おそらく今、求人票に平均勤続年数が載っているところが多いと思います。これは一つの指標ではありますね。おっしゃるとおり、たとえば3年や5年など、一桁台はやはり短いと思います。

これは「全員」の平均ですから、長くいる人と短い人と平均してそれくらいだと、かなり回転が早いかなと思います。

ご自身が一社で長く働きたいと思うなら、20年や30年など、ご自身が長く働きたいと思う年数が載っているところを選ぶ。これがまず必要かなと思います。

IT業界などは例外 転職志向なら気にしなくてOK

ただ一方で、どんどんステップアップしていく環境である、という企業もあります。たとえば、IT業界などは3〜5年したらもう移っている、という企業が割と多いので気にしすぎなくて良いかなと思います。

ご自身が「ここで何かをえたら、次のステップはまた転職してステップアップしていこう」という考えがあるのなら、平均勤続年数の短さは気にしなくて良いと思います。ご自身のキャリアの想定に合っているかどうかで判断しましょう。

平均勤続年数は、企業文化や働き方の傾向を知るための参考指標です。全体の目安としては、上場企業で約13年、非上場企業では7〜10年前後が平均と言われています。

業界別に見ると、公務員やインフラ・金融などの安定業種は15年前後、IT・ベンチャー・広告業界など変化の速い分野では5年未満というケースも珍しくありません。

ただし、数字だけで「短い＝悪い」「長い＝良い」とは言い切れません。

たとえば、成長スピードが速く、スキルを磨いて次のキャリアに進む人が多い業界では、平均勤続年数が短くても満足度が高いことがあります。

一方、勤続期間が長い企業でも、転職や異動の機会が少なく、挑戦しにくい環境という可能性もあります。

数字の裏にある企業文化や成長環境を理解して自分軸で判断しよう

重要なのは「なぜその数字になっているのか」を読み取ることです。

離職率が高い理由が「成長環境の厳しさ」なのか「職場のサポート不足」なのかによって、意味は大きく変わります。説明会やOB・OG訪問で、退職理由・キャリアパス・育成制度を具体的にたずねてみましょう。

諸外国では、キャリアアップのために積極的に転職を繰り返すといった文化もあるため、今後は日本も同様の市場変化をしていく可能性があります。

平均勤続年数は会社の体温を知るヒントの一つです。数字に振り回されず、自分がどんな環境で成長したいかという軸から企業を見ることが、後悔のない選択につながります。