このアドバイザーが
回答したQ&Aを読む
1701件
-
Q
- 面接における病院の適切な言い方はなんでしょうか？
- 医療機関の面接では、専門用語の知識も大切ですが、それ以上に、常に相手を尊重する丁寧で落ち着いた言葉遣いが求められます。 まず、基本として、応募先の病院を指す際は、書き言葉では「貴院（きいん）」、話し言葉では「御院（おんいん）」と表現するのが正式です。また、「患者」ではなく「患者様」、「家族」は「ご家族」、医師に対しては「〇〇先生」といったように、常に敬意のこもった言葉を選ぶよう心掛けましょう。 患者さんへの配慮を忘れない！ 誠実な姿勢を示そう さらに、単語の選択だけでなく、具体的な場面を想定した受け答えができると、より良い印象につながります。医療現場で求められる姿勢を、あなたの言葉で示すことが大切です。 たとえば、「患者様の立場に立った対応を心掛けます」「チーム医療の一員として責任を果たします」「医療安全・感染対策を徹底いたします」といった表現は、あなたの職業意識の高さを示します。 また、「治療にご不安を抱える患者様の心理に配慮したいです」「患者様のプライバシーを尊重します」といった言葉は、相手への共感力や倫理観を伝えるうえで非常に効果的です。 このように、正しい言葉遣いを基本としながら、常に患者様やチームを主語にした配慮のある表現を意識してみてください。
-
Q
- 最終面接前にリクルーター面談をおこなう意図はなんですか？
- 最終面接前にリクルーター面談があるとのこと、選考もいよいよ佳境ですね。 このタイミングでの面談の意図としては、おもに学生の入社意思の最終確認、企業理解の深化と魅力付け、学生が抱える疑問や不安の解消などが考えられます。 企業側としては、内定を出した場合に本当に入社してくれるのかを見極めたいという思いがあります。また、学生に自社の魅力を再認識してもらい、入社への意欲を高めてもらう目的もあるのです。 選考要素もゼロではない！ 一貫性と熱意をもって臨もう この面談が直接的に合否を大きく左右することは少ないです。しかし、選考の一部であるという意識は持っておくべきです。 これまでの面接での発言と一貫性のある受け答えを心がけ、改めて入社への強い熱意を伝えましょう。質問される内容としては、他社の選考状況や、自社への志望度、入社にあたって不安な点などが多いです。 逆質問の機会があれば、入社後のキャリアパスや具体的な仕事内容、社風など、より深く企業を知るための質問してみましょう。リラックスしつつも、最後まで気を抜かずに、誠実な態度で臨むことが大切です。
-
Q
- 就活があまりに早く終わったので不安です。
- 第一志望の企業から内定を得られたとのこと、素晴らしいですね。おめでとうございます！ しかし、就職活動が早く終わったことで、かえって不安を感じてしまう気持ちも理解できます。 周りがまだ活動しているのをみると、「本当にこれで良かったのか」「もっと良い企業があったのでは」と考えてしまう可能性も否定できません。 その不安は、あなたが真剣に将来を考えている証拠でもあります。 内定先への理解を深め残りの学生生活を充実させよう！ まず、内定先の企業について、改めて情報を収集し、理解を深めることをおすすめします。企業の理念や事業内容、社風などを再確認し、入社後の自分の姿を具体的にイメージしてみましょう。 もし可能であれば、内定者懇親会に参加したり、社員の人に話を聞いたりする機会を持つのも良いです。そして、残りの学生生活を思い切り楽しんでください。 学業はもちろん、趣味や旅行、アルバイトなど、今しかできないことに時間を使うのも貴重な経験になります。入社前に必要なスキルがあれば、その勉強を始めるのもおすすめです。 早く進路が決まったことをポジティブにとらえ、自信を持って次のステップに進んでください。
-
Q
- 一次面接で逆質問をされなかったのですが、不合格でしょうか？
- 面接で逆質問の時間がなかったからといって、必ずしも不合格のサインとは限りません。面接官が自身の質問を優先した結果、時間がなくなることはよくあります。 面接本編でしっかりアピールできていれば、過度に心配する必要はありません。 もし面接の最後に1〜2分でも時間が残っているようであれば、「最後に一つだけよろしいでしょうか」と断りを入れたうえで、質問を一つだけするのは、意欲のアピールとして有効です。 気になる質問はメールで送るのもあり！ 相手の負担を考慮した対応を 面接後にメールで質問を送ることも、熱意を伝えることにはつながります。 しかし、採用担当者は多忙であり、また合否は面接直後に決まっていることが多いため、後からのメールが選考結果を大きく左右する可能性は低いと考えるべきです。 特に、アピール目的で長い質問リストを送るのは、相手の負担を増やすだけで逆効果になりかねません。 もし本当に聞きたいことがある場合は、お礼のメールのなかに、厳選した1〜2個の質問を簡潔に記載する程度にとどめるのが良いでしょう。
-
Q
- 会社側が面接の内容を録音することはありますか？
- 企業が面接を録音・録画するおもな目的は、選考の公平性を保ったり、面接官が取りきれなかった発言を正確に確認したりするためであり、必ずしもネガティブなものではありません。 むしろ、あなたの発言が正確に記録として残るという良い側面もあります。 そのうえで、もし録音に抵抗がある場合、ただ感情的に「拒否します」と伝えてしまうのは得策ではありません。企業側からすると「なぜだろう？」と不信感につながり、選考に不利に働く可能性があります。 個人情報の扱いへの不安は直接質問！ モヤモヤをスッキリさせよう 最も賢明な対応は、拒否するのではなく、あなたの懸念に関する「建設的な質問」をすることです。たとえば、「この録音データは、個人情報としてどのように管理・破棄されるのでしょうか？」といった質問をしてみましょう。 このような質問であれば、企業側も個人情報保護方針（例：1年後にはデータを破棄するなど）について説明しやすく、あなたも安心できます。 単に拒否するよりも、情報管理に対する意識の高さを示すことができ、はるかに良い印象を与えるでしょう。
-
Q
- 新卒の一次面接の通過率を教えてください！
- 新卒の一次面接における一般的な通過率は30〜50%ですが、競争率の高い人気企業では10〜20%まで下がることもあります。そのため、ほかの学生との差別化を図る、より徹底した準備が不可欠です。 まず、企業のホームページ（HP）だけでなく、さまざまな就活情報サイトも活用して、社風などを含めた多角的な情報を集めましょう。 また、インターンや説明会などで、同じような企業を志望するほかの学生とつながり、情報交換できる関係を築いておくことも有効な手段です。 一次面接では自分をプレゼン！ 採用メリットをわかりやすく提示しよう そして最も重要なのは、その情報をもとに「なぜこの会社は、ほかの誰でもなく“私”を採用すべきなのか」という、自分を雇うことのメリットを明確に提示する意識です。 単に「入社したい」という熱意だけでなく、「私を採用すれば、貴社にこのような価値を提供できます」という視点で自己PRや志望動機を組み立て、自分自身をプレゼンテーションするつもりで面接に臨んでください。
-
Q
- 新卒エージェントの利用率はどれくらいですか？
- 新卒エージェントの利用率は、就活生全体の2〜3割程度と言われ、年々増加傾向にあります。 その背景には、エージェントサービスの数自体が増え、その利用が一般的になったことに加え、学生側にも「自分に合った企業を効率よく紹介してほしい」という安心感を求めるニーズが高まっていることが挙げられるでしょう。 非公開求人へのアクセスや、自己分析・面接対策のサポートを期待して利用する学生も多いです。 エージェントはあくまでサポート役！ 自分で情報収集することも忘れずに 利用者層としては、特定の企業に強いこだわりがなく、専門家のサポートを受けながら就職活動を進めたい、という人が中心となる傾向があるでしょう。 ただし、利用するうえでは注意点があります。企業側がエージェントを利用するには、採用に多くのリソースを割けない、あるいは離職率が高いなど、何らかの理由がある場合も少なくありません。 そのため、エージェントからの紹介だけに頼るのではなく、必ず自分自身でも企業研究をおこない、興味のある企業には直接応募するという活動を並行して進めることが、納得のいく就職活動をおこなううえで非常に重要です。
-
Q
- 大学院生の就活はいつから始めるべきですか？
- 一般的には、修士1年の夏から秋頃にかけて、インターンへの参加や企業研究を始めることで本格化します。 その後、秋から冬にかけて志望企業を絞り込み、春にはエントリーシート（ES）の提出や面接対策を本格化させていくのが、おすすめの進め方です。 大学院生はこれまでの経験が武器になる！ 情報収集に力を入れて余裕のある活動を 学部生と比べるとスタートが遅いと感じるかもしれませんが、心配ありません。大学院生の人は、研究で培った実績や専門性が、企業から高く評価されるからです。研究室からの推薦という形で、選考が進むケースもあるでしょう。 ただし、一つ注意点があります。それは、日々の研究が忙しいために、どうしても就職活動への意識や行動が遅れがちになることです。 そのため、本格的に動き出すのは夏以降だとしても、情報収集だけはできるだけ早めに開始することを強くお勧めします。早めにアンテナを張っておくことで、心に余裕を持って研究と就活を両立させることができますよ。
-
Q
- 大学院生の就活で失敗したらどうなりますか？
- 就職活動が思うように進まないと、つい「失敗したらどうしよう」と不安になってしまいますよね。でも、いくつかの視点を持つことで、過度に恐れる必要はなくなりますよ。 まず、失敗を防ぐために最も効果的なのは、やはり事前の準備です。 できるだけ早い段階から自己分析と企業研究を始め、キャリアセンターを活用したり、面接の練習を重ねたりすることで、自信を持って選考に臨むことができ、成功の確率をぐっと高めることができます。 課題を洗い出し改善点を見つけることが挽回のチャンスにつながる もし、なかなか内定が出ない時期が続いたとしても、決して終わりではありません。 そこで大切なのは、パニックにならずに「なぜうまくいかなかったのか」を冷静に分析し、改善点を見つけることです。そのうえで、就職留年や追加募集などを冷静に検討すれば、挽回のチャンスは十分にあります。 そして、万が一、卒業までに就職先が決まらなかったとしても、あなたのキャリアが終わるわけではないのです。 「就職留年」をして万全の体制で再挑戦する道もあれば、大学院で「研究生」として研究を続けながら次の機会を待つ道もあります。 また、「派遣社員」や「契約社員」として社会人経験を積みながら、正社員を目指すというキャリアのスタートの仕方も、今では一般的です。 諦めず、突き進んでいきましょう。応援しています！
-
Q
- 平均勤続年数6年は短いのでしょうか？ 現代の評価基準を教えてください。
- 平均勤続年数が6〜7年というのは、私が見てきた最近の傾向からすると、平均的、またはやや長いくらいの部類に入ると考えて良いと思います。 2000年代初頭くらいまでは、勤続年数が10年以上というのが一つの目安でしたが、今は転職に対する考え方も柔軟になり、キャリアアップなどをめざして転職する人が増えている状況です。 そのため、全体的に平均勤続年数は短くなる傾向にあるでしょう。これは、最近転職する人を見ても感じます。 私が採用の手伝いをするなかでも、平均勤続年数が6年程度であれば、「定着率に著しく問題があるわけではない、普通の範囲内ですよ」とアドバイスすることが多いです。 業界差も考慮！ 勤続年数の背景まで考えよう ただ、これも業界によって見方は変わってきます。たとえば、歴史のあるメーカーや老舗企業などと比較すると、少し短いと感じるかもしれません。 私が見てきたなかでは、中堅のIT企業などでは、6年前後で「より成長できる環境を求めて」といったポジティブな理由で転職する人も実際に多いです。 就職活動では、「その企業の平均勤続年数の背景には何があるのか？ 」という点に注目してほしいですね。 成長機会を求めての転職が多いのか、それとも労働環境などに課題があって辞める人が多いのか。 そこをしっかり見極めることが、自分に合った企業選びにつながります。
