転職後、給料が下がるのは良くあることです。特に、大幅なキャリアアップを伴わない限り、全体的には下がるケースの方が多くあります。

前職の給与を考慮してくれる会社もありますが、会社の売上規模や業績、業界、経験の有無によって給与水準は異なります。

たとえば、今よりも規模の小さい会社への転職や、未経験の業種へ挑戦する場合は、給料が下がる可能性が高いでしょう。

また、同業種であっても、前職の会社の環境で前の同僚と一緒にやって来たことでできるようになった能力が新しい会社でそのまま通用するかは未知数と見なされ、まずは低い給料からスタートし、実績に応じて昇給していくケースも少なくありません。

給料を下げたくないなら計画的にキャリア構築し市場価値を高めよう

給料を下げたくないのであれば、自身のスキルや専門性、市場価値を高める努力が不可欠です。

計画的にキャリアを構築し、次の会社で具体的にどのような貢献ができるかを明確に伝え、評価されるように準備しましょう。

給料が下がるのはありえるケースです。

ただ、以前は転職は35歳限界説というものも聞かれましたが、最近ではそれがなくなり、40歳くらいで中間管理職の経験を積んだ人が給料が1.5倍になったというケースも実際にあり、状況は変化しています。

全体的な傾向としては、転職後に給料が下がるパターンは減ってきています。

しかし、それでも給料が下がってしまう可能性は十分にあります。

特に異業種への転職や、希望する職種が大きく変わる場合、そして大企業から中小企業へ移る場合などでは、給料が減る可能性が非常に高いです。

そのほかにも、これまでのキャリアが新しい職場で十分に活かせないと判断された場合や、業界自体が縮小傾向にある場合なども、本人の努力とは関係なく給料が下がる要因となることがあります。

下げたくないなら成長産業を受けるのがおすすめ

給料を下げずに転職したいのであれば、やはり最も儲かっている産業、儲かっている会社を最優先で選ぶことが重要です。

自分のキャリアがお金を得るためのものだと割り切るなら、成長産業や収益性の高い会社に飛び込むしかありません。

たとえ自分のやりたい仕事であっても、赤字の会社や斜陽産業であれば、高い給料を期待することは難しいでしょう。

転職で後悔しないためには、自分のやりたいことができれば給料が下がっても本当に納得できるのか、自分自身に問いかける必要があります。

給料が生活に与える影響は大きいため、必要であればファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談することも検討してください。