厚生労働省による令和6年就労条件総合調査の労働者1人平均年次有給休暇の取得状況を見えると、「1,000人以上」「300～999人」ともに11.5日、「100～299人」で10.4日、「30～99人」で10.6日でした。

また、「電気、ガス、熱供給、水道業」で13.2日、「製造業」で12.9日、「鉱業、採石業、砂利採取業」で12.7日、「情報通信業」で12.5日と続いています。

また、少し古いデータですが、令和3年就労条件総合調査の「年間休日総数」では「情報通信業」「学術研究、専門、技術サービス」ともに118.8日、「金融業、保険業」が118.4日、「電気、ガス、熱供給、水道業」が116.8日でした。

さらに、離職率を減らすための工夫として独自の取り組みをしている企業があります。たとえば、無断欠勤を義務化している会社、一定の長期勤続者に対して与えられる長期休暇制度であるサバティカル休暇が付与される会社などもがあります。

休みだけではなく給与や倍率にも着目して仕事を選ぼう

しかし、休みが奨励されていても、仕事の引継ぎが適切にできていなければなりませんし、そもそも業績が悪ければこのような取り組みもなされません。

そのため、仕事選びのときには、年間休日日数、有給休暇取得率だけでなく、給与や応募倍率なども見ておきましょう。

仕事は頑張りつつ、連続した休暇を取得して海外旅行に行きたいということでしたら、年間休日が多いか、有給休暇が取りやすい職場を選ぶのが良いです。

職場によっては長く休まれると困るという場合もありますので、休みが取りやすい環境が理想です。

また、会社の制度として長期休暇制度が整っているほうが、やはり休みは取りやすいです。フリーランスであれば、ライターやWeb制作など、自身の裁量で時間をコントロールしやすい職種もあります。

フリーランスはあまり考えていないかもしれませんが、そのような選択肢もあることは知っておきましょう。

休暇を取るためには業務をきちんと終わらせよう

私自身、以前会社に勤めていたころは、編集の仕事をしており、年に2回ほど1週間くらいの海外旅行に行っていました。

担当業務をきちんと終わらせることができれば、休暇を取れる雰囲気でした。職場の雰囲気や会社の方針にもよりますが、仕事をしっかりこなしたうえで休暇を取ることは可能でした。

ただ、当時はそのような休暇の取り方をする人は少なかったように思います。人間関係も影響するかもしれません。

また、質問のなかにありました「福利厚生で旅行の補助が出るような会社はあるのか」という点についてですが、旅行の補助が出る福利厚生はあまり聞いたことがありません。

海外旅行をしたいと望むのであれば、普段の仕事に仕方についても気を付けていきましょう。