厚生労働省の「令和5年雇用動向調査結果の概況」によると、転職者の約60％以上が、大企業から中規模企業、さらに小規模企業へと、より規模の小さい会社に移っていることがわかります。

近年では、伝統的な大企業から新興のベンチャー企業へと転職する、「古から新」へのキャリアの流れも一般的です。

その一方で、ベンチャー企業から大企業や伝統的な企業へと転職する「逆のぼり」のパターンは、やや難易度が高い傾向にあります。

本人の実力や実績によっても異なりますが、このような背景から「ベンチャーからの転職は不利」といわれることがあるのです。

主体性や積極性はベンチャー出身者の武器！

しかし、ベンチャー出身者が歓迎されるケースも多く、業務に対する主体性や、キャッチアップへの積極性が評価される傾向にあります。反対に、会社に依存する「ぶら下がり志向」は、どの企業でも敬遠されます。

そのため、逆のぼりを成功させるためには、現職でどのようなスキルを習得し、どんな成果を上げたのかを、具体的かつわかりやすく伝えることが重要だといえます。

志望先の企業についてしっかりと研究し、求められる人物像と自分の経験・強みがどのように一致するかを意識してアピールしていきましょう。

不安定さの解消を目指すなら将来像を描いておくことが大事

転職の目的が企業の成長性やキャリアパスの改善であるならば、どんなケースであっても、応募先でそれが本当に実現可能かどうかを見極めることが必要です。

さらに、入社後にどのような努力を重ねて成長していくのか、自分なりのビジョンを持っておくことが重要だと覚えておきましょう。

ベンチャー企業からの転職は一律に不利とは言えず、むしろ若手の場合は、その成長力や柔軟性、主体性を評価され有利になるケースも増えています。

ベンチャーでの経験は、幅広い業務への対応力やスピード感、問題解決力としてプラスに捉えられることが多いです。一方で、専門性が足りない評価されるケースも存在します。

成果とスキルを論理的にアピールしよう

ただし、どんな成果やスキルを身につけたかを具体的に示し、主体的な活動やプロジェクトでの役割などを論理的にアピールできれば、不利になることは少ないのが現状です。

安定した企業への転職を目指す場合は、ベンチャー出身の強みとして「自ら課題を見つけ実践した経験」「裁量権や責任を持って仕事に取り組んだ実績」「幅広い視点や調整力」を整理し、職務経歴書や面接で根拠をもって伝えることが重要です。

転職市場では若手のベンチャー出身者が好まれるケースも多い！

実際、ベンチャーでの幅広い業務は、専門性に加え適応力・主体性として評価されやすくなっています。

転職市場でも若手にはチャレンジ精神や即戦力を期待する企業が増えているため、積極的に自身の成果とスキルを証明できれば十分成功の可能性があります。

転職の際には、企業選びや自身の目標の明確化も忘れずにおこないましょう。ベンチャー出身だからこそ得られた成長経験や実践力を前向きに伝え、転職活動に臨むことが大切です。