このアドバイザーが
回答したQ&Aを読む
33件
-
Q
- 就活を親に相談しないで進めても良いでしょうか?
- 自分の進路は自分で考えたいというお気持ち、とても素晴らしいと思います。すべての学生が親に相談しているわけではありませんし、自分に合った向き合い方を見つけることは大切です。 最近では、親向けの就活セミナーや書籍もあり、最新の情報に詳しい親御さんもいます。ただし、働き方や価値観が大きく変わっている今、親世代とのギャップがあるのは当然のことです。 たとえば、ある学生が成長中のメガベンチャー企業から内定を得たものの、大手志向の親から反対され、泣く泣く辞退したケースもあります。 また、相談したことで細かく口を出され、ストレスを抱えてしまったという声も聞きます。 親のアドバイスは全部聞く必要もなければ全部無視もしなくていい 一方で、親がよく知る業界であれば、実際の働き方や内情について貴重な話を聞けることもあります。表面的な情報では見抜けなかったリスクを避けられたという例もあります。 また、就活の悩みや不安を聞いてもらうだけでも気持ちが落ち着き、自分では気づけなかった強みや得意なことに気づけたという声もあります。長年そばにいてくれた親だからこそみえているあなたの魅力もあるのです。 親に相談するかどうかは「する・しない」の二択ではなく、「話してみることで気持ちが整理できること」や「アドバイスがいらない部分はそう伝える」といったバランスの取り方もあります。 納得のいく就活をするためにも、無理のない親とのかかわり方を考えてみてくださいね。
-
Q
- 資格なしでも安定した仕事に就けますか?
- 資格や専門性がなくても就職は決して不可能ではないものの、やはり安定した企業を希望される方は多く、競争が激しいのは事実と言えます。 そうした状況を踏まえ、選考を突破するためには、ほかの学生に負けない独自の強みをしっかりとアピールできるよう、周到な準備が不可欠となります。 安定した企業として一般的に挙げられるのは、電気、ガス、鉄道、通信といった生活に不可欠なインフラ関連企業や、食品、医薬品、住宅関連などの大手メーカー、そして物流関連企業などです。これらの企業の総合職であれば、必ずしも資格が必須というわけではありません。 企業は資格だけでなく、あなたのポテンシャルも見てくれている 私が過去に指導したある学生は、特別な資格も専門知識も持ち合わせていませんでしたが、「総合職として幅広い業務に挑戦し、企業の成長に貢献したい」という強い意欲を持っていました。 学生時代のアルバイトやサークル活動を通じて培った高いコミュニケーション能力や、新しいことにも臆することなく積極的に挑戦する姿勢を、面接の場で熱心にアピールしていましたね。特に営業職で自身の力を発揮したいと、自信に満ちた表情で語っていたのを覚えています。 結果として、企業側は彼の「素直さ」「成長意欲」「柔軟性」を高く評価し、見事内定に至りました。この事例から、企業が重視するのは、入社時点での知識や資格だけではなく、「どのような環境でも主体的に学び、前向きに努力できる」という潜在能力だと言えるでしょう。 また、建設業界や介護業界においては、入社後の資格取得支援制度が充実している企業も多く見られます。そのため、就職活動の時点で資格を持っていなくても、選考に不利になることはありません。 これらの業界では、資格の有無よりも、人柄や向上心、企業への貢献意欲をしっかりと伝えることが重要になります。 今後の就職活動においては、まず徹底的に業界研究をおこない、各企業が求めるスキルや人物像を深く分析することが大切です。 もし必要な資格がある場合、選考までに取得が間に合わないとしても、資格取得に向けて学習を始めるだけでも「努力する姿勢」を示すことができ、企業に良い印象を持たれる可能性があります。 最後になりますが、私がこれまでのキャリア支援を通して痛感しているのは、現代において「絶対に安定した企業」というものは存在しないということです。たとえ組織として安定しているように見える企業であっても、予期せぬ部署異動や転勤などが起こりうる可能性は常にあります。 したがって、長期的にキャリアを築き、どこに行っても活躍できる人材となるために最も重要なのは、常に新しいスキルや知識を積極的に学び続ける意識を持つことだと私は考えています。心から応援しています。
-
Q
- 中小企業の平均勤続年数の目安はどのくらいですか?
- 厚生労働省の調査によると、大企業の平均勤続年数は男性13~16年、女性8~11年。中小企業では男性10~13年、女性7~10年とやや短めになっています。 一般的に、大企業のほうが「経営が安定していて給与や賞与が高い」「福利厚生が充実」「教育研修制度が整っている」など、働きやすさが得られる可能性が高い傾向にあるようです。また大企業は、従業員数も多く、誰かをカバーできる人員がいるため、気兼ねなく休暇が取れるといったことも勤続年数が長くなる理由の一つとして考えられます。 中小企業は勤続年数は短くなるものの中小企業ならではのやりがいがある 一方で中小企業では、早いうちから幅広い業務に携わることができ、個人の影響力の高さからやりがいを得られやすいという一面があります。 私がこれまでに話を聞いた中小企業勤務の人のなかには、入社3年目でアイデアが採用され責任者となり「自分の裁量で動ける仕事の面白み」を実感したと話していた人もいましたね。経営層との距離が近く風通しの良い職場も多くあり、30代前半には取締役に昇格なんてことも多くあります。 「平均勤続年数」とは「在籍している全社員の勤続年数の合計 ÷ 在籍している社員総数」を指すので、あくまでも目安です。 昨今、中小企業でも待遇や働き方の改善が進んでいるので、自分にはどちらが合うかを考えつつ、多角的な視点でしっかりと企業研究を進めていきましょう。