フリーターとは? 正社員とのリアルな違いや将来性を徹底解剖

定義や実態を解説! フリーターとは? 今こそキャリアを見直してみよう

この記事にコメントしたアドバイザー

  • 鈴木 洵市

    ブルーバード合同会社代表取締役 保有資格:国家資格キャリアコンサルタント(登録番号21041822) SNS:Instagram/Facebook

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  • 永田 修也

    永田キャリアコンサルタント事務所代表 保有資格:国家資格キャリアコンサルタント(登録番号17078719)/メンタル心理カウンセラー SNS:YouTube/ブログ  

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  • 田邉 健

    なべけんブログ・よちきゃり派遣・Web3 CAREER運営 保有資格:国家資格キャリアコンサルタント(登録番号19005362) SNS:Twitter

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この記事のまとめ

  • フリーターとは15〜34歳のパートやアルバイト及び働く意志のある無職の人
  • フリーターは正社員と比較すると収入や雇用など不安定な部分が多い
  • フリーターから正社員に就職するのであれば早めに動き出すのが重要

フリーターについて「そもそもどんな人を指すのだろう」「責任が軽くて気楽に働けそう」というように、イメージが漠然としている人も多いですよね。

アルバイトの経験がある人ならば、一度はフリーターとして働く道を考えたこともあるのではないでしょうか。しかし、多くの人がフリーターではなく正社員として働く道を選びます。また、フリーターをしていても、正社員就職を検討する人は少なくありません。

この記事では、キャリアアドバイザーの鈴木さん、田邉さん、永田さんのコメントを交えつつ、フリーターの実態やキャリアの考え方について解説しています。ぜひ参考にしてみてくださいね。

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目次

フリーターの実態は? 将来を見据えたキャリアの見直しをしよう

フリーターに対するイメージは人によって分かれるところです。フリーターとしてのキャリアを少しでも考えているのであれば、イメージだけで論じるのではなく、実態を踏まえたうえで選択する必要があります。

記事では、まずフリーターの実態を解説。フリーターとして働くメリットを理解したうえで、正社員との違いについて理解しましょう。その後、フリーターと正社員のそれぞれに向いている人の特徴を紹介します。

最後は、フリーターから正社員就職を実現させる方法についても解説します。必ずしも正社員になることが正解ではありませんが、大事なのは自分にとって最適なキャリアを考え、動き出すこと。この記事をきっかけにキャリアの見直しを始めてみましょう。

フリーターとは?

フリーターは、フリーアルバイターの略です。内閣府による平成15年版国民生活白書では、フリーターを「15〜34歳の若年(ただし、学生と主婦を除く)のうち、パート・アルバイト(派遣等を含む)及び働く意志のある無職の人」と定義しています。

無職という点で言えばニートと共通していますが、どのような違いがあるのでしょうか。また、派遣社員とフリーターに違いはあるのでしょうか。ここでは、フリーターをニート、派遣社員と比較して、掘り下げて見ていきます。

フリーターとニートの違い

一般的に、フリーターとニートは収入の有無という点で異なります。フリーターはパートやアルバイトとして働き給料をもらっていますが、ニートはそもそも働いていないため、収入がありません。

ただ、先に解説した通り、無職であっても働く意思のある人は、ニートではなくフリーターに分類されます

フリーターと派遣社員の違い

派遣社員は派遣会社を仲介し、派遣先の企業で働く人のことです。働いている会社ではなく、派遣会社と契約を結んでいるため、給与は派遣会社から支払われます。また派遣社員は、雇用法において、同じ事業所の同じ部署で働き続けることができるのは最大で3年以内とされています

その点、パートやアルバイトは会社と直接契約を結んでいるため、給与は直接支給され、労働期間にも法的な上限はありません。

また、派遣会社を通して単発のアルバイトをする場合もあります。これは派遣バイトと呼ばれる働き方で、給料は派遣会社を通して支払われますが、期限の定めなどはありません。また、会社の即戦力として扱われる派遣社員と違い、専門性が低い仕事が多くなります。

フリーターになるよりは派遣社員の方がいいのでしょうか? 派遣社員はどんな人に向いていますか?

鈴木 洵市

プロフィール

派遣社員に適性があるのは与えられた仕事を正確にこなす能力が高い人

フリーターも派遣社員も働き方の選択肢の一つになることから、自分できちんと選択をした結果であれば、どちらも選択肢としてあり得ます。

派遣社員が向いている人は派遣先の企業が求めているスキルを発揮できることが前提になりますが、自分で仕事を取るという意識よりは、与えられた仕事を正確にこなすという感覚を持っている人が向いているように思います。

フリーターと混合されやすい言葉に、既卒と第二新卒があります。フリーターに分類されると同時に既卒もしくは第二新卒にも該当する場合があるので、ぜひ、記事を読んで確認してくださいね。
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フリーターの実態

元々フリーターという働き方はバブル経済期に発生し、景気が好調だった当時は新しい雇用形態として前向きに受け入れられていました。

しかし、バブル経済が崩壊し、就職氷河期に突入すると、内定がもらえず、やむをえずフリーターになる若者たちが増加しました。景気の悪化にともない、アルバイトの賃金も低下したため、フリーターはネガティブな印象を持たれることが多くなりました。

では、就職氷河期から10年以上経過した現在、フリーターはどのような存在になったのでしょうか。現代におけるフリーターの実態を解説していきます。

フリーターの人口

若年層の「パート・アルバイト及びその希望者」数の推移

総務省統計局の2021年労働力調査によると、日本国内には約137万人のフリーターがいることがわかります。過去を振り返ると、2013年の182万人から翌年以降は減少し続けていましたが、2020年から2021年の1年間で増加しました。

とはいえ、2013年から2020年の7年で約25%減少しており、以前よりフリーターとしての働き方はマイナーになりつつあります

アドバイザーコメント

フリーター人口の減少は社会問題化と労働市場の改善が影響している

総務省統計局のデータでは2003年にフリーターの数はピークを迎えて、翌年からは減少傾向にあります。当時は若年層の5人に1人がフリーターで、多くの人が正社員になりたいと考えていても就職できないという課題がありました。

この背景としては、企業が人件費削減のために正社員採用を抑え、パートやアルバイトの割合を増やしていたことが理由です。このことが社会問題となり、その後は労働市場が改善されてパートやアルバイトの労働者が減ったため、2004年以降はフリーターが減少しています。

今後は25〜34歳フリーターの割合が減少しないことが懸念される

現状はフリーターの数が減少しているものの、その内訳に着目すると25〜34歳のフリーターの割合は15~24歳の若者に比べると減少率が低い特徴があります。

全体のフリーター数は減少が予想できるものの、その年代のフリーターの割合がより増加することが懸念されます。

フリーターが支払う税金

学生としてアルバイトをしていたときには請求されなかった税金が、フリーターの場合は支払わなければならない場合があります。税金の支払義務は、年間の所得によって異なるからです。

フリーターとして生計を立てるのであれば、支払うべき税金を把握したうえで経済面を管理しなければなりません。フリーターが支払う税金を理解しましょう。

①所得税

所得税は1年間に103万以上の所得があった場合に支払わなければならない税金です。

フリーターの場合、アルバイト先から給料を受け取った時点で天引きされていることがほとんどです。天引きされているものは仮の金額のため、年末調整時に正式な計算をします。そこで、払いすぎていた場合は還付され、不足していた金額は支払わなければなりません。

所得税は累進課税制度になっており、所得が上がるにつれて税率が高くなります。以下の表は国税庁のホームページより引用しています。計算のときに参考にしてください。

課税される所得金額税率控除額
1,000円 から 1,949,000円まで5%0円
1,950,000円 から 3,299,000円まで10%97,500円
3,300,000円 から 6,949,000円まで20%427,500円
6,950,000円 から 8,999,000円まで23%636,000円
9,000,000円 から 17,999,000円まで33%1,536,000円
18,000,000円 から 39,999,000円まで40%2,796,000円
40,000,000円 以上45%4,796,000円
所得税の計算方法

所得税額の計算例

所得金額200万円の場合
→税率10%、控除額97,500円

2,000,000×0.1=200,000
200,000ー97,500=102,500
所得税額は102,500円になる。

②住民税

住民税は、市町村市民税と都道府県民税を合わせたもので、前年の収入が98万円以上の場合に支払わなければなりません。

住民税額は以下のように計算します。

住民税額の計算方法

所得金額-所得控除額=A
A×税率=B
B-税額控除額=所得割額
所得割額+均等割額=住民税額

地方税法により、税率は10%、均等割額は5,000円というように標準が定められており、地域差はほとんどありません。ただ、一部地域では条例によって税率を上乗せする場合もあります。

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フリーターとして働く3つのメリット

フリーターとして働く3つのメリット

  • 働く時間帯の融通が利きやすい
  • 休みを取りやすい
  • 業務内容を選択できる

フリーターとして働いている人の中には、積極的にフリーターでいることを選択している人もいます。なぜなら、フリーターとして働くことは、将来的な不安はありつつも、メリットが多いと感じているからでしょう。

フリーターではなくても、アルバイト経験がある人であれば、漠然とフリーターとしての働きやすさを感じたことがあると思います。改めて、フリーターとして働き方を整理し、メリットの側面をみていきましょう。

①働く時間帯の融通が利きやすい

非正規の職員・従業員に就いた主な理由

総務省が集計している2022年労働力調査では、非正規の職員・従業員についた主な理由でもっとも割合が大きいのは、自分の都合の良い時間に働きたいからという理由でした。

アルバイトの場合、採用前に希望の時間帯を決めることができます。採用されてからも時間の調整ができる場合が多く、日や曜日によって、労働時間を変更しやすいです

鈴木 洵市

プロフィール

自分の都合の良い時間に働きたいという非正規職員・従業員は、内的要因としては自分の時間を大事にしたいという考えがあります。また外部要因としては介護など家族の事情があることが多いです。

②休みを取りやすい

アルバイトは各月ごとにシフトで管理されることが多いです。ほとんどの場合、シフトを作成する前に休みの希望を自由に出すことができます。

正社員のように、月何時間以上働かなければならないのような規定はないため、休みの日数を気にする必要はありません。正社員に比べると、責任も大きくないため、勤務日の直前でも比較的休みを取りやすいともいえます。

③業務内容を選択できる

正社員の場合、会社の業務にかかわることは幅広く対応しなければなりません。上司や上層部からの指示には基本的に従う必要があり、時には希望していない部署への異動も考えられます。

しかしアルバイトであれば、採用時点で業務内容があらかじめ具体的に示されているため、予定にない業務を任されることはほとんどありません。もし、やりたくない仕事を振られたとしても、正社員に比べると断りやすいといえます。

永田 修也

プロフィール

パートやアルバイトはすぐに退職できる点もメリットとして考えることができます。正社員とフリーターでは業務の責任の比重が異なってきます。

そのため、いざ退職する際には正社員に比べて引継ぎも少なく済むことが多いので、人にもよりますが比較的簡単に辞めることができるともいえます。

フリーターとの違いも解説! 正社員で働く7つのメリット

正社員で働く7つのメリット

  • 収入が安定する
  • 福利厚生が受けられる
  • 昇進の可能性がある
  • 雇用が安定する
  • 経験や実績を積める
  • 社会的に信頼を得やすくなる
  • 年金の受給額が多い

フリーターと正社員の働き方を比較すると、似ているようにも見えて、対照的な部分が多くあります。特に、働き方のメリットに着目すると、その違いが明らかです。

先に解説したフリーターとして働くメリットは正社員には当てはまらない場合が多く、それを正社員として働くデメリットと感じる人もいるでしょう。正社員として働くメリットも同じように考えられます。

ここでは、正社員として働く7つのメリットとフリーターとの違いを解説します。正社員と比較しながら、フリーターについて理解を深めましょう。

①収入が安定する

フリーターには基本給の考え方がありません。長時間働けば、その分収入は増えます。しかし、自分はたくさんシフトを入れて欲しいのに、アルバイト先の都合で、希望より少ない時間しかシフトを入れてもらえないこともあります

そうすると、予定していた収入が入らないときもあるでしょう。正社員は毎月決められた時間を働かなければならないという縛りはありますが、その分収入は安定しています。

欠勤をしない限りは、基本給を下回ることはほとんどありません。収入が安定することで、金銭面での計画が立てやすくなりますよ。

ただし、全ての正社員が収入が安定しているとは限りません。たとえば、成果主義の企業であれば自分の成果次第では収入が下がる可能性もあります。そのため、企業ごとに条件を調べることが大切です。

②福利厚生が受けられる

福利厚生が豊富な企業で働けば、家賃補助や宿泊料金割引補助などが受けられる場合もあります。自己啓発を積極的に支援している企業も多く、資格取得に際して、参考書代や受検料を一部会社が負担してくれる場合もありますよ

福利厚生の例

  • 家賃補助
  • 旅行・宿泊料金の補助
  • 資格取得に際した受検料金や参考書代の補助
  • 社員食堂など食費の補助
  • 育児支援

③昇進の可能性がある

正社員にはキャリアアップの可能性があります。実績が認められれば、昇進したり、給与アップも期待できます。

フリーターの場合も、勤続数や貢献度に応じてリーダー的な役割を任されたり、時給がアップすることがありますよね。しかし正社員と比べると、役職や給与の伸びしろは小さくなります

④雇用が安定する

フリーターは、雇われている企業の経営が悪化した場合など、経営者の都合でいつ働けなくなるかわからないというリスクがあります

新型コロナウイルス感染症が拡大したときは、飲食店やサービス業が通常通り営業できなくなり、働きたくても働けないフリーターの人たちが急増しました。

正社員であれば余程のことがない限りは、急に職を失う危険性はありません。

鈴木 洵市

プロフィール

しかし、現在はVUCAの時代とも言われており、先行きの予測が難しい時代に突入しています。企業は生き残りをかけた環境下におかれていることから、正社員であってもリストラがあるということが当たり前のようになる可能性もあります。

⑤経験や実績を積める

フリーターでもさまざまな業務にかかわることができますが、正社員の方が研修が充実していたり、幅広い業務経験を積むことが可能です。

たとえば正社員の場合、接客や営業のノウハウを専門的な研修を通して身に付ける機会を設ける企業もあります。一方でアルバイトの場合は基本的な知識を身に付けるしかありません。

こうした背景から、ステップアップを目指して転職するときにも、正社員としての実績や経験の方が評価されやすい傾向にあります

アルバイトもいろいろな社会経験をしているのに、正社員としての実績の方が重視されるのはなぜですか?

より責任ある仕事をしているため

たしかに、アルバイトもさまざまな社会経験をしています。しかし、正社員に比べると仕事の範囲が限られていることが多く、スキルが不足していると考えられています。

また、アルバイト社員の責任は正社員が負っていることがほとんどです。そのため、責任ある立場で働いた経験がないことも企業としては懸念材料になります。

そのため、正社員として働いた実績の方が評価される傾向があります。

⑥社会的に信頼を得やすくなる

フリーターは、社会的な信頼を得られない場面が多々あります。

たとえば、クレジットカードを作りたいときや車や家を買うためにローンを組みたいとき、フリーターであることが理由で、審査に通らないこともあります。一方で正社員であれば、安定した支払能力があるとみなされ信頼を得やすいです

⑦年金の受給額が多い

年金には国民年金と厚生年金があり、老後は2つの合計額が支給されます。国民年金は日本国民すべてが対象となり、働いていたときの収入にかかわらず一律の保険料ですが、厚生年金によって、大きく差が出ます。

フリーターの場合、そもそも厚生年金の対象にならない場合があります。そうすると、国民年金のみの受給になってしまい、年金に頼って暮らすにはかなり困難な状況になります。

正社員であっても年金だけで暮らせる保証はありませんが、フリーターと比べると受給額が多いことがほとんどです

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フリーターのままで良いのか? 早めにキャリアを見直すべき3つの理由

早めにキャリアを見直すべき3つの理由

  • 30代を超えると就職が難しくなる傾向にある
  • 収入の格差が大きくなる
  • 貯金が溜まりにくい

正社員との違いがわかったところで、フリーターとして働き続けるリスクが浮かび上がってきました。

ただ、ここまで触れてきたデメリットや将来的な不安要素は、フリーターとして働いている人自身も自覚している部分があったのではないでしょうか。理解したうえで現状を変えようとしても、踏み出すきっかけをつかめないという人も多いですよね。

しかし、決断を先延ばしにするのはとても危険です。将来後悔しないためにも、早めに先を見据えたキャリアの見直しをするべき理由について解説します。

①30代を超えると就職が難しくなる傾向にある

フリーターから正社員を目指す場合、30代を越えると一気に就職が難しくなるとされています。多くの場合、フリーターは未経験者として扱われるため、採用基準でポテンシャルを重視されます。

ポテンシャル採用では、将来長期的に活躍できる見込みがあることを重視します。つまり、若い人ほど就職が有利になりやすいのです

アドバイザーコメント

フリーターから正社員を目指すときに若い方が有利なのは確か

フリーターとして年齢を重ねた人材を採用するリスクとして、自社で採用した後の活躍できる期間が挙げられます。

フリーターはポテンシャル採用の側面があります。採用してすぐには成果を出せる可能性が低いことの方が多いです。このような場合、企業としては時間をかけて人材教育をすることが必要になります。

同程度の能力であれば退職までの期間が長い若手を優先的に採用する

人材教育には時間がかかるため、同程度の能力の応募があった場合、若い人材を採用し自社で能力を発揮してもらう期間を長く取りたいという考えになります。

また、若い人材の方が企業で長く勤めてもらえた場合、企業に対して利益をもたらす期間が長くなります。

フリーターから正社員採用については、以上のように若い人材の方がポテンシャルを発揮してもらえる期間と成長の可能性が高いことから就職の段階では優位性があるのです。

②収入の格差が大きくなる

非正規雇用者と正社員の賃金格差

新卒で正社員として働き始めた人と、大学を卒業してからフリーターとして働いている人を比べた場合、最初のうちは、手元に入ってくる収入に大きな差はありません。

しかし、厚生労働省が発表した令和3年賃金構造基本統計調査によると、非正規雇用者の賃金の平均は20〜24歳で約18万、25〜29歳で約20万円、30〜34歳で約21万円。正社員の場合、20〜24歳で約22万円、25〜29歳で約25万円、30〜34歳で約28万円と増加しており、収入の差は年を重ねるごとに大きくなっていることがわかります

収入の格差が広がると、フリーターの中には、同世代の正社員の人たちとかかわるときに居心地の悪さを抱き始める人もいます。格差が広がる前に動き出すのがおすすめです。

③貯金が溜まりにくい

収入の格差が大きくなることからもわかるように、フリーターの方が収入そのものが少なく、経済的に厳しいという現実があります。暮らしていくのに最低限必要な費用を払うので一杯一杯で、貯金をする余裕がないという人は少なくないでしょう。

また、フリーターは毎月の収入にバラつきが出やすいこともあるため、一定の金額を定期的に貯金に回し続けるという面でも難しいといえるでしょう

正社員になるのが遅くなればなるほど、いざというときに使える貯金が用意できていないというリスクが高まるのです。

永田 修也

プロフィール

早いうちからより長く正社員としてその仕事にコミットすることで「スキル・経験が蓄積されていく」というメリットがあります。

よくあるのが、自分より年下の人間が上司で人間関係に嫌気がさして辞めてしまうということなので、正社員を目指すならばできるだけ早い方が良いでしょう。

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正解は人それぞれ! フリーターを継続するか決める基準

フリーターとして働くメリットとデメリットの両側面を解説してきました。

正社員を目指す気持ちが高まった人もいれば、デメリットを理解したうえで、フリーターとして働き続けようと思っている人もいるでしょう。また、フリーターと正社員のことを理解したうえで、自分にはどちらが向いているのか判断に悩む人もいますよね。

ここでは、フリーターと正社員それぞれに向いている人の特徴を説明します。フリーターとして働くか悩む場合の判断基準にしてください。どちらを選ぶべきか正解は人それぞれであり、将来後悔しないことが重要です。

フリーターに向いている人

フリーターの方が働きやすいと感じる人は多いですが、だからといってフリーターに向いている人は多くありません。

「楽だから」「自由だから」のような短期的な理由でフリーターに向いていると結論づけず、「将来どのような生活を送りたいか」のような長い目でみる必要があります。そのうえで、フリーターに向いているといえる人は以下の2つです。

フリーターに向いている人

  • 夢を追うために働く時間を調整したい人
  • アルバイト以外にも収入がある人

夢を追うために働く時間を調整したい人

ミュージシャンや舞台役者などを目指す人が、本業としたい生業で生計を立てるのは難しいため、アルバイトで生活費を稼ぎたいという場合もあります。

将来的に叶えたい夢があり、それを目指すうえで時間の融通が利きやすいフリーターを選ぶケースです。このように、フリーターとしての働き方が夢を叶えるための有効な手段となる人は、フリーターが向いていると言えます。

アルバイト以外にも収入がある人

仮に、一生働かなくても良いくらいの貯金がすでにある人や、不労所得などで安定した収入が手に入る人は、フリーターでも問題ないでしょう。フリーターとして働き続けるうえで、安定的に充分な収入が得られるかという不安はとても大きいです。

そこが完全にクリアになるのであれば、フリーターとして働くことに向いていると言えるでしょう。

鈴木 洵市

プロフィール

フリーターに向いている人は基本的にまれです。フリーターは安定からは離れた働き方になるため、自分の夢を成し遂げたいなど、高い望みがある場合以外は、なかなか厳しい選択になります。

正社員になった方が良い人

結論を言うと、ほとんどの人はフリーターより正社員として働くことを積極的に検討した方が良いと言えます。それだけ、フリーターとして働くことはデメリットが大きいからです。

ここから解説する内容に少しでも当てはまる人は、ぜひこの機会にキャリアの見直しを始めましょう。

正社員になった方が良い人

  • 将来に不安がある人
  • 収入を安定させたい人
  • 貯金をしたい人
  • 将来結婚や育児を考えている人

将来に不安がある人

フリーターとして働く方が性に合っているという人はたしかに多いです。しかし、同じくらいフリーターとしての将来に不安がある人も多いのではないでしょうか。

正社員の方が、働くうえで苦渋を強いられることは多いですが、その分得られるものも多いです。もし、どうしても会社での働き方が合わなければ、転職するという方法もあります。

フリーターであるが故に、将来経済的に苦しくなったり、欲しいものが得られなかったとしても、その状態を好転させることは難しくなります。

将来に少しでも不安があるのであれば、正社員に就職する方法を検討した方が良いでしょう。正社員にも、在宅で働く方法や、シフト制など、さまざまな働き方があります。自分に適した働き方で、正社員になる方法を探してみましょう。

フリーターで働き続けると「正社員に比べて年金が少ないこと」や「給料が上がりづらいこと」なども不安要素なのではないでしょうか。これらを不安に感じる人は正社員を検討することがおすすめです。

収入を安定させたい人

繰り返しになりますが、フリーターと正社員の平均を比較すると、フリーターの方が収入が低く、その格差は年月が経つにつれて大きくなります。また、フリーターは雇用が安定していないため、収入が途絶えてしまう危険性もあります。

正社員の方が毎月得られる給料が決まっていて、雇用も安定しています。経済的な安定を望むのであれば、正社員の方が向いていると言えるでしょう。

貯金をしたい人

フリーターとして働くデメリットの一つに貯金が溜まりにくいというのが挙げられます。各月の収入が安定している正社員の方が貯金はしやすいです。

また、正社員は基本給にプラスして賞与が支給される場合もあり、年収で比較するとアルバイトをさらに上回る可能性が高いです。収入が増えれば、貯金もしやすくなります。

将来結婚や育児を考えている人

結婚や育児のようなライフイベントは多額の費用がかかるため、必要な分を用意しなければなりません。フリーターの平均的な収入では、満足に用意できないことが考えられます。

比較的収入が多いという点からして、正社員になった方が、これらのイベントを進めやすいといえるでしょう。

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フリーターから正社員就職を実現する方法

フリーターから正社員就職を実現する方法

  • 自己分析で自分のキャリアプランを描く
  • キャリアプランに沿う業界や企業を絞る
  • 求人を探して応募する

仮にフリーターから正社員を目指そうとしても、何から始めれば良いかわからないという人もいますよね。実現できるか不安な人も多いと思います。

そこで、フリーターから正社員就職を実現させるにあたっての手順を解説します。手順に沿って行動を起こしてみましょう。

①自己分析で自分のキャリアプランを描く

まずは、自己分析をして自分の興味や価値観を整理します。自己分析では、自分のこれまでの経験や思考を振り返ります。

これまでに経験したパートやアルバイト一つずつと向き合い、丁寧に掘り下げてください。

フリーターの経験を掘り下げて考える例

洋菓子店でのアルバイト

↓なぜ洋菓子店を選んだのか

接客のアルバイトが良いと思った

↓なぜスーパーやコンビニではなく洋菓子店なのか

他のお店と比べると特別感がある気がした

↓なぜ特別感が重要なのか

洋菓子はお祝いやご褒美やプレゼントなどの特別な日に購入するため、人の幸せな時間に立ち合えることが嬉しいから

そのうえで、今後自分の性質をどのように活かしていきたいかを考えます。老後までの長期に渡ってのキャリアプランを描き出すのです。

キャリアプランの設計に役立つだけでなく、選考の通過率アップにもつながる自己分析の方法はこちらの記事で解説しています。ぜひ参考にしてください。
自己分析マニュアル完全版|今すぐできて内定につながる方法を解説

アルバイトで培った経験やスキルをまとめる

正社員とアルバイトは雇用形態は異なっても、業務内容は共通していることがあります。そのため、アルバイトで培った経験やスキルをまとめると、就職するうえでの自分の強みや適性が明らかになります。

たとえば、接客のアルバイトで考えた場合、顧客に対する適切な言葉遣いやクレーム対応、フロア管理、後輩指導などをおこなう機会があります。これらの経験の中から、自分が就職したときに注力したいことや、適性があると思うことを見つけてみましょう。

フリーターとしての経歴は転職市場では評価されにくいと解説しましたが、培った経験やスキルといった内容をうまくアピールできれば、選考でもとても有効になりますよ。

フリーターとして培った経験が企業に評価されることはありますか?

永田 修也

プロフィール

キャリアの一貫性やアルバイトとしての実績がアピールできれば高評価を得られることも

はい、あると思います。ただ、アルバイトをなんとなくしていて、特に目的もなくフリーターをしている人は注意が必要ですね。

キャリアに一貫性が見えなかったり、特段のスキルも持ち合わせていなかったりすると、企業側も採用するメリットを感じることができません。そのため、しっかりとその業界・企業に沿った形で実績を積んでおくことが大事になってくるでしょう。

たとえば、飲食業界の企業に就職したいと考えた場合、アルバイトでリーダーとして任せてもらえて店舗の売上にも大きく貢献した経験があるなどのアピールができたりすると評価も期待値もアップしますね。

②キャリアプランに沿う業界や企業を絞る

就職先を探すには、まずはどのような業界や企業があるのかを知らなければなりません。業界・企業研究をして理解を深めなければなりませんが、どのようなことをすれば良いかわからない人も多いと思います。

そこで、先に求人情報を眺めてみて、イメージをつかむのがおすすめです。気になる求人があれば、その企業が属する業界に視野を広げてみて、そのビジネスモデルや業界全体の動向を調べてみましょう。そして、業界内の各企業に焦点を当てるという流れです。

自分のキャリアプランに沿うかどうかを基準にして、働きたい業界や企業をピックアップしましょう。

業界研究を初めてする人はこちらの記事で業界一覧を見つつ、各業界の概要を知ることから始めてくださいね。
就職活動で役立つ業界一覧|仕事内容から動向まで各業界を徹底解説!

こちらの記事では、新卒向けですが、業界の絞り方について解説しています。フリーターの場合も注意するべきポイントを共通しているので、ぜひ参考にしてください。
業界の絞り方で就活失敗? 後悔しない絞り方7選と必須の準備を解説

③求人を探して応募する

働きたい業界や企業がある程度絞れたら、実際に選考に進みましょう。選考に進むにはまず、求人をかけている企業を探し応募することから始めます

応募する方法は複数あるので、ここでは4つ取り上げます。自分の状況や希望を踏まえたうえで、参考にしてください。

アルバイト先で正社員採用してもらう

現在働いているアルバイト先で正社員登用の可能性があるのであれば、そこで正社員になるのも一つの方法です。一般的にはアルバイトとしての働きぶりを見たうえで、会社側から「正社員にならないか」と打診されることが多いです。

正社員登用の基準が曖昧な企業もあるので、自分に可能性があるのかわからないという人は、正社員へのチャンスについて、身近な社員に相談してみるのが良いでしょう。

ハローワークへ行く

ハローワークは「国民に安定した雇用機会を確保すること」を目的として国が設置する行政機関です。ハローワークで受けられる支援は、すべて費用がかかりません。

ハローワークでは、求人の情報を管理していて、自分の希望や条件を入力して検索ができます。応募したい求人があれば、窓口で相談すると、求人先に確認したうえで紹介状を書いてもらえます。

就職エージェントを利用する

就職エージェントは求人の紹介や選考のサポートをおこない、ハローワークと同様に求職者側に請求は発生しません。エージェントとのやりとりは、オンラインで完結させられる場合が多いので、比較的気軽に相談しやすいといえます。

また、求職者一人に対して一人の担当者が一貫してサポートしてくれるため、安心感も得やすいでしょう。面接日程の調整や労働条件のすり合わせなどを企業が代行してくれるため、負担を少なくしたい人にはおすすめです。

たた、エージェント会社によって得意とする範囲が異なります。フリーターの就職支援に注力している会社としてキャリアパーク! For20’sがおすすめなので、ぜひ気軽に相談してみてくださいね。

自分で求人を探して履歴書を送る

ネットで求人サイトを見るとたくさんの企業の求人を自分で確認することができます。また、企業によっては自社のホームページ(HP)で求人を公開している場合もあるため、自分で求人を探すことも難しくありません。

すでに志望する企業の求人を見つけたという人は、募集要項に記載されている応募条件にしたがって、選考に進みましょう。ただ、履歴書の書き方や面接の練習などを1人で進めるのは難しいと感じる人もいるかもしれません。

ハローワークや就職エージェントでは、模擬面接などの就活支援メニューを受けることもできるので、ぜひ相談しながら就職活動を進めましょう。

動き出すなら今! 将来後悔しないキャリアを選択しよう

将来的なことを考えると、フリーターよりは正社員として働いた方が良いという考え方が一般的です。しかし、正社員に就職することが正解ではなく、大切なのは自分の人生を豊かにすることです。

そのうえで、キャリアに悩んだときは、ハローワークや就職エージェントなど、サポートしてくれる存在がいることも忘れないでくださいね。決断を先延ばしにせず、まずはキャリアプランの書き出しから始めてみましょう。

アドバイザーコメント

自分なりの生き方としてのライフプランを設計しよう

もしかしたらフリーターである自分に引け目を感じている人もいるかもしれませんね。親から早く就職しなさいと言われたり、友人は皆就職している中で自分だけフリーターで情けないなどと感じているかもしれません。

でも、大事なことは正社員やアルバイトやパートなどといった就業形態ではなく「自分なりの生き方」を見つけることです。

およそ15〜20年前までは正社員として終身雇用で安定することの価値観が主流でしたが、今では個人でフリーランスとして働く人もとても多くなってきています。

どんな働き方を選ぶにせよ自分らしさと自己成長の意識は忘れずに

正社員として働くことが安心できる側面もありますが、それも一長一短でどんな働き方もメリット・デメリットは存在します。

それよりも「自分はどんな人生を歩んでいきたいのか」というライフプランを設計することも重要でないかと私は考えます。いわゆるマクロな視点で考えるということですね。

ひとまず、フリーターである時間を有効活用してさらなる自己成長につなげようという意識さえあれば問題ないと思います。

あなたのキャリアが良い方向へ進むことを切に願っています。頑張ってください。

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執筆・編集 PORTキャリア編集部

明日から使える就活ノウハウ情報をテーマに、履歴書・志望動機といった書類の作成方法や面接やグループワークなどの選考対策の方法など、多様な選択肢や答えを提示することで、一人ひとりの就活生の意思決定に役立つことを目指しています。 国家資格を保有するキャリアコンサルタントや、現役キャリアアドバイザーら専門家監修のもと、最高品質の記事を配信しています。

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記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO(非営利団体)での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan(キャリアカウンセラートレーニングプログラム)を修了
全国民営職業紹介事業協会 職業紹介責任者(001-220824001-02942)

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