このアドバイザーが
回答したQ&Aを読む
39件
-
Q
- 就活の相談をする際に聞くべきことは何ですか？
- 就職活動では不安や悩みがつきものです。キャリアセンターや就職エージェントへ相談すると感情や考えが整理され、一気に視界が開けることもあるため、相談はとても良い選択だと思います。 ただ、具体的にどんな質問をしたら良いのだろうかと悩みますよね。そこで、相談時に役立つポイントを紹介していきます。 まず、自分が就職活動のどの段階にいるかを確認しましょう。 たとえば、「自分の強みや価値観がわからない」「向いている業界や職種が見えない」など自己分析に悩みがある段階であれば、自己分析のやり方や診断ツールの活用方法などを相談できます。 また、企業研究の段階で、「どんな企業に注目すれば良いのか」「志望企業の選び方が不安」と感じているなら、業界の特徴、企業選びのポイント、企業が求める人物像などを質問してみましょう。 選考を控えていて「エントリーシート（ES）や履歴書の書き方が不安」「面接で何が見られているのかがわからず怖い」といった悩みがあれば、書類の添削や面接対策、企業別の対策といった具体的なアドバイスをもらうことが可能です。 就活のプロ相手なら具体的に質問が固まっていなくても引き出してくれる 就職支援のプロは相談者が言語化できないモヤモヤを引き出して、整理することにも長けています。 だからこそ、もし質問の準備ができていなくても大丈夫です。素直に「何となくモヤモヤしていて……」と話し始めるだけでも、丁寧に聴いてくれるはずです。ぜひ気負わずに相談してみてくださいね。
-
Q
- 第二新卒の転職活動で、職務経歴書は必ず必要ですか？
- 提出の有無は企業によっても異なります。ただし、職務経歴書の準備は、自身のキャリアを棚卸しする良い機会でもあります。たとえ提出を求められなくても、面接でのアピールポイントが明確になり、選考対策につながるのです。 また、職務経歴書は、第二新卒が自分の可能性を示すことのできる重要なツールだと言えます。 企業はあなたのポテンシャルを見ているため、たとえ経験が浅くても、これまでの業務への取り組み姿勢や周囲とのかかわり方、ビジネスマナーなどから、成長意欲や期待感を具体的にアピールできるチャンスです。 これまでの経験をどう活かすかで企業にポテンシャルをアピールしよう！ 一方で、「書くことがない」と悩んでしまう人もいるでしょう。そんなときも、必要以上に考え込む必要はありません。 企業が知りたいのは、「あなたが業務から何を学び、どのように成長してきたか」という点だからです。 携わった業務内容、自分が処理してきた業務量、そこから得た気づきや学び、それを今後どう活かしていきたいのかを具体的に記載しましょう。そこから企業はあなた自身のポテンシャルを見出していくのです。 働きながらの準備は大変ですが、一度しっかりと振り返っておけば、今後の転職活動がスムーズに進みます。ぜひ時間を有効活用して、あなたの意欲と可能性を最大限にアピールできる職務経歴書を作成してみてください。
-
Q
- 第二新卒で転職をするのに、履歴書と職務経歴書はどちらも用意しておくべきですか？
- 企業の募集要項を見ると、多くの企業が履歴書と職務経歴書の両方を求めています。企業が提出を求めているなら、確実に準備をしておくことが基本です。 履歴書と職務経歴書で内容が重なる部分もありますが、2つの書類は根本的にそれぞれ異なる役割を持っています。 履歴書は、あなたのプロフィールや連絡先、学歴、職歴、保有資格、そして志望動機や自己PRを簡潔に伝える役割があります。 一方で職務経歴書は、具体的な業務経験、そこでの成果や創意工夫、培ったスキル、仕事への取り組み姿勢を詳しく伝える役割を担っているのです。 あなたの人柄とスキルで「採用したい」を引き出そう！ 俳優のオーディションにたとえるなら、履歴書はプロフィール、宣材写真、出身、所属事務所、出演歴、受賞歴などを要約したものです。 そして職務経歴書は、出演作の詳細、役作りのための創意工夫、共演者やスタッフとの関係を構築するための意識や姿勢などを知ってもらうためのポートフォリオと言えるでしょう。 履歴書であなたの全体像を知ってもらい、職務経歴書で具体的なスキルや人柄などの詳細を伝えることで、「この人を採用したい」と思ってもらえることにつながるのです。 職務経歴書の作成は、最初は大変に感じるかもしれません。しかし、一度しっかり作れば、その後の応募にも応用が利き、スムーズに進められるようになります。頑張って作成してみてください。
-
Q
- 第二新卒、1カ月の職歴でも職務経歴書は必要ですか？
- 募集要項に職務経歴書の提出が求められている場合、たとえ1カ月の職歴であっても必ず作成してください。 書くことがないからと自己判断で提出をしないと、企業側から「指示を守らない」「協調性に欠ける」と判断されかねません。 職務経歴書が不要な企業もありますが、1カ月間でどのような業務にかかわったのかは面接で質問されるはずです。そのための準備は必要なので、しっかり取り組みましょう。 1カ月の勤務経験から得たスキルと学びを書き出してみよう 1カ月しか職歴がないという場合、以下の点を具体的に記載するようにアドバイスしています。具体的には、入社後の研修やOJTの内容、配属後の業務に対する事前準備や実践内容についてです。 実際には「2週間の新入社員研修でマナー、コミュニケーション、商品知識を学ぶ」「業務および顧客取引先を理解するため、マニュアル作成や先輩への質問を意識した」と、具体的に取り組んだことを書いてください。 また、短期間での離職となった理由も、自分の言葉で説明できるようにしておきましょう。 以前に比べて短期離職も珍しくなくなりました。 とは言え「仕事内容や勤務地など事前の理解と異なっていた」「改めて気づきを得て、自らの方向性を見直して今に至る」など、離職をしたという事実に対して納得感のある説明ができるよう整理しておくことが大切です。
-
Q
- 第二新卒で実績がない場合、職務経歴書はどう書いたら良いですか？
- 約2年間の職歴があるのに書くことがないというのは、採用担当者に「情報収集能力や主体性に欠けるのでは」と思われてしまう可能性があります。 インターネットで簡単に情報が得られる時代において、職務経歴書の重要性を調べない、職務経歴書の書き方を誰にも相談しないという姿勢では、就業への意欲が低いとの判断をされかねません。 企業はあなたの「ポテンシャル」に期待している！ 企業は第二新卒に、大きな実績や高度なスキルを求めていません。それよりも、あなたが今後どのように成長し、貢献してくれるかを知りたいのです。 たとえ2年間であっても、「新しい業務を覚えるために工夫したこと」や「先輩からの指導で学んだこと」があると思います。そこで得た気付きや学びなど、身に付けたスキルなどを記載してみてください。 働くうえで必要とされる前向きな姿勢や基本的なスキルをどう身に付けたかを書くのがコツです。コミュニケーション能力、主体性、柔軟性などの基礎スキルをどう身に付けてきたのかも、職務経歴書に書ける内容であると覚えておきましょう。 たとえ大きな実績がともなわなくても、これまでのあなたの成長意欲とポテンシャルを伝えることで、きっと採用担当者の心に響くはずです。頑張ってください。
-
Q
- 第二新卒ですが職務経歴書に書くことがないです。何を書いたら良いですか？
- 目立った実績や成果がなくても心配いりません。 第二新卒は即戦力というよりも、新卒と同様にポテンシャル重視で見られていて、多くの企業が育成を前提で採用を考えています。 企業によっては、新卒と共に新入社員研修を受講させてくれるところもあるくらいです。 職務経歴書に何を記載するかも、相手に伝わるコミュニケーション能力やプレゼンテーション能力などの表れとなりますので、ぜひしっかりと考えてみてください。 「当たり前」に価値がある！ 自分が工夫した観点からスキルのアピールをしよう 先述のとおり、目立ったプロジェクトに参加していなくてもかまいません。日々取り組んできた業務について具体的に書いていけば良いのです。 このときに重要なこととして、まず、その業務への取り組み姿勢や、自分なりにどのような創意工夫をしたのかを具体的に記述することが挙げられます。 また、その業務経験から何を学び取り、それを今後どのように活かしていきたいと考えているのかを示すことも大切です。 さらに、取り扱った人数や件数、金額といった具体的な数字を交えることで、より説得力のあるアピールにつながるでしょう。 たとえば、電話応対であれば「1日約〇件対応」「応対を通じて社会人としてのマナーや言葉遣いを習得」「クレームゼロを目指し日々PDCAを意識し改善に努めた」「3カ月後に処理スピードが〇％アップ」「上司や先輩にも助けられ、チームワークを通して日頃の報連相の重要性を学んだ」など、取り組み姿勢や自分なりの工夫、成長が伝わるように記載しましょう。 日々の当たり前の業務も立派な経験です。ぜひ、あなたなりの努力や工夫、学びを具体的に書いてみてください。
-
Q
- 就活を親に相談しないで進めても良いでしょうか？
- 自分の進路は自分で考えたいというお気持ち、とても素晴らしいと思います。すべての学生が親に相談しているわけではありませんし、自分に合った向き合い方を見つけることは大切です。 最近では、親向けの就活セミナーや書籍もあり、最新の情報に詳しい親御さんもいます。ただし、働き方や価値観が大きく変わっている今、親世代とのギャップがあるのは当然のことです。 たとえば、ある学生が成長中のメガベンチャー企業から内定を得たものの、大手志向の親から反対され、泣く泣く辞退したケースもあります。 また、相談したことで細かく口を出され、ストレスを抱えてしまったという声も聞きます。 親のアドバイスは全部聞く必要もなければ全部無視もしなくていい 一方で、親がよく知る業界であれば、実際の働き方や内情について貴重な話を聞けることもあります。表面的な情報では見抜けなかったリスクを避けられたという例もあります。 また、就活の悩みや不安を聞いてもらうだけでも気持ちが落ち着き、自分では気づけなかった強みや得意なことに気づけたという声もあります。長年そばにいてくれた親だからこそみえているあなたの魅力もあるのです。 親に相談するかどうかは「する・しない」の二択ではなく、「話してみることで気持ちが整理できること」や「アドバイスがいらない部分はそう伝える」といったバランスの取り方もあります。 納得のいく就活をするためにも、無理のない親とのかかわり方を考えてみてくださいね。
-
Q
- 資格なしでも安定した仕事に就けますか？
- 資格や専門性がなくても就職は決して不可能ではないものの、やはり安定した企業を希望される方は多く、競争が激しいのは事実と言えます。 そうした状況を踏まえ、選考を突破するためには、ほかの学生に負けない独自の強みをしっかりとアピールできるよう、周到な準備が不可欠となります。 安定した企業として一般的に挙げられるのは、電気、ガス、鉄道、通信といった生活に不可欠なインフラ関連企業や、食品、医薬品、住宅関連などの大手メーカー、そして物流関連企業などです。これらの企業の総合職であれば、必ずしも資格が必須というわけではありません。 企業は資格だけでなく、あなたのポテンシャルも見てくれている 私が過去に指導したある学生は、特別な資格も専門知識も持ち合わせていませんでしたが、「総合職として幅広い業務に挑戦し、企業の成長に貢献したい」という強い意欲を持っていました。 学生時代のアルバイトやサークル活動を通じて培った高いコミュニケーション能力や、新しいことにも臆することなく積極的に挑戦する姿勢を、面接の場で熱心にアピールしていましたね。特に営業職で自身の力を発揮したいと、自信に満ちた表情で語っていたのを覚えています。 結果として、企業側は彼の「素直さ」「成長意欲」「柔軟性」を高く評価し、見事内定に至りました。この事例から、企業が重視するのは、入社時点での知識や資格だけではなく、「どのような環境でも主体的に学び、前向きに努力できる」という潜在能力だと言えるでしょう。 また、建設業界や介護業界においては、入社後の資格取得支援制度が充実している企業も多く見られます。そのため、就職活動の時点で資格を持っていなくても、選考に不利になることはありません。 これらの業界では、資格の有無よりも、人柄や向上心、企業への貢献意欲をしっかりと伝えることが重要になります。 今後の就職活動においては、まず徹底的に業界研究をおこない、各企業が求めるスキルや人物像を深く分析することが大切です。 もし必要な資格がある場合、選考までに取得が間に合わないとしても、資格取得に向けて学習を始めるだけでも「努力する姿勢」を示すことができ、企業に良い印象を持たれる可能性があります。 最後になりますが、私がこれまでのキャリア支援を通して痛感しているのは、現代において「絶対に安定した企業」というものは存在しないということです。たとえ組織として安定しているように見える企業であっても、予期せぬ部署異動や転勤などが起こりうる可能性は常にあります。 したがって、長期的にキャリアを築き、どこに行っても活躍できる人材となるために最も重要なのは、常に新しいスキルや知識を積極的に学び続ける意識を持つことだと私は考えています。心から応援しています。
-
Q
- 中小企業の平均勤続年数の目安はどのくらいですか？
- 厚生労働省の調査によると、大企業の平均勤続年数は男性13～16年、女性8～11年。中小企業では男性10～13年、女性7～10年とやや短めになっています。 一般的に、大企業のほうが「経営が安定していて給与や賞与が高い」「福利厚生が充実」「教育研修制度が整っている」など、働きやすさが得られる可能性が高い傾向にあるようです。また大企業は、従業員数も多く、誰かをカバーできる人員がいるため、気兼ねなく休暇が取れるといったことも勤続年数が長くなる理由の一つとして考えられます。 中小企業は勤続年数は短くなるものの中小企業ならではのやりがいがある 一方で中小企業では、早いうちから幅広い業務に携わることができ、個人の影響力の高さからやりがいを得られやすいという一面があります。 私がこれまでに話を聞いた中小企業勤務の人のなかには、入社3年目でアイデアが採用され責任者となり「自分の裁量で動ける仕事の面白み」を実感したと話していた人もいましたね。経営層との距離が近く風通しの良い職場も多くあり、30代前半には取締役に昇格なんてことも多くあります。 「平均勤続年数」とは「在籍している全社員の勤続年数の合計 ÷ 在籍している社員総数」を指すので、あくまでも目安です。 昨今、中小企業でも待遇や働き方の改善が進んでいるので、自分にはどちらが合うかを考えつつ、多角的な視点でしっかりと企業研究を進めていきましょう。
