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Q
- 旅好きだけど、どう就職すればいいの？
- 私の知り合いの方で、1年の3分の2を仕事に当てて、それ以外は旅に出るという方がいます。 その方は資格を取り、少ない時間でも収入が確保できるよう努力をし、趣味の時間を確保しています。 その方とお話ししたときに、私が「自由で素敵な人生ですね」と言ったところ「実際には捨てているものもいっぱいあるけどね」という答えが返ってきました。 旅を軸にした働き方の選択肢と見つける第一歩 旅好きということですが、仕事のまとまった休みや週末を使って旅に出るということも可能だと思います。または、フルリモートの働き方を選択し旅先で働くこともできるかもしれません。 もしくは、旅を仕事にするという方法もあるでしょう。旅行雑誌やツアーガイドの編集、旅行会社のツアーコンダクターや旅行企画などです。 または、航空会社の客室乗務員として移動時間を仕事として、現地でのオフタイムを楽しむという方法もあるでしょう。 ただ、オフタイムといっても完全なオフ扱いではないので、やってはいけないことなどは存在します。 フリーで旅行をしながら仕事をする方法はさまざまありそうですね。YouTuberやインスタグラマーとして旅を発信するなども出来るかもしれません。 どの程度旅行に重きを置くか、仕事をどのように捉えていくのかなど将来を見据えながら考えてみましょう。
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Q
- 理系から公務員になるのはどう？
- 理系から公務員を目指すのはおかしいことではまったくありません。多くの理系出身者が現在も公務員として活躍しています。 業務職というと文系出身者が多いと感じるかもしれませんが、そのようなこともありません。論理的なものの考え方や分析能力は業務職のなかでも活かすことができます。 志望する仕事の試験を確認して早めの対策を進めよう 実際に理系分野から、地方公務員の業務職に就職し、現在はある分野の調査を担当している人もいます。 この人の場合は、科目数の多い公務員試験ではなく、最近増えてきているSPI試験と面接という採用試験を通過して現在に至っています。 また公務員と言っても、職種は数多くあります。特に技術系や専門職においては理系の知識が多いに活かせるでしょう。たとえばインフラ整備や統計調査、環境問題関連、科学技術分野などです。 それぞれ試験内容が変わってくるので、自分が志望する分野の試験対策は早めに始めると良いでしょう。 業務職の場合、文系の試験内容になってくるため、理系の学生は文系科目の対策が必要になるかもしれません。 最近はSPI試験を導入している自治体も増えてきているので、早めに調べて、それぞれに対してしっかりと対策を取りましょう。
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Q
- 地方局アナウンサーになるにはどうすれば良いですか？
- キー局ほどではないとはいえ、地方局のアナウンサーも決して簡単に目指せる道ではなく、十分に難関といえます。どの地方局でも志望者は多いものの、採用人数は少ないという状況です。 また、キー局を第1志望としている学生も地方局にエントリーをします。そのため多くの受験者が早い時期から準備を始めています。 やはり、アナウンサーというと発声や滑舌の良さは当然必要になってきます。それだけでなく、放送局の社員の採用であるため、ほかの民間企業を受けるのと同じように志望動機や自己PRなどの準備も欠かせません。 なぜその地域でアナウンサーとして活躍したいのか、理由を明確に説明できることも大切です。 時事問題への関心や取材対応力も求められる！ 多角的なスキルを身に付けよう また、アナウンサーとして「伝える側」の立場になる以上、時事問題をはじめとする世の中の動きに常に敏感であることが求められます。そのうえで、社会情勢に対して自分なりの意見を持ち、責任感をもって情報を伝える姿勢が大切です。 さらに、取材現場では多くの人と接するため、コミュニケーション能力や協調性はもちろん、さまざまな状況に柔軟に対応できる力も必要になります。 こうした点を踏まえると、アナウンサーは多様なスキルが求められる職業です。一つひとつ丁寧に準備を重ねていくことが、夢の実現につながります。
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Q
- 公務員は、理系と文系どっちが有利ですか？
- 理系か文系かでどちらが有利になると言うことはないでしょう。 もちろん分野による差はあります。理系であれば、専門や大学での学びを活かせる分野での仕事や、論理的な思考力、分析力などを活かして活躍ができるでしょう。 また文系であれば、人との対話力などのコミュニケーション能力や文章の作成能力などが活かせるスキルとなるでしょう。 志望する職種や試験を見て強みが活きるものを選ぼう 試験区分や職種を見て、自身の得意分野が活かせる、また仕事そのものに興味や関心が持てるものを選ぶことが大切です。 私が支援している大学では、公務員を目指す学生の支援に力を入れています。学内で試験対策ができる講座を解説していたり、キャリアセンターでも公務員対策の勉強会や面接練習会などを開催したりしています。 公務員志望の学生の多くが大学3年生からこうした講座を受講し、試験勉強をスタートしています。試験の前後に民間企業のエントリーシート（）にあたる面接カードの提出を求められます。 志望先によっては論文の提出が必要な場合もあります。 試験を通過すると面接に入りますが、この面接カードを中心に質問をされます。試験が近くなってきたらこのような提出書類の対策も始めておくと良いでしょう。 志望先によってもスケジュールは変わってくるので、早め早めに試験の内容や働き方などを調べて対策を始めていきましょう。
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Q
- 農学部は就職先がないって本当ですか？
- 農学部卒は就職先がないというのは違うと思います。質問者さんは、自分で将来を限定して考えすぎていることが原因で、就職先ややりたい事が見つけられていないのではないでしょうか。 これは農学部の学生に限ったことではありませんが、就活生は、どうしても自分が見ている、あるいは見えている部分だけを対象に考えてしまう傾向があります。 大学3年生の夏のインターンシップまでは、広く業界や企業を見て可能性を探ってみましょう。そのうえで、志望企業や業界などを絞っていくことが大切だと思います。 私自身もそうでしたが、広い視野を持てないままで就職活動を進めてしまうと、社会に出てから世の中にさまざまな業界や仕事があることに気付き、新卒の就職活動の際に知っておきたかったと後悔することになるからです。 専門企業の営業やMRなどがおすすめ！ 自分の可能性を狭く考えないことが大切 農学部での学びは農業系の企業でしか活かせないということはありません。文系の職種などでも活かすことはできます。 たとえば、営業職です。研究職でなくても、農学部出身者であれば、農業系企業の営業として専門知識を活かして働くことができます。 また製薬会社のMRはどうでしょう。農学部で薬を投与する実験などをおこなっていた人は基本知識も持っているため、この職種で力を発揮することができるかもしれません。このように、まだまだ多くの職種に活躍の場があります。 大切なのは自分の可能性を狭めて考えないことです。ぜひ、選択肢を広げて考えてみてください。
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Q
- 理系向きの海外に行ける仕事を教えてください。
- 私の周りでも海外で活躍している理系出身者がいます。海外の研究所などで研究をしていて、日本の学校から推薦をもらって海外の研究所で仕事に従事しています。 また、自分で海外の仕事を探して就職するというのも一つの手です。この場合は外資系企業で働くことになり、日本の企業とは異なり、即戦力としてのスキルや実績が強く求められます。 日本企業のように入社後に丁寧な研修をして育成してくれるわけではなく、すでに持っているスキルや得意分野をどう活かせるかが問われるのです。 一方、日本企業に入社し、そこから海外の支店や工場に転勤するという方法もあります。ただし、この場合は「実際にどの程度の社員が海外勤務できているのか」といった現実的な点を事前によく確認する必要があります。 たとえば、私がかつて採用を担当していたメーカーでは、海外に支店や工場があり、海外勤務を希望する学生から多くの応募がありました。 しかし実際には、海外出張の機会はあっても、現地に転勤して長期勤務するケースはほとんどありませんでした。なぜなら、海外の支店は現地法人が東南アジアで一括管理しており、日本から社員を派遣する体制ではなかったからです。 「支店があるなら行けるはず」と思うかもしれませんが、実情は企業ごとに異なるため、しっかりと調べておくことが重要です。 企業選びの際は海外勤務の実態やルートを事前に確認しておこう 海外勤務の状況は企業ごとに違ってきます。日本企業の社員として海外勤務を目指すのであれば、しっかりと実際の状況を調べることが大切だといえます。 現在大学生であるからこそ、まずは将来を見据えて大学での研究も選択するなど戦略的に行動するようにしましょう。
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Q
- 理系が目指せる国家公務員の職種は？
- 国家公務員だと、省庁の技術系職員や国立研究所の研究員などになるでしょう。たとえば、インフラの整備にかかわる、大気汚染の問題にかかわるといったものです。 働き方としては、総合職として政策の立案に関わる、また、一般職として地域で実務業務に従事することも可能です。総合職の場合は、全国転勤や海外への派遣もあります。 そして、研究員としての働き方については、国のニーズに沿った研究が求められるため、問題解決に向けた基礎研究などが多くなるかもしれません。 分野はいくつかあるので、自分の専門分野が活かせる場所がどこになるのか、どのような分野で社会に貢献できるのかを考えてみましょう。 国家公務員になるために早めの試験対策をしよう 国家公務員になるためには、最初に国家公務員試験を受ける必要があります。この試験に合格することで各省庁などを受けることができます。 そのため、国家公務員を目指す多くの学生は1年以上前から試験対策を開始しています。 大学内で講座を用意している大学もあれば、多くの専門学校もあるのでそのような場所を利用している学生が多いと感じています。 保険のために民間企業も並行して受けたいという相談を受けることが多いのですが、民間の採用試験が忙しい時期と勉強に時間を使いたい時期が重なるため、最終的には国家公務員だけの受験に絞る学生がほとんでであることを覚えておきましょう。
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Q
- 就職浪人したら新卒カードはもう使えないのでしょうか？
- 厚生労働省が、卒業後3年以内については新卒扱いでの採用をするように各企業に求めています。そのため、現在企業によっては卒業後3年までは新卒扱いで採用してくれる場合があります。 ただ、あくまでも企業によってということなので、自分が志望している企業についてよく調べてみてください。以前に比べて、人手不足もあり対応してくれる企業は増えていると思います。 卒業後の過ごし方を前向きに伝えて評価してもらおう 既卒扱いで就職活動をする場合、なぜ卒業と同時に就業していないのかを質問されるでしょう。答え方を検討し、前向きに聞こえるような回答を考えましょう。 また、卒業後就職活動以外にどのように時間を使って過ごしているのかも大切です。 ダラダラと過ごすのではなく、何か資格取得を目指して勉強したり、英語力アップに取り組んだりと目標を持って頑張っていることを採用担当者に伝えることができれば評価につながるでしょう。 また、もう一度自己分析や業界研究をおこない、自分自身の可能性を広げると良いと思います。在学中には見えていなかったものが見えてくることもあり、可能性が広がるかもしれません。
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Q
- 大学のゼミ経験を自己PRでどうアピールすれば良いですか？
- ゼミで何を学んできたか、どのような研究をしているのかを伝えたい学生は多く、最近は企業側も学業内容について質問する機会が増えているため、しっかりとした準備が必要です。 一つ注意してほしいのは、専門性が高ければ高いほど、自身のなかでは当たり前の専門用語を使いがちになります。 特に理系の人に多く見られる傾向ですが、人事担当者が文系の場合、何を言っているのかまったく理解できない事態が想定されるでしょう。 まずは誰にでもわかる言葉で説明することを心掛けてください。 経験の羅列ではなくあなたの強みを盛り込もう！ もう一つ重要なのが、自己PRにゼミでの取り組みを使う場合は、単にやったことの羅列だけでは不十分だということです。 たとえば、自身の研究に対してどのような考えを持ち、どのような努力をしたのか、周囲と協力しながら進めた場合は、どのように周囲を巻き込んで成し遂げたのかといったことを伝える必要があります。 あなたの考え方・思い・行動、そして周囲とのコミュニケーションの取り方などをゼミの話のなかにうまく盛り込んでアピールしましょう。 企業によっては、ゼミで何を学んできたのか、履修項目なども細かくチェックすることがあります。特に専門的な職種の場合、内容が重視されるため、内容についてもしっかりと話せるようにしておきましょう。 また、一人で成し遂げた話も良いのですが、チームで協力して何か結果を出した、といったコミュニケーション能力やチームで頑張る力が見えてきたら、高い評価につなある場合があります。 自身の個性や強みをゼミの経験を通して具体的に伝えてみてください。
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Q
- 5年後10年後の自分がうまく想像できません……。
- 社会人経験がないのに、5年後や10年後の自分なんて想像できないと感じるのは、決して珍しいことではありません。 実は、新卒で入社するほとんどの学生が、具体的に将来を想像できているわけではないのです。 だからこそ、ぜひOB・OG訪問を活用してほしいと思います。入社5年目や10年目くらいの先輩社員から直接話を聞くのが非常に有効な方法です。 企業が開催する懇親会などに参加することでも、そういった社員と話す機会が得られるでしょう。 実際に彼らが新卒のころと現在で、働き方や目標、夢がどのように変化したかを聞いてみてください。そうすることで、自身の未来に落とし込んでイメージしやすくなるはずです。 キャリアプランは具体的かつ多角的に伝えよう！ もし5年後、10年後を想像できたなら、それを面接で伝える際のポイントをお伝えします。 面接で聞かれる「5年後、10年後」というのは、その先の長期的なキャリアプランの途中経過ととらえてください。 たとえば、「20年後にこんなことを達成したい」「こんな専門家になっていたい」という大きな目標があるなら、そこに到達するために5年後、10年後をどのように過ごすのかという視点で説明できると良いでしょう。 さらに、自身の成長だけでなく、「将来、後輩や部下ができたときに、先輩社員や上司としてどのように指導していきたいか」という視点を加えると、より多角的に自身のキャリアを考えられていると評価されますよ。
