高まります。 以上、外資系企業への転職時にも給与交渉をすることは可能です。交渉の確度を高めるためにも、事前のリサーチや準備を忘れずにおこないましょう。
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Q
- 現在派遣社員として働いていますが、転職の入社は何ヶ月待ってもらえるのが一般的ですか？
- 入社時期については、企業やそのときの状況によって異なります。しかし、常識的な範囲内であれば、基本的に企業が入社を待ってくれるケースが多いです。 たとえば、1年や2年といった長期間は難しい可能性もあります。数カ月程度であれば問題なく調整してもらえるケースが大半だといえます。 内定は法的な拘束力がある！ 安心して交渉と手続きを進めよう また重要な点として、たとえ口頭であっても一度企業から内定の通知があれば、企業側は法的に簡単に取り消すことはできません。その点は安心して良いです。 内定先の企業と、現在の派遣元との間で、入社準備に必要な期間についてしっかりとすり合わせをおこない、双方にとって無理のないスケジュールを組むことが大切です。 派遣元が引き止めをするようなケースもあるでしょう。しかし、そんなときも自分のキャリアと人生が最優先です。次の職場も決まっているからこそ、必要な手続きは淡々と、誠実に進めていくことが肝要です。
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Q
- 就活生です。面接で不安なことについて質問されたときの答え方が知りたいです。
- 選考のなかで面接官から「不安なこと」について質問された際、基本的には本音で不安な点を伝え、アドバイスを受けたり不安を解消するきっかけにしたりするのが良いと私は思います。 企業側も、不安な点を聞く意図としては、その学生の不安点を解消したり、学生と信頼関係を築いたりして、後悔のないように就活を進めてもらいたいという思いがあるからです。 そのため、「選考になかなか通らないことが不安」「入社後に仕事についていけるのか不安」などといったことは、ぜひ企業側にぶつけて面接官の意見を聞いてみましょう。 本音の質問こそ企業との信頼関係を築くきっかけになる 一方、「不安はない」という回答は、あまり現実味がある回答とはいえません。「真剣に考えていないのではないか」「自己分析や企業研究が浅いのではないか」「成長意欲が低いのではないか」などと思われる要因にもなります。 今後は、不安点もしっかり相談するようにしましょう。 就活において本音を伝えることは非常に大切です。企業も学生の本音を聞き出したくてあの手この手で質問をしてきます。 もちろん100％本音で面接に臨むことはなかなか難しいかもしれませんが、本音の思いや気持ちが伝わることによってむしろ評価は上がりやすくなるのです。 就活の不安点は弱みではなく、むしろ伸びしろであるともとらえられます。ぜひ勇気を出して本音で不安をぶつけてみましょう。
