この記事のまとめ
- 転職先が決まってから退職を相談することに問題はない
- 転職先を決めてから円満退職するには正しい手順で手続きすることが重要
- 転職先を決めるまでの過程も注意を払ってスムーズに退職しよう
現在転職を検討している人のなかには、転職先が決まってから退職したいと考えている人もいるでしょう。退職から次の就職まで時間が空かないことで、経済的な不安も小さくなるため、事前に準備をして退職する人も少なくありません。
しかし、転職先が決まってから退職する場合の具体的な流れや注意点、転職活動時のポイントなどがわからないと不安な人もいるでしょう。
この記事ではキャリアコンサルタントの久野さん、有馬さん、冨永さん、そして社労士の涌井さんと一緒に、転職先が決まってから退職する場合のポイントや円満退職するための秘訣などを解説します。トラブルを未然に防ぐためにも、退職前に転職先を見つけたいという人は確認しておきましょう。
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転職先が決まってから退職するなら正しい手順の把握がカギ
転職をする際、誰でもできればトラブルは避けたいものですよね。特に転職先が決まってから退職する場合、現在の勤め先だけでなく転職先への配慮も必要なため、さらなる注意が必要になります。
この記事では、前半で転職先が決まってから退職するまでの基本的な流れや退職する際のポイントなどを解説します。円満退職するためには、正しい手順を把握することがカギとなるので、まずは基本的な手順を知り、トラブル発生を未然に防ぎましょう。
そして記事後半では、退職を伝える際の例文や注意点などを解説します。この記事を最後まで読んで退職の旨を具体的にどう伝えるべきか、トラブル発生の引き金となるのはどのようなことかなどを理解して、スムーズな退職につなげましょう。
既卒就活で後悔したくない人は、適職診断からはじめよう
既卒の就活は新卒と違い、選べる職業に限りがあります。そのため、簡単に就職先を決めると入社前とのギャップから早期退職につながる恐れがあります。
これから既卒就活をはじめる人は、まず「適職診断」を活用しましょう。適職診断では、簡単な質問に答えるだけであなたの強み・弱みとぴったりの職業がわかります。
また、どのような職業を選んだらいいか就活軸も見つかるため、これから就活を始める今に取り組むのがベストです。
既卒就活で後悔しないためにも、今すぐ診断してみましょう。
そもそも退職を申し出る際に転職先が決まっていることを伝えても問題ない?
前提として、退職を申し出る際、すでに転職先が決まっていることを伝えても問題ありません。
重要なのはタイミングで、転職先の企業から正式に内定が出て承諾した後に伝えるようにしましょう。具体的には、内定通知書が届いて就職の意思を明確にした後が適切です。
内定が出る前、もしくは承諾する前に転職先が決まったことを伝えてしまうと、内定が出なかったり取り消されたりする可能性もゼロとは言えません。現在の勤め先に迷惑をかけてしまうことはもちろん、最悪の場合は仕事がない期間が長く続いたりする可能性があります。
このように、仕事がない期間が生まれるリスクを避けるためにも、退職の相談を申し出るのは内定承諾後ということを覚えておきましょう。
- 退職を相談した後に転職先の内定が取り消しになった場合、どのような対応を取れば良いのでしょうか。
自分がどうしたいのかを考えたうえで次のアクションを起こそう
正式に内定が出た後に退職を申し出るのが前提ですが、もし相談した後に内定が取り消しになった場合には、まずは自分がどうしたいのか冷静に判断することが大切です。転職を考えた理由は何かしらあり、現職を離れる気持ちがある程度固まっているのではないでしょうか。
その場合は、たとえ転職先が内定取り消しになっても退職意思は撤回せず、新たな転職先決定に向けて転職活動を継続しましょう。
そうではなく、転職先が決まらなければ現職に残ることも前向きに検討できる状況や気持ちなのであれば、退職意思が撤回できるかどうか素直に相談してみましょう。伝え方にもよりますが、退職の相談をきっかけに上司と建設的に話し合うチャンスにもなるかもしれません。
転職先が決まってから退職するまでの基本の流れ
転職先が決まってから退職するまでの基本の流れ
- 在籍する会社の就業規則から退職ルールを確認する
- 内定承諾をした後に直属の上司に退職について相談する
- 業務の引き継ぎや顧客への挨拶を済ませる
- 会社の規則に従って退職手続きを進める
転職先が決まってから退職する場合でも、基本的な退職の流れから大きく変わることはありません。ただ一部、転職先が決まっているからこその要素があるので、勤め先の上司や転職先に迷惑をかけてしまわないように事前に把握しておきましょう。
ここからは、転職先が決まってから退職するまでの基本の流れを解説します。どのような順番で進めていけば良いかわからないと悩む人は、チェックしておきましょう。
①在籍する会社の就業規則から退職ルールを確認する
会社によって退職に関するルールは異なるため、まず最初に現在勤めている会社の就業規則から退職に関するルールを確認しましょう。就業規則に同意して入社しているため、基本的にはその規則に則った行動が求められます。
なお、多くの企業では退職希望日の1〜3カ月前に退職の旨を申し出ることが就業規則として定められていますが、この期間も企業によってさまざまです。自社の退職に関するルールを明確に把握し、退職時に就業規則に反しない行動を取れるよう事前に準備しておきましょう。
法律上は2週間前までに退職の旨を申し出れば問題ないが早めに伝えるのが吉
前述のように、多くの会社は退職希望日の1〜3カ月前に退職の以降を伝えることが規則として定められていますが、法律上は2週間前までに申し出れば問題ないとされています。
とはいえ、転職先が決まったらできる限り早めに伝えましょう。退職が決定した後は業務の引き継ぎや顧客への挨拶、退職手続きなどやるべきことがたくさんあります。これらの業務は自分だけでなく同僚や上司、顧客にも協力してもらわなければいけないため早めの行動が大切です。
スムーズな退職を目指すためにも、2週間前という法律上の期限をもとに行動するのではなく、転職先が決まった時点で上司に伝えるようにしましょう。
退職届をいきなり出してしまうと非常識と思われてしまうため注意が必要です。以下の記事では退職届を出すタイミングや書き方をまとめているので参考にしてみてください。
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- 入社日が決定してから就業規則を確認したところ、申し出なければいけない期日を過ぎていました……。
就業規則の期日は問題なし! 法律で定められている2週間前には申し出よう
退職は会社に申し入れてから2週間経過することで有効となります。この際、会社側の同意がなくても問題ありません。
仮に就業規則に「退職は〇〇日前に申し出ること」などと記載されていた場合も、それは変わりません。そのような定めはあくまでも会社からのお願いのようなものです。就業規則の記載がどのようになっていても、社員はいつでも自由に退職を申し出ることはできますよ。
既卒就活で後悔したくない人は、適職診断からはじめよう
既卒の就活は新卒と違い、選べる職業に限りがあります。そのため、簡単に就職先を決めると入社前とのギャップから早期退職につながる恐れがあります。
これから既卒就活をはじめる人は、まず「適職診断」を活用しましょう。適職診断では、簡単な質問に答えるだけであなたの強み・弱みとぴったりの職業がわかります。
また、どのような職業を選んだらいいか就活軸も見つかるため、これから就活を始める今に取り組むのがベストです。
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②内定承諾をした後に直属の上司に退職について相談する
転職先から内定が出てそれを承諾した後、まずは直属の上司に退職について相談しましょう。後ほど詳細を解説しますが、上司に退職の相談をする際は以下のポイントを意識することが大切です。
上司に退職を相談する際のポイント
- 直属の上司に事前に連絡して時間を確保してもらう
- 退職する意思をはっきりと伝える
- 会社の不平不満は言わない
なお、自分の都合ばかりを考えて上司に迷惑をかけるような行為は避けましょう。退職の相談はあなたにとっても会社にとっても重要なことであり、上司もしっかり考えてから意見を出したいと考えるので、双方の合意が取れるように配慮は必須です。
また、上司は日常的な業務があるなかで相談に乗ることになるため、相談日の日程や時間帯についても配慮が必要になることは理解しておきましょう。
上司に相談した際、引き止められたという人もいると思います。そのような対応を取られた場合の対処法は以下の記事から理解しておきましょう。
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③業務の引き継ぎや顧客への挨拶を済ませる
上司に相談のうえ退職することが決定したら、自身が担当していた業務の引き継ぎに取り組みましょう。その際、後任の人がスムーズに業務を引き継げるよう、丁寧でわかりやすい引き継ぎを心掛けることが重要です。
また、あなたが退職することで関係者に迷惑をかけないためにも、顧客への挨拶も忘れずにおこないましょう。会社の顔として対応してきた顧客との関係を大切にし、感謝の気持ちを込めて退職の挨拶をすることが、社会人としての基本的なマナーです。
自分が退職した後に現在の勤め先に迷惑をかけないよう、業務の引き継ぎや顧客への挨拶は計画的に確実に済ませてくださいね。
④会社の規則に従って退職手続きを進める
先に述べたように、会社によって退職に関する規則が定められているので、その就業規則を確認したうえで退職手続きを進めましょう。
たとえば、会社によって以下のような手続きが必要になることがあります。
必要な退職手続きの例
- 貸与物の返却
- 健康保険・厚生年金などに関する手続き
- 退職の手続き
どのような手続きがあるかは会社によって異なるため、抜け漏れがないよう入念な確認が必要です。自分で就業規則を調べるだけでなく、社内の総務部門や人事部門などの専門スタッフに確認しながら手続きを進めると、より確実に進められます。
休職中などで会社で直接手続きができずに退職する場合も、基本的な手続き方法は同じです。
その際、社内で使用していた私物を取りに行ったり、着払いで郵送してもらったりと社内で配慮してもらえるよう相談する必要があります。配慮してもらえない場合は破棄してもらうと良いでしょう。
こちらのQ&Aでは退職までの期間についてキャリアコンサルタントが回答しています。併せて参考にしてみてください。
退職後にも必要な手続きがありますよ。以下の記事で詳しく解説しているので、どんな手続きが必要か分からない人は参考にしてみてくださいね。
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退職後には多くの手続きが必要です。しかし、手続きの内容やいつまでにおこなう必要があるかなど理解できている人は少ないでしょう。この記事ではキャリアコンサルタントとともに退職後に必要な手続きの内容や期限、必要な書類など詳しく解説します。
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既卒就活で後悔したくない人は、適職診断からはじめよう
既卒の就活は新卒と違い、選べる職業に限りがあります。そのため、簡単に就職先を決めると入社前とのギャップから早期退職につながる恐れがあります。
これから既卒就活をはじめる人は、まず「適職診断」を活用しましょう。適職診断では、簡単な質問に答えるだけであなたの強み・弱みとぴったりの職業がわかります。
また、どのような職業を選んだらいいか就活軸も見つかるため、これから就活を始める今に取り組むのがベストです。
既卒就活で後悔しないためにも、今すぐ診断してみましょう。
伝え方も重要! 在籍する会社に退職を相談する際のポイント
在籍する会社に退職を相談する際のポイント
- 直属の上司に事前に連絡して時間を確保してもらう
- 退職する意思をはっきりと伝える
- 会社の不平不満は言わない
現在の勤め先の上司に退職について相談する際、把握しておかなければいけないポイントがいくつかあります。そのポイントを把握せずに退職しようとした場合、退職日が伸びてしまったり、円満退職が難しくなったりする可能性も考えられるのです。
ここからは在籍する会社に退職を相談する際に、注意するべき重要なポイントを解説します。退職の意向を伝える際に、事前にしっかりと確認しておきましょう。
退職の相談について、相談相手に迷っているという人は以下の記事がおすすめです。適切な相手に相談してスムーズな転職につなげましょう。
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直属の上司に事前に連絡して時間を確保してもらう
前述したとおり、最初に直属の上司に退職の相談をすることになるのですが、必ず事前に連絡して時間を確保してもらってから相談するようにしましょう。上司にとっても退職の相談を受けることはストレスがかかるものです。かつ、業務時間外の対応となることがほとんどであるため、事前にアポイントを取ることが基本です。
具体的には、以下のような文面でアポイントを取るとスムーズに日程調整ができます。
直属の上司に退職の相談をする際のアポイント文面の例文
お疲れ様です。
突然のご連絡で申し訳ありませんが、〇月末で退職させていただきたくご連絡いたしました。
上記について、近々お時間いただきご相談させていただくことは可能でしょうか。会議室などで個別でお話しできれば幸いです。
なお、私は以下の日程が可能です。
・〇〇月〇〇日 18:00〜
・〇〇月〇〇日 18:00〜
・〇〇月〇〇日 18:00〜
お忙しい中大変恐縮ですが、ご確認のほどよろしくお願いいたします。
ポイントは、自分の都合だけでなく上司のスケジュールにも配慮することです。さらに具体的な日程を先に提示することで上司は「どの日程が良いか」と考える手間を省くことができ、スムーズな対応を促すことが可能です。
上司に相談のアポイントを取る際は、メールがおすすめです。少しドライな印象ですが、日時の確定がしやすく、事前に要件も伝えられるので上司も心構えができます。
口頭や電話だとつかまりづらく、その場で予定がわからない場合も多いのでおすすめしません。
まずはあなたが受けない方がいい職業を確認してください
就活では自分のやりたいことはもちろん、そのなかで適性ある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期退職に繋がってしまうリスクが高く、適職の理解が重要です。
そこで活用したいのが「適職診断」です。質問に答えるだけで、あなたの強みや性格を分析し、適性が高い職業・低い職業を診断できます。
まずは強みを理解し、自分がどの職業で活躍できるか診断してみましょう。
・楽しく働ける仕事がわからない人
・時間をかけずに自己分析をしたい人
退職する意思をはっきりと伝える
上司に退職の相談をするにあたって、曖昧な表現は避け、退職する意思をはっきりと伝えましょう。退職するのかしないのかわからない曖昧な表現をすると、上司の引き止めに応じて退職できなくなる可能性があります。
たとえば、退職する意思をはっきり伝えた例文と曖昧な例文を比べてみましょう。
退職する意思をはっきりと伝えた場合の例文
〇〇月〇〇日付けで退職させていただければと思っています。
この会社では広報部門のマーケティング担当を担わせていただきましたが、さらにマーケティングのスキルを身に付けて、さまざまな商品・サービスを提供できるようになりたいと考えるようになりました。
そして、この思いを実現すべく転職活動をしたところ、マーケティング会社に内定をいただき、そちらに転職させていただければと思っています。
退職する意思を曖昧に伝えた場合の例文
今年中に退職できればなと考えているのですが、問題ありませんでしょうか。
この会社が嫌いなわけではないのですが、違う仕事もやってみたいと思い転職させていただければと思います。
このように、2つの例文で退職する意思が明確に違うことがわかると思います。
なお、相談をする際、転職先が決まっていることを伝えると、退職の意思をより明確に伝えることが可能です。意思をはっきりと伝えたいと考えている人は、転職先が決まったことを併せて伝えることもおすすめです。
転職理由をうまく言語化できないという人は、以下の記事も参考にして、自分の気持ちを整理してみましょう。
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面接で必ずと言って良いほど問われる転職理由。転職理由の考え方、伝え方、注意するべきポイントをキャリアコンサルタントとともに解説します。誰が聞いても納得感がある転職理由に仕上げて、面接で堂々と伝えましょう。
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会社の不平不満は言わない
退職の相談をする際、現在勤める会社に不平不満があったとしても、それを伝えるのはおすすめしません。不平不満を伝えられた上司は、嫌な気分であなたを送り出すことになり、円満とは言えない状態で退職することになる可能性があるからです。
また、その不平不満は退職を引き止めるための材料となるケースもあります。たとえば「〇〇さんとの性格が合わない」と伝えた場合、異動や上司の変更を提案され、自ら退職が難しい状態に誘導してしまうことになります。
特別な理由がなければ不平不満を伝えることはせず、前向きな理由を伝えるようにしましょう。たとえば、「新たな挑戦がしたい」「キャリアアップを目指したい」など、ポジティブな動機を強調することで、円満退職がしやすくなります。
- 会社への不満が溜まり転職を検討しているのですが、どのようなことを伝えれば良いのでしょうか。
不満ではなく前向きに次に進んでいることを伝えよう
不満があるから退職するわけで、そのまま思いのたけをぶつけたくなる気持ちは理解できます。ところが、その内容が「改善できれば頑張れる?」と引き留められる材料になってしまう場合もあるのです。振り切って退職の意志を貫くためには、納得させられるだけの理由が必要ですね。
少なからずも在籍していた時間はお世話になった会社なので、感謝の言葉とともに「これまで多くの経験を積ませてもらったからこそ、次のステップに進みたい」「新たにやりたいことが見つかった」など、前に進み始めているという旨を伝えると良いです。
そうすることで「引き留める訳にはいかないね、頑張って」とエールを送ってもらえるでしょう。
あなたが受けない方がいい職業を確認しよう!
職業選択においてやりたいことはもちろんですが、その中でも適性がある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期退職に繋がってしまうため適職への理解が重要です。
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まずは強みを理解し、自分がどの職業で活躍できるか診断してみよう!
・楽しく働ける仕事がわからない人
・時間をかけずに自己分析をしたい人
就職支援のプロが解説! 転職先を決めてから円満退職するための秘訣
転職先が決まってから退職することに関して、「在職中に転職活動をしていたことに対して咎められるのではないか」など、本当に円満退職できるか不安と考える人もいると思います。次が決まっているからこそ、トラブルなく退職をして、新しい環境に挑戦したいと考える人も多いでしょう。
ここからは転職支援のプロであるキャリアアドバイザーの久野さんに、転職先を決めてから円満退職するための秘訣を解説してもらいます。よりスムーズに退職するためにもチェックしておきましょう。
アドバイザーコメント
久野 永理
プロフィールを見る円満退職するためにも計画的に退職の準備をしよう
転職先が決まってから退職日まで日数や引継ぎもある場合、気持ちよく退職手続きを進めていきたいですよね。退職理由がどんなであれ、これまでお世話になった会社です。最後にどんな退職をしたかで、自身が過去を振り返った時にその会社の印象も変わります。また、良い経験も思い出されます。
私の場合、転職したいと思ったタイミングから担当している仕事の棚卸しをして、どのくらいで引継ぎが可能なのか洗い出し、マニュアルがなければ作成するなど、自分なりの退職の準備もしていました。
いつどのように伝えるのかなど周囲への配慮も必須
ほかにも、上司に退職の意思を伝えるまでは、転職先を探しているとか退職する意思があるなど、情報がほかの人を通じて上司に伝わらないよう気を付けていました。
やはり人から伝えるよりは本人の口から伝えるほうが、退職日までの期間を心地良く過ごせると思います。部署の人も同様です。上司に相談後、退職する意思があることを自分で伝えていました。
「立つ鳥跡を濁さず」ということわざがあるように、良い印象で退職できると良いですね。
転職が決まってから退職する際の伝え方の例文
転職が決まってから退職する際の伝え方の例文
- やりたいことを実現するための退職の場合
- 職場への不満からの退職の場合
- 同業でキャリアアップするための退職の場合
ここまでの解説を読んでも、実際に転職が決まって退職の相談をしようと思ったら、どのように上司に伝えたら良いのか迷ってしまいそうという人もいるでしょう。
ここからは転職先が決まってから退職する際の伝え方の例文を紹介します。例文を読んで、自分ならどう伝えるかを考えてみましょう。
例文①やりたいことを実現するための退職の場合
やりたいことを実現するための退職の場合の例文
〇〇月〇〇日付けで退職させていただければと思っています。
この会社では営業職として働かせていただきましたが、営業をするなかで、商品やサービスをより多くの人に届けるにはマーケティングが必要だと考えました。
これからは良い商品・サービスを世界中の多くの人に届けるべく、マーケティング職として働きたいと考えています。
そして、この思いを実現すべく転職活動をしたところ、マーケティング会社に内定をいただいたため、そちらに転職させていただければと思っています。
就職支援のプロがアドバイス! より応援される退職理由のポイント
やりたいことを実現するために退職する際は、何をやりたいのかをある程度は伝える必要があります。
これまで支えてもらった感謝の気持ちを伝えつつ、そこに向かって今どのくらい準備しているのか、将来的なビジョンを語ると努力していることに応援してもらえるでしょう。
例文②職場への不満からの退職の場合
職場への不満からの退職の場合の例文
〇〇月〇〇日付けで退職させていただければと思っています。
私はこの会社で働き方改革について意見を述べ続け、社長にも直談判した経験があります。徐々に変わってはいますが、このままではかなりの時間がないと会社は変わらないのだと思いました。
そこで、この会社を自らの力で変えるのではなく、そのような環境が整えられている会社で働きたいと考えて転職活動をしたところ、内定をいただくことができました。
このような背景から、〇〇月〇〇日付けで退職させていただき、転職できればと考えています。
キャリアコンサルタントが解説! 現職への不満を言い換える方法
職場への不満から退職する場合でも、引継ぎなどもあることから不平不満を言うことは好ましくありません。「一身上の都合」で伝える方が無難と言えます。
しいて言うのであれば、違う環境で働きたいと伝えるのも良いでしょう。
例文③同業でキャリアアップするための退職の場合
同業でキャリアアップするための退職の場合
〇〇月〇〇日付けで退職させていただければと思っています。
私はこの会社でBtoCの営業職として従事させていただきました。この会社での仕事もやりがいを感じられたのですが、より大きなお金を動かせるようなBtoB営業に挑戦したいと考えるようになりました。
そして、BtoBの営業職として活躍するべくコンサルティング会社の営業職の選考を受けたところ内定をいただくことができ、そちらに転職させていただければと考えています。
就職支援のプロがアドバイス! 同業への転職の際の注意点
同業でキャリアアップする際は、現職では叶わないポジションやなしえない仕事内容など、現職と異なる部分を明確に伝えましょう。
もし競合となりうるなら、転職先について詳細は触れず、「今までの経験を活かして新たな分野で挑戦したい」とシンプルに伝えるのも一つです。
最後まで抜かりなく! 転職先が決まってから退職する人が注意すべきこと
現在勤めている会社を退職することを決断した際、その後の行動がないがしろになってしまう人もいますが、最後まで気を抜いてはいけません。そして、転職先が決まった後も同様です。
ここからは、転職先が決まってから退職する人が注意しなければいけないことを、転職活動中と転職先が決定してから退職するまでの2つのフェーズに分けて解説します。最後まで気を抜かず、無事に円満退職するためにも注意点を把握しておきましょう。
転職活動中の注意点
転職活動中はまだ未確定なことが多い状況ですが、円満退職をしたいと考えるのであれば、注意しなければいけないことがあります。
スムーズな退職をするためには、転職活動中から退職を意識することも重要です。以下2つの注意点をよく理解しておきましょう。
①有給休暇や代休をうまく活用して転職活動の時間を確保する
多くの会社では平日に勤務し、土日や祝日は休日という雇用形態となっています。つまり、志望先の選考を受けられる日は現在勤めている会社の勤務日でもあるということです。このような状況で「いつか転職しよう」と思っているだけでは、なかなか転職活動は始められません。
そこで有給休暇や代休をうまく活用し、計画的に転職活動の時間を確保することが重要です。大学生の就活とは異なり、転職活動は自ら機会を作り出す必要があります。志望先への転職を実現するためにも、受け身ではなく積極的に行動しましょう。
- 有給休暇がほとんど取得できません。どのようにして転職活動の時間を確保するのが良いでしょうか。
誠意を持って転職先に相談してみよう
有給休暇や代休が取りづらい状況だと、転職活動をする際に時間の確保が難しくなります。しかし、電話やメールがあるので、しっかりと応募先に仕事が休みやすい日や時間を伝えることで上手に調整できることもあります。
オンライン面接可能の会社もあるので、相談してみましょう。誠意をもって対応すれば悪い印象をもたれることもありません。また、条件に合った企業を提案してくれるエージェントを活用するのも一つです。
②退職日と入社日を明確に決める
転職活動中に内定が出たら、退職日と入社日を明確に決めましょう。退職日と入社日のどちらか一方が曖昧な状態では、もう一方の日付を決めづらくなってしまい、勤めている会社や転職先に迷惑をかけてしまう可能性があります。
なお、退職日と入社日のどちらを先に決めるかは、現在勤めている会社と転職先と相談のうえ決めなければいけません。たとえば、退職日を先に決めることで、入社日の調整がスムーズになる場合もあれば、逆に入社日を優先して決めるケースもあります。状況に応じて適切に判断することが重要です。
転職先が決定してから退職までの注意点
転職先が決定してから退職するまでの期間は、特に責任を持って業務を遂行することが重要です。やるべき業務に抜け漏れが発生すると後任者に迷惑をかけてしまうことになるからです。
ここからは転職先が決まってから退職するまで特に注意するべきポイントを解説します。転職先が決まりそうな人やすでに決まっている人は、今後のキャリアに影響を与えないように入念にチェックしましょう。
①引き継ぎは計画的に進めておく
自分が担当していた業務は退職後にほかの誰かに任せることになるので、後任者がスムーズに仕事を引き継げるようにすることも退職する側の重要な責任です。
そのため、引き継ぎをする際は計画的に進めることが重要です。「退職日までにまだ日数があるから」と引き継ぎを後回しにすると、結果として業務のすべてを引き継ぎ切れず中途半端な形で退職してしまう可能性があります。
このような事態にならないためにも、退職日が決まったら、それまでにすべての引継ぎが完了できるように上司とすり合わせをおこないましょう。後任者がいつでも参考にできるように、引き継ぎ資料を作成しておくことも必須なので、転職活動中にも進められるものがあれば事前に作成しておくのも有効ですよ。
引継ぎがままならないうちに退職すると、共有不足があったり処理が終わっていない案件が発覚したりと、中途半端になってしまう可能性があります。最終的には顧客への納期や対応が遅れるなどの迷惑を掛けたりと、企業イメージまで左右する場合もあります。
何より次のステップのために、立つ鳥跡を濁さず綺麗に退職できるとお互いに気持ち良いですね。
②入社日の変更は転職先に迷惑となることを理解する
転職先と入社日を決めてから、現在勤めている会社に退職の相談をする人もいると思います。上司と相談をした際にさまざまな意見をもらうこともあるかもしれませんが、その意見に流されて入社日を変更するのはおすすめしません。入社日を変更することは転職先の迷惑となる可能性があるからです。
転職先は費用や時間などのコストをかけてあなたを採用しています。そして、入社が決定したら入社日に向けた手続きなどの準備を計画的に進めていきます。
もし突然入社日の変更を申し出されると、これまで進めていた手続きを再度一からやり直さなければいけなくなることもあるのです。
しかし、なかには本当にやむを得ない事情で入社日を変更しなければいけない場合もあります。そのような場合は、入社日を変更できるのを当たり前だと思わず、転職先に迷惑となることをよく理解したうえで、自分ばかりでなく会社のことも考えた行動を取ることが大切です。
転職先が決まってからでも正しい手順で退職して次の一歩を踏み出そう
転職先が決まってからの退職は可能ですが、適切な手順を踏まないと、円満退職が実現できなくなってしまう可能性があります。後味の悪い退職を避けるためにも、まずは退職までの正しい手順を理解し、それぞれのステップで適切な行動を取ることが大切です。
転職先が決まってからの退職自体は、あなたの理想のキャリアを実現するための大切な一歩でもあります。新しい職場でも応援され、迷惑がかからないような状態でその一歩を踏み出すためにも、正しい手順を理解し慎重に行動しましょう。
アドバイザーコメント
有馬 恵里子
プロフィールを見る現職にも転職先にも誠実な対応を心掛けよう
現職はこれまであなたのキャリアを応援してくれた場所であり、転職先はこれからあなたのキャリアが新たに始まる場所です。現職にも転職先にも誠実であると同時に、意思を明確に持つことを意識してください。
たとえどんな転職理由でも、現職に対しては今までの感謝と退職までの責任を忘れてはいけません。転職した後にどういう流れでまた現職とつながるかもわからないうえに、現職で過ごした時間はあなたに蓄積されている大事なキャリア資産です。現職の人たちと良い関係性を保ち、最後まで責任をもって業務や引継ぎをやり遂げることで次のキャリアへスムーズに進むことができます。
退職を伝える際は意思を明確に伝えて前向きに次の一歩を踏み出そう!
また、転職先への入社を決めたからには退職の意思をしっかり持ちましょう。もし退職交渉をした際の引き留めで意思が揺らぐのであれば、転職先に対して大変失礼です。
そして曖昧な態度は現職にも転職先にも迷惑がかかります。社会人としてのプロ意識を持ち、情に流されずに適切な手順で必要な手続きを進めてください。
自分のキャリアの選択に責任を持ち、前向きに次のキャリアへ進んでいきましょう。
執筆・編集 PORTキャリア編集部
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記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi
4名のアドバイザーがこの記事にコメントしました
キャリアコンサルタント/NC Harmony代表
Eriko Arima〇大手人材紹介会社で約5年、転職者や若者、女性のキャリア支援を担当した。その後はIT企業の採用責任者を務め、現在は幅広い世代を対象にキャリアや就職活動の支援もおこなっている
プロフィール詳細社労士/涌井社会保険労務士事務所代表
Wakui Yoshifumi〇平成26年に神奈川県で社会保険労務士事務所を開業。企業の人事労務相談や給与計算などを請け負う。また、関与先企業の社員のキャリアプランなどに関してアドバイスをしている
プロフィール詳細キャリアコンサルタント
Eri Kuno〇キャリアコンサルタントとしてこれまで学生への就職セミナーや就活相談、企業における従業員へのキャリア支援などをおこなう。現在はおもに求職者の就職支援やカウンセリングに従事
プロフィール詳細キャリアコンサルタント/fc-styling代表
Mitsuki Tominaga〇ファッション業界にてスーパーバイザーや採用、お客様相談員を経て独立。大学生の就職支援や高校生向けキャリア講座、中途採用の転職支援事業など幅広い世代の就労支援に従事
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