外資系企業への就職を検討しているが、一定数の人から「外資系はやめとけ」と言われた経験のある人はいるのではないでしょうか。

業界の中でも高い給与水準を誇り、人気のある外資系企業。一方でなぜネガティブな声が聞かれるのでしょうか。

外資系企業をやめとけという言葉だけを鵜呑みにして、就職はやめておいた方が良いと判断するのはもったいないです。まずは外資系企業のメリットとデメリットを把握し、自分に合っているのか熟考しましょう。

この記事ではキャリアアドバイザーの瀧本さん、柴田さん、吉田さんのアドバイスを交えつつ外資系企業の概要や外資系をおすすめされない理由について解説しています。

自分の納得のいく就活を進めるためにも、記事を読んでしっかり効果的な対策をしましょう。

「外資系はやめとけ」の言葉での判断は早い！ 適性を吟味して視野を広げよう

一口に外資系と言っても、業界や業種によって仕事内容は大きく異なります。しかし「外資系はやめとけ」という世間から一定数の声も挙がっており、あまり良い印象を持っていない人もいるかもしれません。

他人からの「やめた方が良い」の一言で断念するのは非常にもったいないことです。なぜなら外資系だからこその魅力があり、自分の努力次第で一般企業よりも高収入を得られる可能性があるからです。

この記事では、最初に外資系の基本情報を解説します。より業界の理解を深めるために、日系企業との違いも確認してくださいね。次に「外資系はやめとけ」といわれる理由について説明します。

最後にどんな人に向いているのか、または向いていない人の特徴も解説しているので、しっかり自己分析して後悔のない就職活動にしていきましょう。

まずは把握しよう！ 外資系企業の基本情報

「外資系企業はどんな仕事かいまいちわからない」「外資系企業はどんな企業があるだろうか」と疑問が挙がっているかもしれません。外資系企業の定義はおもに3つあります。

さらに外資系企業と似たような業界に日系企業があるため、外資系との違いも明らかにします。外資系の魅力を理解するためにもしっかり概要を把握しておきましょうね。

外資系とは？

外資系とは、日本以外の外国に本社を構えながら、日本へ進出し事業を拡大する企業を指します。外資系にはおもに3種類あり、以下の通りです。

外資系企業の中で最も日本への進出が多い国として、経済産業省の「第 54 回外資系企業動向調査（2020 年調査）の概況」の調査によると、1位がヨーロッパ系で42.6％、2位はアジア系29.3％（うち中国は11.3％）、3位がアメリカ系で21.6％でした。

外資系企業が多い業界の仕事内容

「外資系企業はなんとなくわかるが、仕事内容について詳しく知りたい」と思う人は多いのではないでしょうか。外資系は業界ごとに仕事内容は大きく異なります。

外資系企業を志望するのであれば、まずは働きたい業界から決め、そこから自身に合った職種を希望することがおすすめです。そのためにはまず業界研究をおこない、業界や業種への理解を深めることが必要です。

業界によって志望動機の書き方は変わってくるため、以下の記事で参考にしてください。

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金融業界についての解説
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外資系と日系の違い

外資系企業は個人を尊重する傾向にあり、日系企業ではチームワークで成果を上げることを重視しているところが多いです。そのため個人で仕事を進める方が好きな人には、外資系の雰囲気は向いている可能性があります。

さらに外資系企業は業務や意思決定にスピード感を重要視される傾向で、日系ではプロセスを重視しているところが多いため業務への正確性が求められやすいです。

外資系と日系では大きく条件や働き方が異なるため、どちらに就職するか迷っている人はぜひ上記の比較表を参考にしてくださいね。

こちらの記事では外資系と日系の違いや働くメリデリから選考対策まで詳しくまとめているので参考にしてみてください。

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一般的に「外資系はやめとけ」といわれる理由7選

外資系企業は「給料が高い」というイメージを一番に思い浮かべる人は多いのではないでしょうか。一方で、「外資系はやめとけ」と一定数の人から声が挙がっているのが現状です。

ここでは、外資系はやめとけといわれる理由を7つご紹介します。まずは外資系やめとけという助言がある理由を知ったうえで、自分にとって本当にやめておいた方が良いのか判断する材料にしてくださいね。

理由①成果報酬のため給料が安定しないから

外資系企業は完全成果報酬で、仕事での結果によって大幅に給料が増減します。つまり結果を出さなければ給料に直結しないことが多いです。

外資系企業の風潮を表す言葉で「UP or OUT」という考え方があり、これは昇進するかそうでなければ退職するかという意味合いがあります。つまり昇進できなければ退職を余儀なくされる可能性があります。

結果を出せずにいると、いつ解雇を言い渡されるか不安でいっぱいの生活はつらいですよね。

外資系企業では日系企業と違い、終身雇用や年功序列の考え方がないため、雇用が不安定な面で「外資系はやめとけ」といわれています。

自身の成果に応じた給料は支払われ合理的ですが、日系企業と比較して不安定なところが不安要素となり、居心地が悪いと感じる人もいるかもしれません。

理由②福利厚生があまり充実していないから

外資系企業は、日系企業のように「住宅手当」や「退職金制度」などの福利厚生が充実している企業はほとんどありません。

外資系企業は給料が高い分、その給料の中に組み込まれており、そこから自身の裁量で工面するという考え方があるのです。

マイナビのキャリアリサーチLabが実施した企業選びの時に注目するポイントの調査によると、企業選びで最も重要視していることの1位に「福利厚生」が選ばれており、福利厚生の充実は注目度が高まっているということがわかります。

福利厚生の充実が第一優先として企業選びをする人にとっては、充実していない外資系の企業はあまり魅力的であるとはいえません。

就職するうえで福利厚生を重要視している人は多いです。以下の記事は、福利厚生が充実している企業を紹介しているため確認してくださいね。

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理由③社風や文化に慣れずに苦労する人が多いから

外資系企業は文化や経営方針が日本の企業とは異なるため、独特な文化になじめない可能性があります。

たとえば外資系企業は論理的思考が重要視され、会議などは結論を最初に述べて数値を使って明らかにしたスピード感のあるプレゼンをする傾向にあります。

一方で日系企業では、情報を詳細に伝えた後に結論を最後に持ってくる傾向があり、プレゼンの内容を理解してもらうことを重要視しています。特に日系企業での勤務歴が長いと、社風になじめずに苦労する可能性があります。

さらに外資系企業の多くは上下関係がフランクな傾向であるため、社員同士の積極的な意見交換が重要となります。

外資系企業は年功序列制度ではないため、自分より年下の社員であっても実力があれば昇進して、上の役職に就くことは十分にあるため、後輩と立場が逆転する覚悟が必要です。

理由④激務になりやすく負担が大きいから

外資系企業では休日出勤や残業、大量の業務をさばかなければければならないため、激務になりやすいことが懸念されます。

さらに、人が頻繁に入れ替わる業界でもあるため引き継ぎ業務が重なる可能性もあります。

とはいえ、すべての外資系企業が激務になりやすいわけではありません。特に新しく設立された新興ビジネスや企業規模が小さいと、1人に任される仕事が多くなるため激務になりやすい傾向があります。

また業務の中で、時差の関係上深夜や早朝にミーティングがおこなわれることも珍しくありません。そうなると、ワークライフバランスが崩れてしまう可能性があります。

このような意思決定や業務の遂行スピードが速い外資系企業で重宝されるためには、仕事の効率化や素早い判断力を身に付け、適応していく必要があります。

理由⑤教育体制が整っていないため仕事についていけなくなるから

外資系企業では、日系企業のような丁寧な研修など整った教育制度は備わっていないところが多いです。他社から優秀な人材を高収入で引き抜き、企業成長につなげる傾向のため社員には即戦力を期待しているからです。

企業にとっては「できて当たり前」の存在であるため、わからないことは自分で調べたり先輩に聞きに行ったりしなければ、すぐに取りこぼされてしまいます。

「積極的に行動する」のスタンスでなければすぐに後輩から追い抜かれ、立場が逆転してしまう厳しい世界であることは念頭に置いておく必要があります。

理由⑥英語力や実力がないと昇格できないから

外資系企業の部署によっては英語はほとんど使わない企業もあるため、必ずしも英語力が必須と一概には言えません。しかし、外資系企業で昇格したいと考えるのであれば、英語力は必須と示している企業が多いです。

会社での地位が高くなると、他部署や海外支社の社員とコミュニュケーションを取る機会が多くなります。また海外出張の回数も増え、会議などのプレゼンテーションもすべて英語でおこなわれます。

そのため、英語力がないと昇格してマネジメント業務をおこなうことは厳しいことが多いです。英語力が原因で希望している業務ができないことがあるため「外資系はやめとけ」と言われてしまうのかもしれません。

理由⑦結果がすべてで努力の過程を評価されないから

上記でもお伝えした通り、外資系企業は結果ですべてが評価されます。そのため「こんなに頑張ったのに結果が報われなかった」などの頑張った部分のプロセスは評価に反映されないことの方が多いです。

一方で日系企業はプロセスも込みで評価される風潮があります。過程までしっかり評価してほしい人には不向きであり、成果が出せない人にとっては厳しい世界のため「外資系はやめとけ」といわれる一つの理由となります。

外資系だからこその魅力もある！ 働くメリット5選

そんな「外資系やめとけ」のネガティブな言葉がある中で、外資系で働くメリットはあるのでしょうか。ここでは、外資系で働くメリット5つをご紹介します。

周りのネガティブな言葉だけを鵜呑みにして、可能性を狭めるのはもったいないです。しっかりメリットを把握したうえで、自分に向いているのかの判断する材料にしてください。

①能力に対して報酬が支払われるため高収入が期待できる

外資系企業は完全実力主義であるため結果を出せば高収入が期待できます。

国税庁がおこなった令和４年分 民間給与実態統計調査によると、日本の給与所得平均は458万円です。

一方で、ファイナンシャルフィールドの外資系企業の年収が高い理由や具体的な年収の調査によると、外資系企業のメーカーの平均年収は800万円、コンサルや銀行の場合は1500万円を超えるといわれています。

外資系企業は、福利厚生や退職金制度はありませんが、頑張れば頑張った分だけで給料に反映されるため、人によっては大きなメリットです。

②外資系はやめとけといわれる中でも一定の英語力が身に付く

外資系企業はグローバルに働ける環境で、国が異なるスタッフとのコミュニケーションスタイルに触れる機会が豊富にあるため、対話力を養えます。

英語があまり得意ではない人は、最初慣れない言語を聞き取ることで精一杯になる可能性があります。しかし少しずつ根気強く理解していけば、仕事をしながらでも一定の英語力が身に付くかもしれません。

グローバルな環境で、異文化の人とのコミュニケーションを図りながら仕事を進めることは、ものの捉え方や考え方の視野が広がり、今後の人生でも大きな資産となります。

③海外で働ける可能性がある

外資系企業は海外にもいくつか拠点を構えているため、海外で働けるチャンスがあります。

海外で働く最大のメリットは、海外に行けることやより現地でさまざまな異文化に触れて、日本の常識を超えたビジネスを学べることです。

異文化を現地で学ぶことで、凝り固まった価値観にとらわれずにビジネスに対する視野が広がります。しかし希望すれば必ず行けるわけではなく、英語力や異文化コミュニケーション能力など、企業によって一定の基準が設けられることがあります。

海外勤務を希望するのであれば、英語力は必ず鍛えておく必要があります。

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④経営側の意思決定が早くスピード感を持って働ける

外資系企業は上層部の意思決定が合理的で速い傾向にあるため、スピード感を持って働けるといわれてます。

たとえばプロジェクトの展開の際、プロセス業務がシンプルで、煩わしい文書のやり取りなども比較的少ないためスムーズに取り組むことができます。

日本企業などでは、事前の根回しや情報共有をおこなうことで時間を取られてしまい、プロジェクトがなかなか始動しないケースがみられます。

外資系企業では、日本企業のような全体の調和を図る文化とは異なるため、意思決定がスピーディな傾向にある点が特徴です。

⑤メリハリのある働き方ができる

外資系企業では激務になりがちといわれていますが、その分働き方は比較的自由です。たとえば、会議が早朝7時からあった場合、会議の1時間分定時より早めに切り上げて帰るなど、日中の働く時間を調整できます。

さらに外資系企業では、フレックス制度やスーパーフレックス制度などが導入されているところもあるため、時間の融通が利きやすいです。

特に子育てしながら仕事をする人にとっては「子供が急に熱を出した」などの予定が入っても働きやすい環境のところが多いです。

また日系企業のような「上司が働いてるから帰りづらい」のような社風はありません。激務になりやすい業界ですが、自身で仕事の優先順位をつけながら効率的な仕事を身につけるとワークライフバランスも良好に保つことも可能です。

どのくらい当てはまる？ 外資系で活躍できる人の7つの特徴

外資系で働くメリットを知ったうえで「実際にどんな人が活躍できるの？」と疑問に思う人も多いかもしれません。

ここからは、外資系で活躍できる人の7つの特徴を解説します。活躍できる人の特徴を知ることで、自分に向き不向きがわかります。さらに外資系で働くイメージを持って、入職後に後悔しないよう一つずつ確認していってください。

①結果で評価されたい人

外資系企業は自分の能力が正しく評価され、頑張った分だけ給料に反映されるため、結果で評価されたい人には好条件の可能性があります。

日本企業では、仕事でどんなに頑張っても給料が年に数回しか上がらないところが多く、上がる金額も微々たるものです。どんなにスキルを身に付けても給料が上がらなければ、徐々にモチベーションも下がってしまいますよね。

外資系企業であれば、英語が得意だとキャリアアップした場合でも柔軟に対応できるため、役職が上がるほど重宝されます。

結果で評価されたい人ほど、自身で目標を設定して突き進んでいける人です。自分をアップデートしながら結果を出せる人は、外資系に向いている可能性が高いです。

②能力に自信がある人

能力に自信がある人というと「学力が高い人」と想像しますが、それだけではありません。外資系の仕事を進めるうえで重要なのは、スケジュール管理能力や仕事の優先順位をつける能力などです。

これらの能力はどんな仕事でも必要ですが、特にスピード感のある働き方を求められる外資系では仕事を効率的におこなうためにも、必要な能力です。

膨大な業務量を抱えた場合、複数の仕事の優先順位を決めながら全体像を把握して、日々のスケジュールを立てなければなりません。

こういった外資系企業だからこそ重要となる能力に自信がある人は、現場で重宝されるかもしれません。

③論理的な思考を持っている人

外資系企業で働く場合、論理的思考を求められる傾向があります。論理的思考とは、事実や根拠に基づいて矛盾のない筋の通った考え方で物事を捉え、結論を導き出す考え方です。

別名でロジカルシンキングともいわれ、外資系を問わずどんな仕事でも必要となる能力です。外資系企業では特に会議や上司などへの報告の際、回りくどい説明や表現は好まれないため端的に必要な情報だけを伝える必要があります。

ただ論理的思考が備わっていないから、完全に向いていないと判断してはいけません。論理的思考はスキルの一種であるため、本などを参考に学習をすればある程度身に付けられる能力です。

どんな仕事でも求められるスキルであるため、学生のうちからしっかり身に付けておくことが大切です。

④高い競争環境に打ち勝つ強い心を持つ人

外資系企業は常に大きな成果を求められ、企業の期待に応えるために常にパフォーマンスを発揮しなければならない環境です。求められる水準を維持するためにも、プレッシャーに打ち勝つ強い精神力が必要になります。

精神的に強い人は、適度なプレッシャーをかけた方が本領発揮できる人もいます。適度なプレッシャーは、乗り越えたときに大きな達成感ややりがいを感じられ、自己成長へとつながります。

時には自分の成長を止めないためにも、適度なプレッシャーをかけながら仕事をすることは重要です。

⑤グローバルに活躍したい人

グローバルな環境で活躍したい人にとって、国境を越えた事業展開をおこなっている外資系企業はまさにピッタリの企業です。

さらに外資系企業で働く社員は、日本人だけでなく外国人も多く在籍している企業も多いため、さまざまなコミュニケーションの仕方に触れることができます。

さらに日本とは異なる習慣や文化に対する好奇心を持ち、さまざまな価値観を尊重しあえる環境は、自己成長にも大きくつながるかもしれません。

⑥積極性・向上心がある人

外資系企業では、自分の意見を積極的に述べられる人材が求められており、向上心があり目的に向かって努力できる人は結果を出しやすいです。

変化が頻繁に訪れる外資系企業で活躍するには、常に自分の市場価値を高める積極的な努力をおこなわなければなりません。

さらに、日本企業と比較し外資系企業は教育制度が整っていないこともあるため、結果を出すためには積極性が重要となってきます。

仕事の合間などで、新しい専門知識を取得したりスキルを磨いたりなどの自己研鑽をおこなうことで、将来のキャリア選択の幅が広がるでしょう。

向上心をアピールする方法がいまいちわからない人もいるかもしれません。以下の記事は向上心の伝え方について詳しく解説しているため参考にしてみてくださいね。

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⑦英語力がある人

外資系企業の中でも、英語力は企業によっても求められるレベルは大きく変わります。仕事で英語を使うシーンは電話やメール、会議などさまざまです。

社内の掲示物などもほとんど英語で書かれているため、英語が目につかない日はないといっても過言ではありません。

目安としてTOEICでは700点以上、会議などでネイティブレベルでディスカッションするには、TOEIC800点以上が望ましいといわれています。

外資系企業を検討しているのであれば、学生のうちから英語力を磨いておくと入社後にもすぐに役に立ちます。

英語力をうまくアピールする方法について解説した記事があるため参考にしてみてください。

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当てはまったら要検討！ 外資系が向いていない人の特徴

結果が大きく給料を左右する外資系企業。活躍できる人の特徴がいくつか当てはまった人もいるでしょう。

一方で、努力も含めて過程を評価して欲しい人などは、外資系企業に向いていない可能性があります。

今から紹介する6つの特徴が当てはまったら注意が必要です。外資系企業に就職するか迷っている人は、向いていない人の特徴に当てはまらないか参考にしてください。

英語が苦手な人

外資系企業の7つの特徴でも伝えたように、外資系で働くにはネイティブレベルの英語力が必要になるところが多いです。

英語の使用頻度は業種や企業によっても異なりますが、ほとんどの場合は必ず必要となります。

さらに職位が上がるほど、本社とのやり取りや他国のスタッフとのやり取りも増えます。

外資系企業でキャリアアップを目指す人は、確実にレベルの高い英語力が必須になるため、英語が苦手な人は、向いていない可能性が高いです。

努力した過程まで評価してほしい人

外資系企業では、結果ですべて評価されるため努力した過程まで評価してほしい人は向いていない可能性があります。

たとえば「こんなに残業頑張ったのに」「結果は出せなかったが努力はした」などの結果までの過程を重要視する人です。

確かに、個人が結果を出さなければ業界で勝ち抜くことは厳しいです。

ですが人によって考え方は異なり、「結果は大事だがすべてではない」などの考え方もあります。結果だけを評価される外資系企業に違和感を覚える人は、マッチしない人もいるでしょう。

教育体制が整っている環境で働きたい人

外資系企業は、即戦力を求めている傾向にあるため教育体制が整っていない企業が多いです。特に、新卒で外資系企業に入社し「新人だから教えてくれて当たり前」の考え方でいると、わからないまま取り残されてしまいます。

自ら学びにいく姿勢はどの業種でも大切なことですが、外資系企業では特に教育体制が整っていないことから、自主性はより重要です。

まずは、しっかり教育体制が整った環境で一から丁寧に指導してほしいと考えているのであれば外資系企業は向いていない可能性が高いです。

幅広い仕事を経験したい人

外資系企業は職種に特化した専門的な働き方が多いため、幅広くいろいろな種類の業務を経験したいという人は向いていない傾向にあります。

なぜなら新卒で外資系企業に入社し職種に特化してしまうと、それ以降のキャリアが限定されてしまう可能性があるからです。

一方で日系企業は、幅広い仕事を経験できるためさまざまな仕事ができるのが特徴です。

さまざまな仕事を経験をして、まずは自分に合った仕事探しをしたい人は、外資系企業は向いていない可能性が高いです。

ストレス耐性が弱い人

外資系企業は高い競争力や結果を大きく求められる環境であるため、人によってはプレッシャーをストレスに感じる可能性があります。

日々の業務に対するプレッシャーに打ち勝つことができずに、不安やストレスを感じやすい人はストレス耐性が弱い傾向があります。

さらに日本企業とは異なり、さまざまな国籍のスタッフとの交流が多く、適応力も必要になるため、コミュニケーションが苦手な人にとってはストレスの原因になる可能性もありますね。

そういった日本企業とは異なる点も多く、競争力の激しい外資系企業で働くにはストレス耐性が低い人は向いていない可能性が高いです。

ワークライフバランスを重要視する人

ワークライフバランスとは、仕事と生活の調和で両方を充実させる働き方を指します。ワークライフバランスを重要視する人は、ある程度決まった出勤・退勤時間であり、予測可能なスケジュールなどを重要視しています。

しかし外資系企業では早朝や夜中に会議がおこなわれたり、急な仕事が発生したりする可能性があります。そうなると、プライベートの予定が立てづらくなってしまうため私生活との調和が難しいです。

そのためある程度スケジュールが立てやすく、休暇が十分に取れる環境を希望する場合は、外資系企業は向いていないでしょう。

外資系企業の中でも働きやすいといわれる企業7選

私たちのよく知る外資系企業は、いくつも存在し日常的に目にします。企業の中には、実際に日頃から利用しているサービス内容もあるかもしれません。

外資系企業の特徴で述べたような「自分にとって厳しい企業ばかり」と思い込んでいる人も多いと思うかもしれません。

しかし外資系企業の中には、福利厚生が整った企業などが数多く存在します。その中でも残業時間が10時間以下の企業を中心に紹介します。

自分のワークライフバランスを重要視したい人など、企業選びの参考にしてくださいね。

①イケア・ジャパン

イケア・ジャパンはスウェーデン発祥の家具・インテリア等の小売販売会社です。イケアは、2023年7月に創業80年を迎えました。

「より快適な毎日を、より多くの方々に」を企業理念に掲げ、大きく発展してきました。企業情報は以下の通りです。

イケアの特徴は、福利厚生としてIKEA Foodのコワーカーが調理する食事を楽しめるレストランで、価格の一部を会社が月負担する制度があることです。

さらに、年に一度イケアから社員へクリスマスプレゼントが支給されるなど、社員にとって嬉しいサービスが充実しています。

②キャセイパシフィック

キャセイパシフィックは1946年に生まれた歴史ある企業です。キャセイパシフィックでは70カ国以上の国籍の人が勤務しており、多様性に富む一体性のある文化を目指しています。

さらに、2050年までに二酸化炭素の排出量を実質0にする目標を掲げています。企業情報は以下の通りです。

キャセイパシフィックの特徴は、キャセイパシフィック航空やほかの航空会社の航空券を大幅割引で提供している点です。

さらに、福利厚生は、医療、歯科、生命保険、障害保険、退職金制度など個人の優先事項に合わせてカスタマイズできます。

③Booking.com Japan 

Booking.com Japanは、オランダのアムステルダムに法人登録をして本社を置いています。

「すべての人に、世界をより身近に体験できる自由を」を企業理念として掲げており、歩み続けています。企業情報は以下の通りです。

Booking.com Japanは給与水準が高い割に、残業もほとんどなく有休消化率も高いです。

さらに東京支店は、「社員がハッピーに働くことのできる魅力的な環境」をテーマに、デザイナーが手がけたオシャレなオフィスが特徴的です。

④エミレーツ航空会社

エミレーツ航空は1985年から就航を開始し、アラブ首長国連邦のドバイを本拠とする航空会社です。

燃費の良い最新の航空機を運航しており、安全性とレベルの高いサービスを提供しています。企業情報は以下の通りです。

エミレーツ航空で活躍するスタッフは世界160カ国以上の出身者で構成されています。エミレーツ航空のCAで働く場合、所得税がかからないため、月給＝手取りになります。

さらに基本給にはフライト先での宿泊費や食事補助や、飛行手当などが含まれているため、給与は手厚い印象です。

⑤Apple Japan合同会社

Apple Japan合同会社は、もともとアップルコンピュータージャパンとして設立され、2007年にApple Japanに社名変更されました。

Appleに明文化された企業理念はありませんが「シンプルに考え行動すること」を重視しており、成功に導いています。企業情報は以下の通りです。

日本でのAppleの社員数は約4,000人程度で、店舗数は東京や横浜、京都など10店舗あります。特徴は、フルタイムやパートなどの雇用形態にかかわらず、社員全員に福利厚生を提供していることです。

内容としては、Apple製品の割引や医療プランなど社員に嬉しい福利厚生が備わっています。

⑥マークジェイコブスジャパン

マークジェイコブスジャパンは、バッグや財布、ウェアなど幅広いファッションアイテムをそろえています。もともとマークジェイコブスは、ニューヨーク出身のデザイナーが設立したブランドです。企業情報は以下の通りです。

大きな特徴としては、毎月の個人ターゲットの達成率に応じて、インセンティブを支給しています。

そのため、仕事をする中でモチベーションを維持しやすく目的意識を持って仕事に取り組めます。さらに、社員販売制度や残業時間が短くワークライフバランスを整えやすいのが特徴です。

⑦P&Gプレステージ合同会社

P&Gプレステージ合同会社は1973年に日本で営業を開始し、乳幼児のおむつや洗剤、ヘアケアなど日常的に使う製品を提供しています。

退職金制度や企業へ投資して大きな利益を得られる株式購入制度など、将来のために貯蓄するのに役立つ福利厚生を提供しています。

さらに子育て支援の一貫として、育児支援オプションなどもあり、仕事と家庭の両立をサポートする制度までそろっているためライフステージが変わっても働き続けられるのが特徴です。

外資系で働く覚悟ができたら！ 企業の就活を突破する4ステップ

成長意欲の高い学生や、有名大学からの志望も多い外資系企業。そのため就活は必然とレベルの高いものとなり、選考を突破するために入念な準備が必要です。

しかし「どんな準備をすれば良いかわからない」と思う人もいるかもしれません。

ここでは、企業の就活を突破する方法を4ステップで紹介します。レベルの高い選考を勝ち取るためにも、一つずつステップを確認して自信を持って選考へ挑みましょう。

ステップ①仕事で必要な日常会話レベルの英語を身に付ける

外資系で結果を出して働くのであれば、英語力は必須です。英語の勉強はすぐにでも始められるため、外資系で働きたいと思ったらすぐに勉強を始めましょう。

ただやみくもに勉強しても力は付きにくいためTOEICなど、目標点数を設定して勉強すると目的意識も生まれて勉強しやすくなります。

さらに今ではオンライン英会話などのサービスも充実しているため、日頃から英語に触れる機会を増やす目的でも活用してみましょう。

英語があまり得意ではない人は、まずは英語の土台となる中学校の英語から復習していくと苦手意識が克服されるためおすすめです。

ステップ②内定に直結しやすいインターンへ参加する

外資系の本選考は比較的早期であり、大学3年生の秋から冬にかけておこなわれます。インターンへの参加は、学生の志望度の強さをチェックされており、参加の有無は選考に大きく響きます。

企業によっては、サマーインターンへ参加しなければ本選考を受けられない企業もあるため、注意が必要です。

インターンでは実際に学生が働いている姿を見て、面接でアピールした強みを仕事を通して発揮できているか評価されます。

外資系のインターンは就活の大きな山場となるため、インターンの日程を確認しておき、必ず参加してくださいね。

以下の記事はインターンについて詳しくまとめているため、参考にしてください。
サマーインターンの参加方法や対策について
サマーインターンは参加すべき？ 参加方法から選考対策まで完全網羅

就活のスケジュールについて
インターンはいつから参加？ 応募から選考までのスケジュールを解説 

インターンシップの自己PR方法
例文18選｜インターンシップ選考を勝ち抜く自己PRは5ステップで完成！ 

ステップ③OB・OG訪問で外資系企業で働く社員から生の声を聞く

OB・OG訪問の最大の特徴は実際に企業で働く社員から、企業に関する情報を直接聞けて、情報収集ができることです。

たとえば、「英語力がどのくらい必要なのか」「社内の雰囲気はどんな感じなのか」などです。実際に自分が疑問に思う点や働くうえでの悩み事を聞いておくと良いです。

事前に社員からリアルな声を聞くことで、入社したあとのギャップを減らすことができ、自分の働く姿を少しでも想像しやすくなります。

OB・OG訪問に行く前には、あらかじめ業界・企業研究をおこなったうえでさらに気になる点や、質問事項をまとめておくとより有意義な時間が過ごせるかもしれません。

OB・OG訪問の準備はどうやって始めたら良いかわからない人もいるかもしれません。以下の記事はOB・OG訪問の流れについて詳しく解説しているため参考にしてください。

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OB訪問・OG訪問は必要？ 就活を有利に進める手順を完全網羅

OB・OG訪問は社員のリアルな声を聞ける貴重な機会です。万全の準備をして最大限に活用しましょう。この記事ではOB・OG訪問の準備方法やマナーなどについてキャリアコンサルタントが解説します。OB・OG訪問を実施し、就活を成功させましょう。

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ステップ④外資系に強いエージェントを活用する

外資系企業を志望する学生は、優秀な生徒が多いため内定基準は厳しいです。そのためには外資系により詳しく、企業のリアルな情報を把握しているエージェントを活用することをおすすめします。

エージェントは自分では知り得ない非公開の求人などを紹介してくれます。

さらに、求人の紹介だけでなく転職に関する悩みや必要なスキルなどの相談にも乗ってくれるため、心強い味方になるかもしれません。

エージェントはたくさんありますが、業界や職種関係なく求人数が多い会社と、自分の志望する分野に特化した有料求人が見られる会社の最低2社は登録できると良いですね。

「外資系はやめとけ」という言葉だけ判断せずに自分に合った企業に就職しよう

外資系はやめとけといわれる理由として、給料が安定しないことや教育体制が整っていないことが挙げられます。

しかしネガティブな発言だけを鵜呑みにして判断するのは早く、メリットやデメリットを理解したうえで自分に合っているのかよく吟味することが大切です。

そして外資系企業へ就職を考えている学生は就活のレベルが高く、就職活動をしていくには、選考対策などの準備が必要です。

外資系企業に求められている能力を自分の強みと照らし合わせながら、強い気持ちで就活を進めていってくださいね。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了

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