たしかに動画配信サービスの台頭で厳しい状況にあるのは事実ですが、「オワコン」と一概にいうことはできません。

多くのケーブルテレビ会社は、テレビ放送事業だけでなく、その地域に敷設した回線網を活かして、地域密着型のインターネットサービスや、地域のインフラ管理といった事業に力を入れています。

地域貢献がカギ！ ローカル志向なら強い選択肢となる

ローカルな情報発信や地域貢献といった点に強みを見出し、自治体などと連携して安定した経営をおこなっている会社も少なくありません。

もし、地域に密着して働きたいという思いがあれば、有力な選択肢の一つになりうると考えています。

ケーブルテレビ業界の今後ですが、テレビだけで稼ぐことは厳しくなっていき、マルチサービス化が生存戦略です。

今後の事業を考えるうえでの主軸は以下の4点などが考えられます。

①通信（光回線・ISP）との束ね販売
②地域向けローカルコンテンツ・防災情報
③広告のターゲティング（アドテク活用）
④高齢者・地域密着のサポート

オーバー・ザ・トップ（OTT）、すなわちインターネット回線を通じて提供される動画や音楽などのデジタルコンテンツサービスの台頭で、放送視聴は減っていくことが予想されています。

そんななかでも、宅内サポートと通信の最後の1mで価値を出すことは可能です。

「解約抑止とLTV向上」を語れると内定に強い！

あなたがどのような志望動機を持ってケーブルテレビ業界を検討しているかわりませんが、学生の面接の際には、営業でもCSでも「解約抑止とLTV向上」を語れると強いです。

志望動機は、あなたの描く未来の方向性に合わせて話すのが良いかと思いますが、より内定確度を高めるために必要なスキルは、ネットワーク基礎、CRM/MA、動画著作権の素養などです。

また、今後テレビ業界のなかでも伸びるチャンスがあるとすると、以下のポイントなどが考えられます。

・4K、8K放送へのシフト
・光、Wi-Fiメッシュ
・宅内IoT連携
・スマートテレビの普及にともなう新たなサービス
・IP（知的財産）を活用した多角的な事業展開

テレビ局は現在、テレビ放送以外でも動画配信サービスの提供、都市開発、EC事業など、収益源を広げていますので、そういった生き残りのあり方も念頭に置けるとよいです。