多くはありませんがあります。

所定労働時間が7時間の企業は、出版、広告、官公庁系外郭団体、老舗メーカー、一部の外資、学校法人などに散見されます。

また、近年は「短時間正社員」「時短フルタイム」「コア7hのフレックス」も増加傾向にあります。

年収は同職種8h比で時間按分になるのが一般的ですが、みなし残業込みや裁量労働だと差が小さいこともあります。

そういった仕事は、求人票の「所定労働時間」を検索、「短時間正社員」「7時間」「フレックス」「時差勤務」などのキーワードを入れる検索、社労士レポートや就業規則公開企業の確認などをおこなうことで見つけられます。

選考では時間にこだわる理由を納得できるように伝えよう

応募の際の戦略は、働き方の理由を「生産性重視」「集中時間の確保」「通院、育児と両立の継続性」など「成果と持続性」の言葉で示すことです。

わがままだと思われると採用されづらくなるので、限られた時間でいかに生産性を最大化するかがコツとなります。

また、8時間勤務の職場だったとしても、試用期間後の就業時間見直し交渉も現実解かもしれません。時間の部分は後から一定の融通がきく可能性はあるという点は覚えておいてください。

その際に、業務負荷の高い、労働集約性のビジネスはなるべく避けるなど、時間で区切って上がることがきる仕事にはどのようなものがあるかを考えることがおすすめです。

少数ですが、存在します。とくに、子育て中の女性が多く働くコンサルティング会社などに見られます。

最近では国も「短時間正社員制度」を推進しており、多様な働き方を認める企業は増加傾向にあります。

労働時間の短い仕事では高い生産性が求められる

ただし、これらの求人は「楽な仕事」というわけではなく、短い時間で成果を出すことが求められるため、高い生産性が必要となります。

新卒で探すのは難しいかもしれませんが、「短時間正社員」などのキーワードで検索してみるとよいでしょう。