「無理だ」と最初から決めつけてしまうのは、非常にもったいないことです。

会社に対して不信感をお持ちであったり、上司の人との折り合いが悪かったりする状況でも、円満退社に向けてできることは必ずあります。

記録と冷静な対応が武器になる！

まずは、自身の退職の意思と理由を誠実に伝え、話し合いの機会を持つことです。

それでも聞き入れてもらえない場合は、人事部や信頼できる第三者に相談する、あるいは最終的な手段として書面で通知するといった方法もあります。

その際、いつ、誰に、どのように働きかけたかという記録をきちんと残しておくことが、自分を守るうえで重要になります。

転職先を探すうえで円満退社は理想ですが、上司や同僚との衝突が激しい場合など、どうしても難しい状況もあります。

そのような場合でも、まずは自分の心の負担を減らすため、会社のルールを確認したうえで、必要に応じて直属の上司ではなく人事部や総務部に退職の意思をメールや口頭で伝えることも一つの方法です。

その後、退職届を正式に提出しましょう。法的には、労働基準法に基づき退職の意思を伝えてから2週間経過すれば退職することができますが、契約や就業規則でそれ以上の期間が定められている場合には、その期間を守る必要があります。

業務の引き継ぎをスムーズにおこなうためにも、1カ月程度の猶予を取るのが一般的なマナーです。

感情的にならず法的手続きと前向きな姿勢を大切に

もし会社側から引き止められても、「業務に支障がない範囲で協力しますが、退職の意思は変わりません」というスタンスを貫き、感情的にならず事務的に手続きを進めることが大切です。

また、退職理由を次の職場に対する面接や履歴書で伝える際は人間関係のトラブルといったネガティブな表現は避け、「キャリアアップや新しい環境でスキルを磨きたい」といった前向きな理由を強調しましょう。

たとえば「現職では得られない〇〇の経験を積みたく、御社の□□事業に魅力を感じたため」といった具合に、退職が前向きな決断であることをアピールすると、次の企業も相談しやすくなります。

面接で人間関係について問われた場合には、建設的な学びや改善努力を伝えることも大切です。

もし円満退社が物理的に叶わない場合でも、自分の経験や成果はしっかりとまとめておき、引き継ぎ資料やマニュアルを整理しておくことで最後まで責任を果たせる人材という印象を残せます。

また、退職後に前職の人間関係が転職活動に影響しそうな場合は、キャリアセンターや転職エージェントに相談し、推薦状の取り付けや在職中の成果を第三者に証明してもらう方法もあります。

最終的には「辞めざるをえなかった」ではなく、「次のステージで成長したい」という意志を強く持って行動することが、転職活動を不利にしないコツとなります。