得意の英語力を活かしたい、視野を広げたいという思いから、海外に行ける仕事に憧れる人は多いでしょう。とはいえ、海外に行ける仕事はぱっとイメージしづらく「海外に行ける仕事にはどんな種類があるのだろう？」「海外に行ける仕事に就く方法は？」など疑問に思うと思います。

海外に行ける仕事にはさまざまな種類があります。この記事で紹介する仕事を参考に、海外に行ける仕事の中でも就きたい仕事の種類や、望む働き方を考えてみてください。

キャリアアドバイザーの渡部さん、柴田さん、遠藤さんとともに、海外に行ける仕事や、海外に行ける仕事の解説をするので、ぜひ参考にしてくださいね。

海外に行ける仕事に就くなら実態の把握不足に注意

海外に行ける仕事は、日本の仕事とは積める経験の質や種類がまったく異なり、一度経験することで人生に良い影響を残すことが多くあります。

しかし、海外に行ける仕事と言っても多くの種類があるため、まったく自分に合わない仕事もあります。海外に行ってから後悔しないよう、海外に行ける仕事に就きたいと考えるならしっかりと実態を把握しましょう。

記事では、まず海外で仕事をする方法を解説します。企業への就職以外にも海外に行ける仕事は多くあるので、自分に合う働き方を考えてみてください。

さらに、海外に行ける仕事を職種、業界別に29選紹介します。仕事内容と、自分の就活の軸と照らし合わせて、マッチする仕事を見つけてみましょう。

海外に行ける仕事は、難易度が高い選考を受けなければならないケースも多くあります。そこで、海外に行ける仕事の就活対策の方法も解説するので、参考にして納得のいくキャリアをつかみましょう。

海外で仕事をする方法

そもそも海外で仕事をするにはどのような方法があるのでしょうか。

まずは海外で仕事をする手段をチェックしましょう。特定の企業に就職する以外にも海外で仕事をする方法は多くあります。

多様な働き方があることを把握し、自分に合う方法を見つけてキャリアを考えてみましょう。

海外に支社や拠点がある企業に就職する

海外進出に注力していたり、海外を中心に企業活動をしている企業は、海外駐在員も多く、海外に行ける機会が多くあります。

たとえば自動車メーカーのトヨタ自動車は、2023年7月時点で自動車の海外生産比率が約60％と、海外事業に注力していることがわかります。

海外に注力している企業では、たとえ海外に行く場合に社内試験があったとしても、ハードルが低く、海外に挑戦しやすいことが特徴的です。

外資系企業に就職する

外国法人などが一定程度以上の出資をする日本の企業を外資系企業と言います。本社が海外にあり、支社も日本以外に設立しているケースが多くあります。

外資系企業に就職すれば、本社や日本以外の海外の支社に転勤できることがあります。

ただし、外資系企業でも海外への転勤がない企業もあります。日本法人は日本国内でのみ営業活動をすると決めている会社であれば、海外への転勤は望めません。企業ホームページ（HP）や説明会などで詳細を把握しておきましょう。

国際機関に就職する

国際連合やその下部組織、専門機関などに所属して、ニューヨークやジュネーブにある本社やそれ以外の国に行き、それぞれの専門分野に沿って活動する方法もあります。

高い語学力や学歴、スキルなどが必要となり、ハイレベルな選考となります。

国際機関に就職するためには、公募に応募して国際公務員になるか、JPO派遣制度を利用し国際公務員になる必要があるので、早期から対策しなければなりません。

ワーキングホリデーを経験して移住する

企業や団体で働く以外にも、ワーキングホリデーの制度を利用すれば、海外で働くことができます。

ワーキングホリデーでは、基本的にどのような仕事に就くことも可能です。具体的には以下の仕事に就く人が多くいます。

海外で就労するためのビザや就労許可を取得することは難しいですが、ワーキングホリデーを使えば就業が認められるため、その懸念がなくなるメリットがあります。

まずは自分で仕事を見つける必要がありますが、日本のように多くの求人があるわけではないため仕事探しに難航するリスクがあります。海外のアルバイト求人サイトでいくつか応募してみましょう。

ノマドワーカーになる

デザイナーやライター、プログラマーなど、PC端末とネット環境があればできる仕事に就くことで、海外で暮らしながら働くことができます。

自由に国を選択して働けるため、特定の国に定住したいわけではなく、さまざまな国を経験したい人には合っている働き方です。

また、好きな時間に働けるので、規律に縛られたくない人にも向いています。

ただし、公共のWi-Fiを使用することが多く、その分セキュリティ管理が難しい面があります。

フリーランスとしてノマドワーカーになる方法以外にも、フルリモートができるなど、働き方の自由度が高い企業の会社員としてノマドワーカーになる方法もあるので、自分に合う方法を検討してみましょう。

海外に行ける職種19選

ここからは、海外に行ける職種19選を紹介します。企業や団体に所属したり、フリーランスとして働ける職種があります。

関心のある職種を探し、それをもとに募集している企業を探すなど、企業選びに役立てましょう。

①営業

営業の中でも海外の企業や個人を相手にする営業職であれば、当然海外で働くことができます。自社の商品やサービスを海外の顧客に販売するのが海外営業の仕事です。

現地法人に駐在するか、日本国内で働き、必要あれば海外出張をする勤務形態があります。

仕事内容自体は日本の営業と変わりなく、まず国内で実績を積んでから海外営業に携われるケースがほとんどです。

通常日本国内で働く場合、メインの仕事は国内の営業活動となるケースが多くあります。そのため、海外での営業に深くかかわりたいのであれば、現地法人に駐在できる可能性があるのか募集要項などで確かめてみましょう。

営業職を志望する場合は、こちらの記事で志望動機の作り方をチェックしましょう。
例文18選｜営業職の志望動機で採用担当者を惹きつけるコツ

営業に向いているのかわからなかったり、自分では向いていないように思う人は、こちらの記事で営業の適性をチェックしましょう。
営業に向いてない人の16の特徴｜不向きな人におすすめの道も解説

②生産管理

主にメーカー業界の部署であり、商品の仕入れから制作後の品質管理まで担当する生産管理は、海外でも活躍しています。

仕事内容としては日本と同様で、現地の生産工程や製品を管理したり、現場の指揮を執ることになります。

日系企業が多いアメリカやメキシコなどの北米や、東南アジア全域で仕事をするケースが多いです。

③品質管理

生産管理と同様、海外に工場がある場合など、品質管理も海外に出張、駐在するケースがあります。

現地の工場の作業員とコミュニケーションを取りつつ、品質が保持されているか確認する必要があり、専門分野を含めた語学力が求められます。

④ITエンジニア

ITエンジニアとして海外で働くには、現地の企業に就職する、もしくは日系企業に就職後、海外支社に出向する、日系企業の海外支社に就職する方法があります。

中国や台湾、タイなどのアジアやアメリカで働く人が多くいますが、世界各国に就業のチャンスがある職種です。

JavaやC言語などのプログラミング言語は世界共通なので、身に付けた知識はどの国でも活かすことができます。

専門性の高さから、海外では「ITエンジニア＝エキスパート」という認識があり、待遇が良い傾向にあります。

ITエンジニアを詳しく知りたい人は、こちらの記事で解説しているのでぜひ参考にしてください。
ITエンジニア20選！ 必要なスキルと業務内容をわかりやすく解説

webエンジニアの業務内容についてはこちらで解説をしています。気になる人はこちらを参考にしてください。
Webエンジニアってどんな仕事？ 将来性や向いていない人の特徴も

⑤製造業エンジニア

メーカーに欠かせない製造業エンジニアも海外に行ける仕事です。海外で工場を建てる際、現地法人に技術ノウハウを提供する際に、出張をする機会があります。

ただし、駐在をするケースは少なく、長期間一つの国に滞在して働きたい人はかなわない可能性が高いため注意が必要です。

⑥販売戦略・マーケティング

海外市場をターゲットにした販売戦略やマーケティングであれば、海外で実地調査をする機会があり、海外に行くことができます。

海外顧客に受け入れられる商品を開発するために、海外に出張したり、海外マーケティンググループとして海外に駐在し、開発をいつ、誰が、どこで、何を、どのように進めるかを策定するのです。

海外でマーケティング職に就くなら、マーケティング関連の学位を取得していることを求められるケースが多くあるので注意しましょう。

マーケティング職の詳しい仕事内容や求められる能力については以下の記事にまとめています。参考にしてください。
マーケティング職に就くには？ 仕事内容から対策まで徹底解説

⑦商品開発

海外をターゲットにする商品を開発する場合、海外に駐在して働くケースも多くあります。海外の市場の情報を収集して分析し、市場の将来を予測したうえで、商品を開発し、販路を作ります。

国内で開発した商品を海外に展開する企業もありますが、海外市場に特化した商品を作ることで、海外での売り上げが伸ばしやすい傾向にあり、特に海外事業に注力する場合、商品開発部を海外にも設置する会社があるのです。

⑧コールセンター

近年、人件費が安いことから、コールセンターを海外に設置し、現地の人を採用する日本の企業は多くあります。就職できる可能性は高いものの、日本のコールセンターでの仕事よりも給与が低い傾向にあることには注意が必要です。

時差を考慮するため、中国やタイなどのアジアに設置されることが多く、アジア圏で働きたい人には合っている仕事といえます。

相手にするのは日本人の顧客であることから、語学力も不要なことが多く、英語などに自信がない人は選択肢の一つに入れてみましょう。

コールセンターを志望する人は、こちらの記事で志望動機の作り方を解説しているので、併せてチェックしてください。
例文8選｜コールセンターの志望動機で絶対盛り込むべき4要素

⑨客室乗務員

国際線を担当する客室乗務員であれば、当然海外に行くことが可能です。もしくは、外資系の航空会社に就職すれば、拠点が海外になり、海外に行ける機会が増えます。

ただし、海外に長く滞在するわけではなく、たとえば1日目に移動、2日目に現地で滞在、3日目に移動、と点々と移動するスケジュールになるため、海外に長期間滞在したいと考える人は注意してください。

短いスパンで多様な国の文化に触れたいと考える人には合っているといえます。

⑩貿易事務

貿易に関する書類を作成、送付したり、海外企業とメールや電話でやりとりをする貿易事務の仕事ですが、現地に行って勤務することも多くあります。

貿易書類の作成・処理、輸送や通関の手配、出荷や納品の管理、電話、メール対応などの仕事がありますが、いずれにしても英語でのやり取りが必要となり、法律知識を踏まえた高い英語力が必要となります。

貿易事務の志望動機の作り方はこちらの記事で解説しています。仕事内容も詳しく解説しているので併せてチェックしてください。
例文20選｜事務職の志望動機を職種別・業界別に徹底解説

⑪通関士

輸出入のための税関で、申告書の作成や手続きをする通関士も海外で働ける仕事です。ただし、日本で通関士の資格を取得しても海外では働けず、海外で資格を取得し研修を受けることで、現地で働くことができます。

海外の言語を取得し、場合によっては海外の学位が必要になることもあります。海外の通関士を志望する場合は、その国の募集資格を確認しておきましょう。

通関士の資格を取得すれば、通関業者や商社などの業界で、関税法や貿易に関する知識があると認められ、スムーズなキャリアアップを見込めるメリットもあります。

⑫保育士

海外の日本の子どもを受け入れる保育施設で、保育士として働く方法もあります。日本人の、海外駐在員の子どもの受け入れ先として日本の保育士の需要があるのです。

つまり、語学力に自信がなくても、日本の保育士と同様に働くことができます。特に中国などのアジアで、日本人保育士のニーズが高い傾向にあります。

現地の子どもを預かる保育士として働く場合は、現地で保育資格を取得する必要があります。

⑬通訳・翻訳

通訳、翻訳家として、海外で活躍することもできます。日本人の言葉や日本語で書かれた文章などを現地の言葉に訳す仕事になります。

特に通訳はさまざまな活躍の仕方があります。海外に行ける通訳の仕事は、具体的には以下の通りです。

翻訳家になる場合は、フリーランスとして海外に移住する、もしくは海外の企業に就職して働く方法があります。

⑭現地コーディネーター

旅行会社に就職し、現地コーディネーターとして働く方法もあります。会社から担当エリアを決められるため、その地域のガイドをしたり、宿泊施設の手配をしたり、ツアーを組み立てたりする仕事です。

居住地に愛着を持っていたり、魅力を発信したいと考える人には合っている仕事といえます。

国内の旅行会社で企画やガイドの実績を積んでから、現地コーディネーターになる人が多くいます。

⑮日本語教師

海外から日本に就職したいと考える、日本語を母語としない人は多く、日本語教師のニーズは高まっています。現地の高等学校や大学で日本語を教えることになり、日本語教育能力検定試験などの資格保持者や経験者が就くことができます。

日本語学校で教える場合は教員免許の取得は不要で、採用試験を受けて合格すれば日本語教師になれます。

中国、インドネシア、韓国などのアジア地域で日本語教師のニーズは高くなっています。

⑯留学エージェントの職員

日本に留学を希望する海外の学生は多くいますが、日本の大学事情を詳しく知らなかったり、留学することで進路やキャリアアップに支障が出ないかなど不安に思っているケースがあります。

留学エージェントでは、そのような学生がスムーズに日本に留学できるようサポートをする仕事をします。留学前の悩みや相談に乗れる高い語学力が必要な仕事です。

エージェントによっては、日本まで同行する必要があることもあるので、募集要項などで仕事内容をしっかりと確認しておきましょう。

⑰カメラマン

海外ロケや映画の撮影、海外でのウェディングフォトなどを撮影するカメラマンとして各国を飛び回るキャリアもあります。

必要な資格や学歴などはありませんが、まずは芸術、美術系の大学を卒業後、写真専門のコースに通ったり、プロのアシスタントとして働きスキルを付ける必要があります。その後実績を積み、顧客から依頼があったり、会社から指示を得られれば海外で撮影することができます。

海外で働くのであれば、撮影関係者とコミュニケーションをする必要があるので、日常会話程度の語学力は必要となります。

⑱個人輸出入

海外から個人輸入した商品を日本で販売したり、反対に日本の商品を海外で販売し、その差額を利益として得る個人輸出入の仕事があります。

取引をする海外企業や個人顧客を見つけたり、価格交渉などの商談をするため、海外に行って仕事をする必要があるのです。

商品の専門知識に関連したり、論理的に伝えられる高い語学力が必要となります。

⑲外交官

世界には、日本の大使館や総領事館、政府代表部など、在外公館が約200か所ありますが、それらや外務省本省で、日本の先頭に立ち海外諸国と交渉をするのが外交官です。

幹部候補生としてさまざまな仕事を広く経験したり、特定の国や地域に精通するスペシャリストを目指すキャリアがあります。

本省で1〜2年間の研修後、各国の大学などで2〜3年の研修を受け、その後約2〜3年ごとに在外公館勤務と本省勤務を繰り返すような異動をし、計3、40年を海外で過ごすとされています。

海外に行ける業界10選

海外に行きたいものの、具体的にやりたい仕事は決まっていない人も多いと思います。その場合は、まず行きたい業界を見つけましょう。

ここからは、海外に行ける機会の多い業界10選を紹介します。まずはこの中で惹きつけられる業界がないか探してみてください。

行きたい業界が決まらない人は、こちらの記事を参考にするとエントリーする業界を絞ることができます。
業界の絞り方で就活失敗？ 後悔しない絞り方7選と必須の準備を解説

①メーカー

自動車や家電製品などのメーカーでは、海外事業に注力している企業も多く、たとえばトヨタ自動車やソニー、キヤノンでは、海外勤務社員が多くいます。

特に大手メーカーは、世界的にブランド力があり、海外売上比率も高くなっているため、そのような会社に就職すれば海外に行ける可能性が高いです。

メーカーでの海外駐在時は、営業や支店の売上管理などを任されるケースが多くあります。

メーカー業界を志望している人は以下の記事を参考にしてみてください。メーカーの志望動機の書き方をまとめています。
16例文付き！ メーカーの志望動機が誰でも作れる5ステップを解説

②商社

商社には総合商社と専門商社がありますが、特に総合商社は世界中に拠点を持ち、海外に駐在して仕事ができるケースが多くあります。

商社業界の海外での仕事はトレーディングと事業投資です。

トレーディングとは、たとえば海外で食品を仕入れ、日本で卸すなどの貿易に関する仕事で、現地法人に赴任します。事業投資は、出資して子会社化された海外の会社で駐在員として働き、経営に関与する仕事です。

役職によっても任される仕事は異なる傾向にあり、若手であればプレイヤー、中堅であればマネージャー、ベテランであれば経営者として海外赴任をするケースが一般的です。

商社業界を目指すなら、こちらの記事で志望動機の作り方を解説しているので、ぜひチェックしてください。
総合商社・専門商社別の志望動機例文10選｜必須の対策4選も解説

③損害保険

損害保険業界では、海外保険会社の子会社化など海外事業の展開が活発化し、その施策の一環で海外駐在員が派遣されるケースが多くあります。

また、海外にも営業支店があり、特にアジア地域で、火災保険や自動車保険、新種保険や傷害保険などさまざまなリスクに対する保険の営業をすることが多くあります。

海外に異動できる人は限られている傾向にあり、海外に行くために社内試験が課せられる企業が多いです。

④海運

日本と海外をつなぐ海運業界では、海上職に就くことで、船に乗り日本と海外を行き来できます。また、陸上職であっても海外勤務を任されるケースは多くあります。

大量の物資の輸出入を担う海運業界は、日本の生活基盤を支えているといっても過言ではありません。そのような影響力の大きい業界で、チームの一員として働きたいと考える人に合っているといえます。

海外勤務者の割合も高いため、海外に行ける可能性が高い傾向にあります。

海運業界の詳細は、こちらの記事で詳しく解説しているので、併せてチェックしてください。
海運業界を徹底解説！ 理解必須のトレンドから志望動機例まで紹介

⑤航空

航空業界では、パイロットや客室乗務員になることで海外に行ける機会があります。国際線であったり、外資系の航空会社に就職すれば、海外に行くことになるため、さまざまな国を経験したいと考える人には合っているといえます。

パイロットになるには、国土交通大臣の技能証明を受ける必要があります。客室乗務員の場合は、資格を保有していなくても就職できるケースが多くあります。

航空会社に就職したとしても、整備士や空港内のスタッフの場合は海外に行く機会は数少ないため注意しましょう。

⑥旅行

旅行会社に就職し、現地でツアーコンダクターとして働く方法もあります。

海外旅行のツアーコンダクターとして、日本で旅行参加者と集合し、海外を案内します。

施設の手配や、トラブルがあった際に現地の人と調整をしたりする必要があり、日常会話に支障がない語学力が必要となります。

⑦コンサルティング

コンサルティング業界では、日本企業の海外進出を支援したり、海外法人のコンサル業務を拡大するために、海外に派遣されるケースが多くあります。

専門知識を身に付ければ、エキスパートとして海外でプロジェクトをサポートする仕事を任せられることもあります。

外資系コンサルティング会社では特に、海外勤務ができる可能性が高くなりますが、企業ごとに海外勤務が多いプロジェクトの割合や、海外オフィスで働く制度の有無が異なるので、まずは会社のHPやOB・OG訪問で海外で働ける可能性を確かめてみましょう。

コンサルティング業界を志望する人は、こちらの記事で志望動機の作り方・伝え方を解説しているのでぜひ参考にしてください。
例文12選｜コンサルの志望動機で必須のアピール内容とNG例を解説

OB・OG訪問のやり方はこちらの記事で解説しているので、併せてチェックしてください。
OB・OG訪問は質問選びが鍵！ おすすめ質問100選を紹介

⑧エネルギー

エネルギー業界は、インフラ環境が整っていない傾向にあり開発途上国でニーズが高く、そのような国から仕事を受注し、現地に行って整備や管理、現場の指導をするケースが多くあります。

エネルギー業界に所属し海外に出張する場合、技術力が必要とされるため、まず国内でスキルを積み上げなければ海外に行けないことが多いです。

特に、企画・事業開発系の案件を希望する場合、役員などの上層部しか担当できないことがあるので、入社後すぐに海外に行きたいと考えている人は注意しましょう。

エネルギー業界のうち、ガス業界を志望する人はこちらの記事で志望動機の作り方・伝え方を解説しているので、併せてチェックしてください。
ガス会社の志望動機は社会貢献では落ちる！ 例文付きで作り方も解説

⑨投資銀行

証券業界の一つである投資銀行では海外支社がある会社が多く、成績優秀とみなされた社員は派遣されるケースが多くあります。

ただ、国内の業務に集中する制度になっている会社が多いのが現状で、近年はジャパンデスクと呼ばれる海外での日本人社員のポストが空いていないケースが多く、就職後すぐにでも海外勤務がしたいという人は注意が必要です。

⑩建設

建設業界には、ゼネコン、ディベロッパー、ハウスメーカーとさまざまな業種がありますが、中でもゼネコンは、海外に勤務する機会が多い業種です。

日本の建設業界は技術力が高いことが認められているため、海外での建築ニーズが高いのです。

海外で働く場合、現地で工程を管理したり、指揮を執る仕事がメインとなります。

技術力のある人が海外に派遣されるケースが多く、国内で実績を積む必要があるため、すぐにでも海外に行きたい人は注意が必要です。

建設業界を志望する人は、こちらの記事で建設業界のトレンドや就活対策を詳しく解説しているので、併せてチェックしてください。
建設業界の全貌がわかる！ 課題・動向から仕事内容まで徹底解説

働くイメージをつかもう！ 海外に行ける仕事の実態

「英語が得意だから活かしたい」「小さい頃から海外に憧れがある」など、海外に行きたいという思いにはさまざまな背景があると思います。海外に行くことで、日本以上にさまざまな経験を積むことができ、今後のキャリアの可能性も広がるため、海外に行ってみたいと思うならぜひ挑戦してみましょう。

ただし、海外の仕事の実態をつかまないまま、なんとなく海外を目指すのは危険です。日本で仕事をするよりも大変な面も多く、まずはそれを把握し、対策を考えたうえで海外での就職を目指しましょう。

仕事の幅が広く裁量権が大きくなる傾向にある

駐在員として海外の支店に転勤した場合、支店の経営を任されるようなポジションに就くことがあります。

また、そもそも海外駐在員の数が少なく、一人ひとりの仕事の範囲が広い傾向にあり、マルチタスクが苦手な人や、プロダクト管理経験がない人は苦心してしまうケースがあります。

優秀な成績を収めた人が駐在員として派遣されることが多く、その分大きな成果を挙げることが期待されたり、数人分の仕事を任されたりするため、ストイックに仕事に向き合える人が海外で働くことに合っているといえます。

専門的なスキルが求められやすい

フリーランスとして海外で働く場合は、専門的なスキルが求められやすく、スキルがない場合仕事を獲得できないのが現状です。

日本の新卒採用では長期雇用を見越し、ポテンシャルを見て採用されますが、海外では長期雇用を見込まれているわけではないため、会社が期待する成果を出せない場合、採用されなかったり、短期間で契約終了になってしまうのです。

反対に、たとえ語学力がなくても、抜きん出た専門スキルがあれば採用されるケースも多くあります。

海外で働きたいと考える場合は、まず国内でスキルを身に付けてから就職するのもおすすめです。

文化の違いからストレスが大きくなりやすい

生活環境がまったく異なる海外では、仕事が終わった後も気を休めることができず、海外生活が始まってしばらくはストレスを抱えやすいです。食事が口に合わなかったり、治安や環境に慣れなかったりすることで悩んでしまうのです。

また、仕事では価値観の違いが発生しやすいです。たとえば海外では日本人以上に自分の意見を主張することが重要視され、自己主張が苦手な人は、ディスカッションをこなせず思い通りに仕事を進められないこともあります。

また、時間の感覚にルーズな国民性であれば、約束した時間になっても会議が始まらないなど、神経が磨り減ることもあり、文化の違いによるストレスは一定覚悟しなければなりません。

給料が上がりづらい

海外に支社がある日系企業に就職する場合は問題ありませんが、現地法人の求人から就職する場合、安い賃金で雇われるリスクがあるので注意が必要です。外国人を対象にした求人は、国内で雇用するよりも安い賃金で雇うことを目的としていることが多くあります。

また、海外の企業には、日本のような年功序列制度はなく、実力主義であり、スキルをつけなければ給与が上がる見込みはありません。

競争が激しく、多くの人が昇給を狙っているため、抜きん出るほどのスキルをつけなければ給料が上がりづらい状況にあるのです。

転勤の場合長期間滞在できるケースは少ない

海外転勤できる企業に就職した場合も、海外に駐在できるのは、長くて5、6年となっています。そのため、長期間滞在したいと考える人には、転勤で海外に行ける仕事に就くよりも、海外の企業に就職したり、フリーランスとなったり、外交官など海外で働くことが前提となっている仕事がおすすめです。

同業界の中でも海外での滞在期間は異なるため、企業HPやOB・OG訪問などで海外での滞在期間を調べてみましょう。

迷うなら挑戦してみよう！ 海外に行ける仕事のメリット

海外に行ける仕事の実態を知り、本当に海外に行くべきか悩む人もいるかもしれません。しかし、海外に行ける仕事にはメリットが多くあります。

ここからは、海外に行ける仕事の3つのメリットを解説します。これらが自分の希望にマッチするのであれば、ぜひトライしてみましょう。

格段に経験値が上がり視野が広がる

海外で働く場合、日本よりも裁量権が大きく難易度の高い仕事を任せられることが多く、また接する人の価値観も多様なため、視野が広がります。

また、プライベートでも、日本と文化がまったく異なるため、新しい発見がたくさんあります。

視野が広がれば多様な選択肢を知ることができ、将来たくさんの道を考えることができます。

さまざまなトラブルも経験することになるため、忍耐力や柔軟性も身に付き、どんな仕事も投げ出さずにこなせるようになるのです。

忍耐力や柔軟性を身に付けた人は自己PRとしてアピールしてみましょう。それぞれのアピール方法はこちらの記事で詳しく解説しています。

忍耐力
例文17選！ 自己PRで企業が求める忍耐力をアピールするコツ

柔軟性
13例文｜柔軟性の自己PRで理解必須の注意点と伝え方のコツ

語学力が向上する

言うまでもありませんが、海外で生活することで、現地の言語でコミュニケーションを取らざるを得なくなるため、語学力が上がります。

自身が身に付けたい言語が話されている国を選ぶことで、少なくとも1年程度居住すれば、日常会話には支障がないレベルの語学力が身に付くはずです。

語学力が向上すれば、キャリアの可能性や交流できる人の幅が広がるメリットがあります。

今後のキャリア形成に有利になりやすい

日本では、海外勤務経験がある人に重要な役職を任せる企業が多く、海外経験があることでキャリア形成に有利になりやすいケースがあります。

海外経験がある場合、高い語学力やハイレベルな業務の経験があったり、駐在以前の業績が優秀であった可能性が高く、企業側も積極的に採用したいと考えるのです。

また、フリーランスの場合も、海外でも成果を認められている人として評価され、仕事を受注しやすくなる傾向にあります。

今後のキャリア形成をしっかり考えたい人は、こちらの記事を参考にしてください。キャリア形成のやり方を解説しています。
キャリア形成とは？ 4ステップでこの時代を生き抜く方法を考えよう

海外に行ける可能性を高める方法

海外に行ける人は優秀な人材であることが多く、海外に行きたいなら、優秀な人の中から抜きん出てチャンスをつかまなければなりません。

ここからは海外に行ける可能性を高める方法を解説します。ここで解説する内容を参考に、海外への近道を見つけ、対策していきましょう。

一般的な就活のやり方はこちらの記事で解説しているので、そもそも通常どのように進めれば良いのかがわかっていない人は、こちらの記事を参考にしてくださいね。
就活のやり方は？ 内定を勝ち取るために必要なすべてを徹底解説！

英語や外資系に特化した就職支援サービスを使う

一般的な就職サービスの場合、外資系企業や英語を使う求人が限られている傾向にあるので、そのような仕事を探すなら専門の就職サービスを使うことがおすすめです。

外資系企業や英語を使う企業の求人が多く掲載されている、おすすめの就職支援サービスは以下の通りです。

海外企業の選考対策は、日系の就活とは異なる部分も多くあります。これらのサービスの中には、海外企業に特化した対策をサポートしてもらえるサービスもあるので、安心して選考に臨めます。

英語を使った面接の対策方法は、こちらの記事で詳しく解説しているので、併せてチェックしてください。
英語面接を完全対策！ 絶対に欠かせない3つの鉄則と質問例60選

海外のインターンに参加する

即戦力となるスキルや知識を重視する海外の企業では、インターンシップ生として実績を積み、評価されればそのまま正社員として採用されるケースも多くあります。

海外インターンは以下のサイトなどで探すことができます。

ただし、海外のインターンでは、現地の優秀な学生と一緒に働くことになり、正社員を目指すのは厳しい戦いとなります。そのため、インターン期間内で確実に成果を出せるよう、仕事では、人よりも行動量を増やしたり、高い品質のアウトプットをする覚悟で臨みましょう。

語学力だけでは足りない！ 海外に行くために就活でアピールすべき力

海外で働きたい人は、選考でその意思をしっかりと示すことで、機会をつかめる可能性が高まります。

しかし、企業が欲しいのは企業に貢献してくれる人材です。そのため、選考の場では海外で活躍できる力をアピールすることが不可欠です。

海外勤務で求められる力は語学力だけではありません。ここからは、海外に行くために就活でアピールするべき力を解説するので、自分の特徴に当てはまるか、当てはまる場合どのようにアピールすべきか考えてみましょう。

現地で通用する語学力

海外で勤務する際にベースとして必要になるのは、ビジネスコミュニケーションに支障を来たさない語学力です。

ビジネスで必要とされるのはTOEIC730点以上とされているため、最低限そのスコアを取得する必要があります。

ただし、英語そのものを使う通訳などの仕事は、TOEIC900点以上など高いレベルの語学力が求められます。

英語以外にも駐在する可能性のある国があれば、その国の言語力が必要になることもあります。

募集要項を見たり、OB・OG訪問で求められる語学力を聞いたりして、自分がどれほどの語学力をつけるべきか把握しましょう。

就活で必要なTOEICのスコアはこちらの記事で詳しく解説しているので、併せてチェックしてください。
TOEICのスコアは就職活動に影響大！ 目安の点数を大公開

主体的にチャレンジする力

海外では、決められた仕事をすることはほとんどなく、未開拓のマーケットを手探りで開拓したり、幅広い範囲の仕事を柔軟に請け負う必要があります。そのため、海外勤務をする人には、受動的な人はふさわしくなく、主体的にチャレンジする力が求められる傾向にあります。

海外勤務を希望する場合は、選考の場では、失敗を恐れず果敢にチャレンジした経験をアピールすることがおすすめです。

チャレンジ精神の自己PRをする方法はこちらの記事で詳しく解説しているので、併せてチェックしてください。
例文22選｜チャレンジ精神の自己PRは4つのポイントで敵なし！

柔軟性

海外での仕事は、まず現地の文化に慣れることから始まります。日本での常識はまったく通用しないため、人々の価値観や文化を柔軟に受け入れなければならず、柔軟で適応能力がある人は合っているといえます。

また、予想もできないトラブルに見舞われることは日常茶飯事で、一人で解決しなければならないこともあり、そのような面からも柔軟に対応できる力が必要になるのです。

プロダクト管理能力

現地法人に赴任する場合、支店の管理を任されるケースが多くあります。

若手社員はプレイヤーとして派遣されることが多いですが、広い範囲の仕事を自分一人で抱えなければならず、高い管理能力が必要となります。

さまざまなトラブルに見舞われながらも、柔軟に対応し、会社から指定された目標の達成を守り抜くことが重要であり、それができるプロダクト管理能力を示せれば、海外駐在の適性を持っていると見られる可能性が高くなります。

学業やサークル活動、アルバイトなどで、計画的に管理した経験があればアピールしてみましょう。

計画性の自己PRの作り方はこちらの記事で詳しく解説しているので、併せてチェックしてください。
例文10選｜企業に刺さる「計画性」の自己PRは3ステップで完成！

交渉能力

日本の組織では協調性が重視される傾向にありますが、海外では個人主義の会社が多く、自己主張をして仕事を進める必要があります。

自己主張をしなければ個人の成果も認めてもらえないこともあり、キャリアアップしづらいのです。

仕事の進め方として、ディスカッションをして高い成果を生み出すことが当然となっているため、そもそもディスカッション能力がなければ活躍しにくい面もあります。

反対に、高い交渉力があれば成果を出すことを期待できます。

たとえばインターンで顧客と交渉し、顧客も納得して売り上げも達成した経験があるなど、高い交渉能力がある人は、ぜひ選考の場でアピールしてみてください。

長期的なキャリアも見すえよう！ 海外経験者のキャリアビジョン

海外に行きたいと考える学生は多くいますが、海外に行った後のキャリアまで描けている人はそう多くありません。

たとえ海外に行ったとしても、その後のキャリアを見失ってしまっては、海外に行く高いコストが無駄になってしまいます。

ここからは、海外経験者の長期的なビジョンを解説するので、それが自分に合っているかも踏まえて、海外に行くべきか検討してください。

帰国後経験を活かして重要なポジションに就く

海外経験者は、帰国後、日本在住時よりも良い条件で日本で就職できるケースも多くあります。それほど海外経験は重視されることが多く、特に役職者への転職は海外経験がある人を優遇することが多いのです。

海外経験者は、高いレベルの仕事を遂行していたり、多様な価値観を得ているため、それらの経験から重要なポストで能力を発揮することを期待され、責任がある重要なポジションに就くことが多いのです。

マネージャーや執行役員など重要なポジションに就くことを望む場合は、海外で経験を積むことを考えてみましょう。

海外在住を続け現地にマッチしたスキルを積む

マネージャーなどの高い役職を希望しない場合、海外在住を続け現地にマッチしたスキルを積むキャリアもあります。

海外で評価を得るには高いスキルが求められるため、一定期間海外で働くことで、特定の分野のスペシャリストになれるケースが多くあります。

それを活かし、さらに磨きをかけるキャリアを選択し、フリーランスなどとして働く手段もあります。

海外に行ける仕事はたくさんある！ 解像度を上げて納得のキャリアをつかもう

海外に行きたいと考える学生は多くいますが、まずは海外に行きたい理由や、希望する働き方を考えることが重要です。そうしなければ、出国した後に後悔し、日本で慌てて就職活動をし直す事態に陥ってしまいます。

海外に行ける仕事はたくさんあるため、その中で自分の価値観に合う仕事を探してみましょう。また、長期的にもどのようなキャリアを築きたいか考え、本当に海外に行くべきかぜひ考えてみてください。

そのうえで海外に行きたい思いが強くなったのであれば、しっかり対策をして、希望のキャリアをつかみましょう。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了
全国民営職業紹介事業協会　職業紹介責任者（001-220824001-02942）
国家資格キャリアコンサルタント

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