転職活動の際に筆記試験対策は何をすれば良いかという質問ですね。新卒からしばらく時間が経っていると、筆記試験に慣れていない人もいるかもしれません。

転職活動で筆記試験が課されるケースはそれほど多くないという印象ですが、もし出題されるとしたら、SPIのような基本的な能力検査に加えて、その業界ならではの基本的な知識を問われる可能性があるでしょう。

業界の専門知識を深め、即戦力になれるようにしよう

専門的な知識が最も必要な金融業界や福祉業界など、基本的な知識が身に付いていないと顧客に迷惑をかけるような職種であれば、筆記試験もありえるでしょう。新卒のときとは異なり、「後から身に付ければ良い」というわけではなく、即戦力が求められるため、専門分野の知識が問われるのだと考えます。

能力検査（SPI的なもの）であれば、先ほど説明したとおりの対策で良いでしょう。それに加えて、自身の希望する業界の専門知識を深めることが重要です。たとえば、その業界に関連する資格がある場合、その資格取得のための参考書や問題集を1冊解いておくことをおすすめします。

これまでの経験を活かしつつ、新しい環境で求められる知識を積極的に吸収する姿勢が大切です。

転職活動における筆記試験は、新卒時のそれとは異なる側面を持ちます。最近は手書きで「書く」ことに抵抗がある人も多いため、あえて筆記試験を導入する企業もあります。中途採用・転職における筆記試験では、主に以下の点が確認されます。

社会常識・業界知識の確認：社会人として必要な一般常識や、応募先の業界における基本的な知識を理解しているか。

書類との一貫性の検証：提出された履歴書や職務経歴書の内容と、筆記試験の内容に矛盾がないか、一貫性があるか。

適応力の確認：新しい環境やルールへの適応能力があるか。特に転職の場合、前の職場への不適応が転職理由である可能性もあるため、この点は重視されます。

これらの項目を、イエスノーや選択式ではなく、記述式の筆記試験で確認することで、応募者の思考力や表現力をより深く把握しようとします。

大手企業や歴史のある企業では特に筆記試験が課されやすい

筆記試験を導入する企業は、特定の傾向が見られます。

旧来の業界：比較的歴史のある業界や、伝統的な企業で筆記試験が採用される傾向があります。

規模: 大規模な企業、特に全国から多数の応募があるような企業では、筆記試験（特に記述式）の採点に手間がかかるため、導入されることは少ない印象です。

業務特性：金融業界のように、日常的に書類や書面を扱う業務が多い場合、筆記試験を通して書類作成能力や丁寧さを確認する目的があると考えられます。

採用人数：転職採用では新卒採用ほど応募者が多くないため、個別対応が可能な範囲で筆記試験が実施されることがあります。

大手企業が選考の初期段階で応募者をスクリーニングする際には、記述式の筆記試験が用いられることは少ないでしょう。しかし、特定の専門性やきめ細かさが求められる職種では、筆記試験が有効な選考方法となる場合もあります。