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371件

Q

就活中に旅行に行くのは良いと思いますか？

平日の4日間ではなく土日をはさんだ4日間であれば、あまり気にすることはないですし、4日就活を休むことで内定が取れなくなることもないでしょう。根を詰めて就活をおこなうより、リラックスできる時間を作ることで就活がうまくいくこともあります。一方3月は、合同企業説明会や個別企業の説明会が多く開催される時期でもあり、選考を早める企業もあります。就活で重要な時期ですので、就活に影響があり心配で気になるようであれば、旅行に行っても楽しくはないかもしれません。たとえば内定後、少し長めの旅行を計画するなど、無理に3月に行かなくても良いかもしれません。ご自身が3月の就活をどのように受け取るかで、旅行にいくべきか考えてみると良いでしょう。
Q

内定を辞退するとコーヒーをかけられることもあるんですか？

内定辞退の連絡が遅くなるほど、企業に迷惑をかける結果になりますので、第一志望の企業から内定をもらったのであれば、速やかに電話連絡すべきです。採用担当者も当然他の企業へ応募していることは承知していますので、第一志望と伝えた企業であってもあまり心配しなくて大丈夫です。内定の連絡が遅くなり企業が新たな採用ができない時期ですと、電話をした際、厳しい口調で説教をされることがあるかもしれませんが、来社してコーヒーをかけてくるようなことはありません。通常は、電話で内定辞退を伝えれば問題ありませんし、理由は原則として伝えなくていいでしょう。電話の後で、手紙やメールを送付するとより丁寧に辞退を伝えることができますが、早く採用担当者に直接伝えることが大切ですので、電話で伝えるべきです。おどしつけるような言葉で来社を求められたときは、一人で悩まずキャリアセンターなどに相談をしてみてください。
Q

趣味のピアノは特技としてアピールに使えますか？

「特技はピアノ」をネタに使って問題ありません。音楽に関連しない企業であれば、ピアノの実力ではなく、特技としてのピアノが、直接関係なくてもどのように仕事に活かせるか考えてみてください。たとえば17年近くピアノを続けてきたことは、どんなときも諦めない継続力としてアピールできますし、ビアノのレッスンには集中力も必要でしょう。ジャンルを問わずピアノが弾けるならば、弾きたいと思ったらとにかくチャレンジしてきたことなども伝えられます。辛いときもピアノを弾くことで、気持ちを切り替えることができたということも伝えられるでしょう。採用担当者が働く姿勢をイメージできる材料が、「特技はピアノ」から多くあります。
Q

就活がうまくいきません。もう死にそうなくらい辛いです。どうしたらいいですか。

これまでの就活とは違う業界や職種を、応募してみてはいかがでしょうか。事務職に固執した企業へ応募してきたならば、営業職などこれまでと違う職種へ応募することを考えてみてください。営業の仕事は向かないといった固定観念に捉われず、採用担当者から話を聞いてみることで、新たな気付きがあることがあります。企業規模も大手企業を中心に応募してきたならば、中小企業へ応募してみてください。一人で悩まず、学校のキャリアセンターの担当者に相談をしてみるのも良いでしょう。友人に相談することで、新たな情報が取れることもあります。早く内定をもらえればいいというものではありません。また友人と比較をするものでもありません。 12月末まで内定がもらえなかった友人がいますが、入社した企業で実績をあげて現在経営者として成功しています。辛い気持ちは理解できますが、これまでの就活と違う視点で活動をしてみてください。
Q

面接で「緊張してますか？」という質問へのベストな回答を教えてください。

面接官が緊張しているように感じたため、「緊張していますか？」と聞いていますので、「いいえ！緊張していません」と面接官の指摘を否定するのは、面接の雰囲気が悪くなってしまいます。「申し訳ありません。少し緊張しています」と答えられてはいかがでしょうか。うまく話そうと思って緊張している場合、緊張していることを伝えると緊張感が和らぐことがあります。また面接官もこのように言われて、緊張するなと否定はしません。「リラックスしていきましょう」など声をかけてくれるかもしれません。緊張するなと言っても緊張してしまいますが、多くは緊張しているから採用につながらないのではなく、緊張して伝えたいことが伝わらないのが原因です。うまく話そうと思わず、なるようになるさと開き直ってみるのもいいでしょう。
Q

事務職志望なのですが倍率ってどれくらいですか？高いって本当ですか？

一般事務職の有効求人倍率（有効求人数を有効求職者数で割ったもの）が0.3倍前後ですので、求職者1名に対して0.3社しか求人がなく、単純計算で事務職の倍率は3倍になります。ただしこの数値は全ての求人数の平均ですので、人気のある企業であれば相当高い倍率になります。一方営業職は、1.7倍前後であることを考えると、事務職に就くのは他の職種と比較をしても厳しい状況と言えます。倍率が高い理由として、サービス業などと比較をして土日が休みやすく、残業も少ないなどの理由が考えられます。どうしても事務職に就きたい場合は、事務職としてのスキルを高めることを考えてください。事務職でも、一般事務、営業事務の他、人事、経理、医療事務や不動産に関連する事務など専門的な知識を必要とする事務職もあります。パソコンスキルに加えて、専門的な知識や関連する資格を取得することで、実践力をアピールすることもできます。どうしても就きたい職種であれば、企業規模や知名度などにこだわらず、幅広く応募してみることをおすすめします。
Q

信用金庫への就職を考えていますが、将来性が不安です。

確かに店舗を統廃合している信用金庫がありますが、信用金庫に限らず地銀なども統廃合していますし、インターネットの普及で今後の金融機関の在り方そのものが問われています。このような状況の中で信用金庫は、地域の中小企業や住民の活性化に大きく貢献しています。地域の中小企業がなくならない限り、信用金庫の将来性はあると考えます。今後金融に捉われない中小企業向けの経営支援が盛んになることも考えられます。たとえば横浜信用金庫が中心となり、地域を超えたビジネス支援をしていくWebサイトYokohama Big Advanceを立ち上げ、全国の信用金庫と連携を取り、地域を超えた中小企業同士のビジネスマッチングや各種のサポートをしています。信用金庫だけに限らず、どんなビジネスもリスクはあります。信用金庫によっても将来像は違ってきます。志望している信用金庫が今後どのような事業展開を考えているのか、調べてみると良いでしょう。
Q

信用組合で就職するメリットとデメリットについて教えてください。

信用組合の「ノルマがきつい」「給料が上がらない」「離職率が高い」などといったネガティブな意見を目にして心配されているようですが、ネットだけの情報ではなくOBやOG、知人などがいれば話を聞いてみるのも良いでしょう。確かに地銀と比較をすれば規模が小さいため、年収が低くなるかもしれませんが、昇格することで給与アップも可能です。離職率も同様に、信用組合だから高いというわけではありません。少ない人数で多くの仕事をこなさなければいけないケースもあり、ハードワークになることもあるでしょうが、仕事を多く覚えられるというメリットもあります。ノルマについては、信用組合に限ったものではありません。大切なことは、お金にかかわる仕事がしたかったことに加えて、地元の発展に貢献したいという気持ちです。この気持ちが薄れているならば、信用組合に入っても仕事の価値観を見出せない可能性があります。一方、この気持ちがあるならば、金融知識を身に付けて、地域社会の中小企業や住民を支えていく、信用組合の仕事で頑張ってみてはいかがでしょうか。
Q

公務員の圧迫面接について。圧迫面接は本当にありますか。

圧迫面接は、ストレス耐性を見極めるだけでなく、応募者の回答があいまいで信憑性を感じられないときなどになされます。厳しい質問や指摘を圧迫面接と捉えるかは、応募者の受け取り方によっても違います。この点から考えれば、公務員試験でも厳しい質問や指摘をおこなうケースはあります。圧迫面接の対応として、いきなり面接官の指摘を否定するのではなく、少なからず該当しているならば、まず肯定したうえで考えを述べるといいでしょう。いきなり「違います！」と回答すれば、面接の雰囲気が悪くなります。「確かにそう思われるかもしれませんが……」と伝えたうえで、自分の考えを述べてください。厳しい指摘をする場合、採用したいからこそ確認をしたいケースがありますので、回答時の表情もムッとするのではなく、顔色を変えず「これが圧迫面接か」と冷静に対応すると良いでしょう。
Q

就活に失敗しました。フリーターになるしかないのでしょうか。

大手企業は難しいかもしれませんが、来年3月まで募集をおこなっている企業がありますので、就職活動を継続されてはいかがでしょうか。確かに大手企業の魅力もありますが、企業規模が小さいからこそ、大手企業では年数が経過しないと経験できない仕事に従事できるチャンスがあります。働き方について新卒採用で多い入社して多くの部署を経験するメンバーシップ型雇用から、中途採用で主流な職種で仕事を極めていくジョブ型雇用に変わってきています。大手企業に就職できなくてもスペシャリストとして職務能力を極めていくことで、将来条件の良い転職が可能になります。その他25歳未満、就労3年未満の求職者を通常第二新卒と呼んでいますが、第二新卒として転職するという選択肢もあります。フリーターとして既卒採用の求人に応募する方法もありますが、全ての企業が既卒採用をおこなってわけではなく既卒採用の枠が狭い現実を踏まえれば、十分検討する必要があります。

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