この記事のまとめ
- 正社員とパートでは給与や働き方などが異なる
- それぞれのメリット・デメリットを知ることが適職選びのポイント
- 正社員とパートの正しい選び方を知って自分に合った働き方を選ぼう
- 自己分析ツール
たった3分で面接で使える"あなたの強み"がわかる!
この記事を読んでいる人におすすめ
新しい仕事を探すなかで、「正社員とパートどちらが自分に合うのだろう」と悩む人もいるかもしれません。「今は正社員でバリバリ働いてきたけど、次の仕事ではパートを経験してみたい」と考える人もいますよね。
次の仕事につくときの雇用形態に悩むときは、それぞれの特徴を理解しておくと選びやすくなります。
この記事では、キャリアアドバイザーの吉野さん、永田さん、野さんとのアドバイスを交えつつ、正社員とパートの違いや選び方などを詳しく解説します。自分はどちらの働き方が合っているのかと悩む人は、ぜひ参考にしてみてくださいね。
正社員とパートの違いを理解すれば自分に合った働き方がわかる!
正社員とパートでは、収入面や仕事内容だけでなく、目に見えない社会的信用や描けるキャリアなどさまざまな部分に違いが見られます。それぞれの違いを理解したうえで選ばなければ、いざ入社してから「こんなはずじゃなかった」と後悔するかもしれません。
入社後に後悔しないためにも、自分に合った雇用形態を選べるよう、正社員とパートそれぞれの特徴を事前に把握しておく必要があります。
この記事では、はじめに正社員とパートの違いを詳しく解説します。正社員とパートでどのような違いがあるのかを明確に把握できることで、自分の性格やキャリアプランに合った働き方が可能になるのです。
その後に、正社員とパートそれぞれのメリット・デメリットや選び方を解説します。記事を最後まで読むことで、正社員とパートそれぞれの特徴の違いを把握したうえで、自分に合った雇用形態を選べるようになりますよ。
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比較で確認! 正社員とパートの違い
正社員とパートには、契約期間や働く時間の自由度などさまざまな違いがあります。違いを理解することで、自分の性格に合っていたり、描くキャリアプランを実現できたりする雇用形態を選べるようになります。
一方で、違いを理解せずに転職活動をすると、入社後に「想像とは違った」と感じて後悔するかもしれません。
ここからは、正社員とパートの違いを解説します。それぞれの違いに目を向け、自分が譲れない部分を探しましょう。
契約期間
正社員とパートで大きく異なるのは、契約期間です。
一般的に正社員は無期雇用となり、契約期間が設けられていません。一方で、パートで働く場合は3年ほどの雇用期間が定められている場合がほとんどです。そのため、期間がきたら更新するか退職するかを選ぶ必要があるのです。
ただし、企業によっては有期雇用としてパートで雇用していても、更新時期になると自動で更新されることがあります。しかし、あくまでも有期雇用であるため、更新時期のタイミングで企業が契約更新しないという可能性も考えられます。
急に職を失う恐れもあり、必ずしも安心と言い切れないのがパートという雇用形態です。
パートの契約期間は、雇用契約書や雇用条件の記載、もしくは企業の人事担当者に直接確認することで把握できます。一般的には、雇用開始前に契約条件が提示されることが企業に義務付けられているため、不明な点は積極的に質問しましょう。
働く日数や時間の自由度
正社員とパートでは、働く日数や時間にも大きく差が出ます。正社員は月の休日の日数が決められていたり、カレンダーに合わせた休みなどになっていたりするケースが多いです。
一方で、パートの場合は、自分が出られる日を指定するというシフト制を採用する企業が多くあります。基本的には月に2回のシフト提出日が設けられているため、プライベートの予定に合わせてスケジュールを立てられるのも魅力の一つです。
また、正社員で働く場合は就業時間が決まっていて、9時から17時など企業が指定した時間に合わせて勤務することが求められます。
一方で、パートであれば自分の働きたい時間をメインに指定が可能です。午前中だけ、午後だけなどプライベートの予定やワークライフバランスを考慮して希望を出すことができます。
仕事内容
任せられる仕事内容も、正社員とパートによって異なることがあります。
正社員は経験を積むことで、後進育成や店舗の運営管理、部下のマネジメントなど幅広い仕事が任せられる可能性があります。
一方で、パートの仕事内容は、比較的覚えやすく大きな責任をともなわない場合が多いです。たとえば、スーパーやコンビニであればレジ打ちや品出し、飲食店であれば接客や会計などを任されることがあります。
このように、正社員とパートでは責任の重さや範囲に大きな違いが見られます。
パート志望の人のなかには「簡単な仕事しかしなくて済む」と働きやすさを感じる人もいるかもしれません。しかし、任せられる仕事の幅が少ないのは良いことばかりではありません。身に付けられるスキルが少なく、成長する機会を減らしてしまうデメリットもあるということも把握しておきましょう。
給与やボーナス
正社員とパートでは、働くうえで重要な収入面も異なります。
一般的に正社員は月給制か年俸制で給与が支払われることが多く、毎月固定の収入を得られます。また、金額面においてもパートより高く設定されている場合がほとんどです。
一方で、パートは時給制のケースが多いのが特徴的です。月に怪我や体調不良で休んだ日が多ければ収入も少なくなるということです。
また、パートで勤める場合はボーナスの支給がない会社も多いことも把握しておきましょう。
- 今の会社で正社員として働いているのですが給与やボーナスの面で満足できていません……。
すぐに転職するのではなく今の会社でできることを考えよう
給与面での悩みで、正社員からパートに転職するというのは、現実的ではありません。正社員としての待遇アップ転職を目指す方がおすすめです。
厚生労働省が公表した2019 年(令和元年)雇用動向調査結果によると、転職で、収入がアップした人は34.2%、変わらなかった人が27.9%、下がった人が35.9%でした。収入の不満→即転職、と単純に考えないで、まず現状把握と作戦立てから始めていきましょう。
手当・福利厚生
給与と別に支払われる手当や、仕事をするうえで役立つ福利厚生も、パートの場合は十分に受けられない可能性があります。
たとえば、通勤時の交通費を支払う通勤手当や住宅の費用を一部負担する住宅手当は、法律で定められた手当ではありません。企業が自由に設定できるため、明確な差別化を図るために正社員だけの待遇としている企業もあります。
また、企業によっては人気のテーマパークの入園チケットが割引される制度、社員が自社の製品を購入するときやサービスの利用時に割引される福利厚生を用意しています。企業にとっては正社員は長く働いてほしいという願望もあるため、厚い手当を受けられる傾向にあるのです。
目に見えない部分だからこそ忘れがちですが、手当や福利厚生の差が大きいと、正社員の方が得をする可能性があります。
確認すべき手当としては「交通費」に関して支給があるかどうかは重要なポイントではないでしょうか。
企業としては必ず支払わなければならないと定められているわけではないので、もらえるのかどうかはあらかじめこちらがしっかりと確認しておく必要があります。
キャリア・スキルアップ
正社員はパートと違い無期雇用が基本のため、長期的に働く人材と考えられています。企業によっては教育制度や研修を整え、スキルアップする機会も多く用意されているのです。
また、仕事に必要な資格であれば、資格の取得を支援する制度を用意している企業もあります。正社員として勤め、必要な研修を受け資格を取得、実績を残すことでキャリアアップすることも可能です。
一方で、パートは必ずしも長期的に勤めるとは限らないことから、正社員ほど教育に力を入れないケースも多いです。入社時から数年経っても立場が変わらず、後から入社した正社員が先にキャリアアップするケースもあります。
多くのスキルを身に付け、キャリアアップしていきたい場合は、正社員として働くことがおすすめです。
「入社する前にキャリアのことなんて考えられない」と悩む人には、下記の記事がおすすめです。キャリアビジョンの考え方がわかり、より仕事が選びやすくなりますよ。
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社会保険・雇用保険
企業に勤めると社会保険に加入する場合が多いですが、パートの場合は必ずしも加入できるとは限りません。
社会保険の加入対象は以下のすべてに当てはまる人です。
社会保険の加入対象
- 週の所定労働時間が20時間以上
- 月額賃金が月8万8,000円以上
- 2カ月以上雇用されることが見込まれる
- 従業員が51名以上いる勤務先に勤めている
- 学生以外
上記の条件を満たさない場合は、国民健康保険に加入する必要があります。
社会保険と国民保険の大きな違いは、負担する保険料の差です。社会保険の場合は企業が保険料の半分を負担しているため、国民保険に加入するよりも保険料が低くなります。
また、国民保険は社会保険に比べて業務外で怪我や病気をして労務を休んだ場合に利用できる傷病手当金がありません。休んだ場合の給与の補填がなく、収入が少なくなる可能性があるのです。
仕事を退職した後に失業手当を受給するための雇用保険も、「週に20時間以上の所定労働時間」「31日以上働く見込みがある」といった加入条件があることには注意しましょう。
怪我や病気で所定の時間働けない場合、パートでも社会保険に加入していれば、雇用者からの給与の一部を補填する傷病手当金を受け取れます。なお、企業への社会保険加入の義務は企業の規模や雇用条件などによるので企業の人事担当に確認ください。
あなたが受けない方がいい職業を確認してください
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社会的信用
正社員は毎月決まった給与を得られるため、パートよりも社会的信用が高いと考えられています。そのため、クレジットカードや住宅、車のローンなどの審査に通りやすくなる傾向があります。
一方で、パートは有期雇用であるため更新されなければ解雇になる可能性も否定できません。収入も本人が働いた分だけ支払われるため不安定になることがあります。毎月決まった金額が給与として支払われる正社員に比べ、パートの社会的信用は低くなるのです。
家や車を購入するとき、一括で支払わなければローンを組む必要があります。しかし、社会的な信用がないとローンが組めず、希望するライフスタイルをかなえられない可能性もあります。今後大きな買いものをする可能性がある人は、社会的信用を得るためにも正社員で勤めておくことがおすすめです。
経済面での社会的信用を測るものに、専門機関が管理する信用情報があります。
新しくクレジットカード作成やローンを組もうとするとき、過去に滞納・未払いがあると、審査に負の影響を与えます。パートでも、これまでの支払いに問題がない、現金で頭金が払えるなどがあれば審査のプラス評価事項です。
自分との相性を知ろう! 正社員で働くメリットとデメリット
正社員とパート、どちらで働くのかに正解はありません。しかし、人によって向き不向きがあるのは事実です。どちらを選ぶかで、プライベートの時間や任せられる仕事にも大きな差が生まれるからです。
自分に合った働き方を選ぶには、正社員とパートそれぞれが持つメリットやデメリットを理解する必要があります。自分が仕事に何を求めるのかを考え、適した働き方を選びましょう。
正社員で働くメリット
正社員で働くメリット
- 雇用面①:長期的に働けるため収入が安定する
- 雇用面②:社会保険・福利厚生・手当の範囲が広い
- 給与面:昇給・昇格のチャンスが多い
- 業務面:さまざまなポジションで仕事に携われる
就職活動にあたり、「働くのであれば正社員が良い」といわれた経験がある人もいるかもしれません。しかし、正社員がおすすめといわれても理由が漠然としていて、なぜなのかまで考える人もいますよね。
ここでは、正社員で働くメリットを詳しく解説します。働くうえで何をメリットと考えるかは人ぞれぞれのため、まずは正社員として働くことが魅力的に感じるかをチェックしましょう。
正社員で働くメリットをより詳しく知りたい人は、下記の記事がおすすめです。
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雇用面①:長期的に働けるため収入が安定する
正社員は基本的に無期限で雇用されます。本人が退職を希望した、会社の規則に違反した、法律を犯したなどがなければ雇用期間の継続が一般的です。
このように、急な解雇や雇用期間の制限がないことから、正社員で働き続ければ収入が安定します。毎月決まった金額の給与が支払われる場合も多く、働いた時間で給与が減る心配もほとんどありません。
定年まで長く同じ職業に勤めたいと考えている人には、正社員の選択がおすすめです。
よほどのことがなければ解雇されることはないのですが、万が一そのような事態になったとしたら被雇用者側が何かしら会社に大きな損失を与えた場合や法律に触れるような行動を起こした場合などは考えられます。
雇用面②:社会保険・福利厚生・手当の範囲が広い
正社員として企業に勤めると、パートで雇用される場合に比べて福利厚生や手当を多く支給される場合があります。
たとえば、住んでいる住宅の家賃を一部手当として支給される住宅手当や、企業が指定する特定の資格を取得している場合に発生する資格手当などです。手当は基本給とは別で支給され、収入を増やせるポイントになります。
また、パートで働く人には社会保険の加入に一週間での就業時間や企業の規模に一定の条件が設けられていますが、正社員で働く場合は基本的に無条件で加入できるのもメリットの一つです。
福利厚生の手厚い企業を探している人は、下記の記事が参考になります。
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給与面:昇給・昇格のチャンスが多い
正社員の場合、雇用条件に年何回の昇給があるか決められていて、成果を上げれば着実に給与が上げられるチャンスが多くなっています。
また、正社員として働く以上、長く勤めたり、成果を挙げて上司に認められたりすれば一般社員から昇格し、役職が着く場合もあります。役職手当がもらえるだけでなく、より多くの裁量が与えられてやりがいにつながるのです。
長く勤めて着実に給与を上げたい場合は、正社員の方が向いている可能性があります。
パートでの昇給のチャンスは、一般的に正社員より少ない傾向ではあります。
パートでは雇用条件や役職昇進の余地、そして昇給の機会も制限される傾向がありますが、企業や業種によって異なり、可能な場合もあります。具体的な昇給制度について雇用先の人事担当者へ確認することも重要です。
業務面:さまざまなポジションで仕事に携われる
正社員は経験や実力に応じてさまざまなポジションを任されることがあります。顧客に直接かかわるポジションだけでなく、社員をマネジメントする責任者として抜擢されるケースもあるかもしれません。
さまざまなポジションで働ければ、それだけ経験を積めて自分のスキルや能力を高められます。得たスキルは社内でのキャリアだけでなく、転職する際にも役立ちます。
特に責任ある仕事を任せられた経験は、マネジメントなども必要になり、誰にでもできる仕事ではなくなってくるため、多くの業界で優遇されるスキルです。より責任ある立場を経験したい人は正社員を目指しましょう。
正社員で働くデメリット
正社員で働くデメリット
- 雇用面①:異動や転勤の可能性がある
- 雇用面②:副業禁止の場合もある
- 業務面:仕事の責任が重い
- プライベート:長期の休みがとりづらい
正社員で働くと、毎月安定した給与が得られ長期的に働きやすい利点があります。定年まで一つの仕事で勤め上げることを望むのであれば、正社員は良い選択肢です。
しかし、正社員になるとパート時代に比べて時間の融通がつかず、自分の時間が減ってしまう可能性もあるのです。
この章では、正社員で働くデメリットを詳しく解説します。どのようなデメリットがあるのか知っておき、入社後に後悔しないようにしましょう。
雇用面①:異動や転勤の可能性がある
企業によっては、正社員になると店舗異動や離れた地域に転勤になる可能性があります。
異動であれば引越しせずに済む場合もありますが、転勤となれば引っ越しをともなうことがほとんどです。住んでいる地域に愛着がある場合や、家族がいる際に転勤があると、自分だけの問題でなくなります。
また、ほとんどの企業で異動や転勤に対して社員側の拒否権はありません。辞令が出たら決められた期間に転居を済ませる必要があります。家庭がある人の場合は、子どもの学校の兼ね合いで家族は転居せず単身赴任という選択肢をとる場合もあります。
異動や転勤がプライベートに与える影響は大きく、人によっては生活に大きな変化が出るのです。
会社の事業所が1カ所しかなければ、転勤は発生しにくいです。人事異動も、部署が少なければ起こりにくいです。一方で、転勤・異動の心配が少ない反面、会社が小規模で手がけられる仕事の幅が狭いなどのデメリットも考えられます。
雇用面②:副業禁止の場合もある
近年では、正社員の副業が一般的になり本業は別に動画編集やSNS運用など副収入が得られる仕事を始める人も増えています。自宅でできる副業以外にも、飲食店でのアルバイトをおこなう人もいます。
しかし、企業によっては従業員の副業自体を禁止しているかもしれません。就業規則で副業を禁止されているにもかかわらず実施した場合、最悪のケースでは解雇になる恐れもあるのです。
企業が副業を禁止する背景には、従業員の労働時間が増え体調不良につながる恐れや、本業に支障をきたす可能性を心配しているなどが考えられます。副業自体が法律違反になることはないものの、就業規則で禁止されている会社にバレると、解雇などの問題が発生する可能性があることには注意が必要です。
業務面:仕事の責任が重い
パートだからといって、仕事に責任がないわけではありません。しかし、一般的には正社員の方が責任ある仕事を任せられるケースが多いです。
なぜなら、パートは正社員と違い雇用期間が決められているため、期間の長い仕事だと途中で退職となる可能性があるからです。仕事の途中で退職となってしまえば、引き継ぎが発生して仕事がスムーズに進まなくなる可能性があることもパートが責任の重い仕事を任されにくい要因の一つになります。
一方で、正社員は長期雇用を前提としています。勤続年数が増えれば経験が積み重なり、立場も上がり、裁量も増えるため、より大きな決断を任せられるシーンも多くなるかもしれません。部下のマネジメントが任せられる場合もあり、気苦労も増えがちです。
もちろん、責任が重くなることはデメリットばかりではありません。多くの経験を重ねることで自身で判断ができるようになり、仕事の迅速化や有事の判断を任せてもらえるようになります。その経験は、今後ほかの企業に転職した場合にも役立つはずです。
プライベート:長期の休みがとりづらい
正社員として働いていると、数週間、数カ月などの長期の休みは取得しづらくなる場合もあります。有給も与えられますが、業務の関係から一度にすべてを使い切れることもほとんどありません。
社会人として働いていると、長期間休んでリフレッシュしたくなるときもあります。しかし、正社員では病気や怪我などの理由がない限り、長期休暇は取得しづらい傾向にあるのです。
一方で、パートであれば交渉次第で丸一カ月休むこともでき、次に仕事を始めるタイミングは自由に選べます。長期旅行や留学の予定も立てやすく、自分のプライベートを優先できます。
すでに長期休みが取りにくい会社では少し難しいかもしれません。
一方で、外資系企業などでは成果を挙げていれば長期休暇も認められやすいですし、ベンチャー企業やスタートアップ企業では経営陣が率先してサバティカル休暇をとる傾向もあり、比較的長期間の休みを取りやすいと言えます。
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自由度を重視! パートで働くメリットとデメリット
パートで働くメリットやデメリットがわかれば、前述した正社員のメリット・デメリットと比較しやすくなります。それぞれの特徴が明確になり、自分の求める仕事へのイメージがはっきりするのです。
パートは正社員に比べると自由度が高いものの、福利厚生面や社会的信用が低くなる傾向があります。入社後に後悔しないためには、メリットだけでなくデメリットもしっかり理解しておくと安心です。
パートで働くメリット
パートで働くのにはどのようなメリットがあるのか理解を深めておきましょう。パートは正社員に比べて責任ある仕事を任せてもらえない面もありますが、自分に合った仕事が選びやすい、合わなければ辞めやすいなどのメリットもあります。
さまざまな視点からパートと正社員の違いへの理解を深め、自分に合った働き方を選びましょう。
雇用面①:求人数が多く希望の仕事が選べる
パートの仕事は正社員に比べて、求人数が多くなっています。雇用期間や職種など、豊富な条件から自分に合った仕事を選べるため、好みに合った仕事を選びやすいのが特徴です。
人によっては、働くときは人とかかわる仕事が良い、デスクワークを希望しているなど条件はさまざまです。ただ、正社員に絞って探していては、希望にマッチした求人がすぐに見つからない場合もあります。そこで、いったんパートとして働いて、正社員の求人を探すという方法も一つの手段です。
また、企業によってはパートからの正社員登用をおこなっているケースもあります。正社員の求人がない企業でも、パートからスキルを身に付ければ正社員として採用される可能性もゼロではありません。希望している企業の求人がパートだけでも、諦めずにいったんチャレンジしてみるのもおすすめです。
ただし、必ずしも正社員として働くことがゴールではありません。希望の仕事をしつつ自分にとって条件の良い働き方を選べるのは、パートの大きなメリットです。今後どのようになりたいかも踏まえて、働き方を考えましょう。
パートとして入社後、正社員に登用される可能性は企業や業種によって異なります。一般的には数カ月から1年以上の勤務経験や、一定のスキルや成果を示すことが重要です。
ただし、企業の方針や求人状況によっても異なるため、具体的な条件は雇用先の人事担当者に確認することが必要です。
雇用面②:複数の仕事の掛け持ちも可能
正社員の副業を禁止している企業でも、パートで働く場合には副業禁止の就業規則は適用されない場合がほとんどです。フルタイムで働いている人でも、雇用形態がパートであれば副業禁止は基本的に適用されません。
人によっては、フルタイムで働いた後に別の仕事をして収入を増やしたい場合もあるかもしれません。一つの仕事だと飽きてしまうため、曜日によってパート先を変えたいという人もいると思います。さまざまな職種を体験すれば、それだけスキルも増えより魅力的な人材に近づけますよ。
なるべく就業規則に縛られず、さまざまな職場で働きたい人はパートの働き方はぴったりです。
雇用面③:短期・単発でも働ける
正社員で雇用されると、基本的には長期雇用が前提となり短期や単発での仕事にはなりません。一方で、パートには一週間や数日など短い期間での雇用から、一日だけの単発で働ける仕事も数多くあります。
パートが短期・単発で働ける一方で正社員は長期間働くのが前提となります。一度勤めたら長く仕事を続けることから、職場の雰囲気が合わないと苦労する可能性もあるのです。一方で、パートとして短期で働けば人間関係に悩む心配が少なくなります。
また、短期や単発で働ける仕事は、就労期間が短いため自分のプライベートに合わせて働けるのがメリットです。単発の仕事は給料がすぐ支払われる場合も多く、「急な出費に合わせて一日だけ働きたい」といったニーズにも対応できます。
雇用面④:辞めたいときに辞められる
正社員として働くと、長期間のプロジェクトに参加することもあります。一つのプロジェクトが長期間である場合、一区切りつくまで辞めづらいと思う人も多いかもしれません。また、正社員の場合は、仕事の責任も重くなるケースがあるため、すぐには辞められない状況となるのです。
一方で、パートで働く場合は正社員に比べれば長期にわたる案件に参加する機会が少なくなります。また、責任の重い仕事に参加する機会も少ないです。そのため、辞めたいときに辞めやすいというメリットがあります。
ただ、パートだからといって仕事に責任を持たずいきなり辞めて良いわけではありません。退職を決めたらなるべく早く伝え、職場に影響を出さないようにしましょう。
- 現在はパートですが正社員として働きたいと考えています。これまでの経歴が転職活動に悪影響を与えることはありますか。
前向きな転職であればさほど悪影響を与えない
これまでの転職経験の経歴が悪影響を与えてしまうことは多いにあり得ます。
しかし、どのような経歴を歩んできたのかにもよるので一概には言えないのですが、これまでの自分を踏まえたうえで「こういう自分でありたい」「会社にこのような貢献をしたい」という自分の想いを強くアピールすることができれば先方としてもさほどあなたの経歴を疑問視することはないかと思っています。
というのも、たとえば私が面接する際などは「過去のことよりも今どうなのか」と目の前の人を見ながら判断することを大事にしているからです。
今のあなたを見たときにきちんと前向きな目をしていれば過去のことはあまり関係ないのかなと思います。
プライベート:自分の予定を優先しやすい
パートとして働く場合、仕事のシフトは自分のプライベートに合わせて融通を利かせられる場合が多いです。
一方で、正社員として働くと、土日祝日が決まった休みだったり、月に8日の休暇と決められていたりする場合がほとんどです。また、長期で休みたい場合やイベントに行きたい場合は、有給を活用する必要があります。
一方で、パートで働く場合は基本的にシフトは自分が出られる日を提出します。予定がある日は仕事を入れずに済み、プライベートを優先して仕事の日を決められるのです。正社員に比べて働く日の自由度が高く、ワークライフバランスがとりやすくなっています。
まずはあなたが受けない方がいい職業を確認してください
就活では自分のやりたいことはもちろん、そのなかで適性ある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期退職に繋がってしまうリスクが高く、適職の理解が重要です。
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まずは強みを理解し、自分がどの職業で活躍できるか診断してみましょう。
・楽しく働ける仕事がわからない人
・時間をかけずに自己分析をしたい人
パートで働くデメリット
パートで働くデメリット
- 雇用面①:長期雇用が難しい
- 雇用面②:正社員に比べると手当や福利厚生が手厚くない
- 収入面:収入が安定しづらい
- 業務面:責任感の重い重要な仕事を任せられにくい
前述したとおりパートで働くのには雇用期間や収入面にデメリットが存在します。
入社後に後悔せず働くためには、パート雇用だからこそのデメリットにも目を向けましょう。デメリットの内容が、メリットを上回ると感じるのであれば、パートで勤めるのはおすすめできません。
この章では、パートで働くデメリットを解説します。自分の適性を考え、後悔のない選択をしましょう。
雇用面①:長期雇用が難しい
パートで働く場合には、正社員と違って雇用期間が定められているケースが多いです。雇用期間は企業によって異なりますが、一般的には1年や3年が多い傾向にあります。その背景には、労働基準法でパートタイマーの雇用期間が最長3年と決められていることが挙げられます。
ただ、パートタイマーで働いている場合にも無期雇用が採用されているケースもあります。しかし、ほとんどの求人は有期雇用となっていると覚えておきましょう。
また、有期雇用された場合でも更新によって長期で働ける可能性があります。雇用期間が5年を過ぎたタイミングで労働者から申請すれば、無期労働契約に転換できるルールもあるため、念の為覚えておきましょう。
雇用面②:正社員に比べると手当や福利厚生が手厚くない
以前は、正社員とパートで働く人の間に明確な待遇の差があった企業も存在しました。しかし、2020年に施行されたパートタイム・有期雇用労働法により、大きな待遇差は少なくなっています。
この法律は、同企業に勤める人において、雇用形態で待遇に差を出すことを禁じています。労働内容が同じにもかかわらず給与が少ない場合や、福利厚生の一部が利用できないなどが認められなくなったということです。
しかし、企業によっては正社員だからこそ任せられる仕事として、単身赴任や出張もあります。その場合は単身赴任手当が出る場合も多く、パートとして働く分には得られないものです。
正社員にしか任せられない仕事で得られる手当は、パートとして働いている場合の支給は難しいかもしれません。
応募前に電話で問い合わせたり、面接時に質問してみたりしましょう。「交通費は全額支給されますか」「パートにも賞与があると記載されていましたが、額の目安はどれくらいですか」などを質問してみるのがおすすめです。
まずは、どんな福利厚生を自分が希望しているのかを整理してから聞くようにしましょう。
収入面:収入が安定しづらい
正社員で働いていると、体調不良で休んだ場合も収入は一定を保てます。一方で、パートで働く人は基本的に労働時間に対しての給料は時給で支払われます。そのため、怪我や病気で休んだ場合はその分の給与が少なくなり、手元に残る収入は減るということになるのです。
自分のプライベートに合わせてシフトに融通が利くのは、パートで働く場合の大きなメリットです。しかし、好きなタイミングで休みがとれるからと出勤を減らし過ぎたら、その月の収入は減ってしまいます。
パートだけで働くのであれば、安定しない収入でも生活ができるよう計算してシフトを提出しなければいけないことには注意しましょう。
業務面:責任感の重い重要な仕事を任せられにくい
パートとして働いていると、正社員に比べて長期間にわたる仕事や部下の育成、マネジメントなど責任の重い仕事は任されない傾向があります。同じ職場に長く勤めていても、携われる仕事が少なくスキルアップがしづらい環境とも言えるのです。
人によっては責任の重い仕事は任せられたくないと思う可能性がありますが、責任ある仕事を任せられた経歴は将来転職する場合にも採用担当者に評価されやすい部分です。長く勤めたにもかかわらず、スキルが身に付かなければもったいないと感じる人もいるかもしれません。
なるべくできることを増やしたい、スキルアップしたいと考えている人は、パートよりも正社員を目指すのがおすすめです。
重視する部分を整理! 正社員とパートの選び方
正社員とパートの選び方
- プライベートとの両立できるか
- 正社員になることで収入が増えるか
- 目指すキャリアプランを実現できるか
- 理想の雇用形態や待遇を受けられるか
ここからは、正社員とパートのどちらの雇用形態が自分に合っているのかという選び方を解説します。
ここまでの内容読んで正社員の方がメリットが大きいと考えても、自分の状況によっては必ずしもそうは言い切れない場合もあります。自分が働くときに何を重視するのかを考え、働き方を慎重に選択しましょう。
自分が仕事のときに重視する部分がわからない人は、まず自己分析からおこないましょう。
具体的なやり方は以下の記事で紹介しています。
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記事を読む
プライベートとの両立できるか
正社員はパートに比べると、プライベートと両立するのが難しい場合もあります。パートは終業時間で帰宅できても、正社員となれば仕事が終わっていなければ必要に応じて残業や休日出勤をしなければいけないこともあるかもしれません。
また、休日の取り方も雇用形態によって異なります。正社員の場合、基本的な休みは会社の規則に従う必要があるため、自分の都合ばかりを優先することはできません。
一方で、パートの場合は休みを自分のプライベートに合わせて取得できるため、働く日を調整しやすいのです。
収入の安定を重視するなら正社員、プライベートを重視するならパートを選ぶのがおすすめです。
土日や週1~2日をしっかり休めるくらいで十分という人は正社員で良いと思います。逆に平日の時間と週末をプライベートの時間でたくさん取りたいという人はパートタイムやアルバイトで時間に融通が利く働き方の方が良いと思います。
正社員になることで収入が増えるか
正社員として働くメリットの一つは、パートのときよりも収入が安定する点にあります。しかし、正社員になって収入が増えても、自由度が下がり、意味がないと感じる人もいるかもしれません。
やりがいを持って働くためにも、正社員になることで、勤務時間が増えても収入も併せて上がるのかをチェックしましょう。勤務時間が増えているにもかかわらず、パートの頃と収入が変わらなければ、ほかの仕事を探すかパートを続ける方が良いかもしれません。
今の収入と転職後の収入を比較して、納得いく変化があるか確認しましょう。
目指すキャリアプランを実現できるか
パートと正社員での大きな違いは、スキルアップできるかどうかです。パートは正社員に比べると責任ある仕事が任されづらく、キャリアを積み上げるのも困難になります。一方で、正社員であれば実力を認められれば、部下のマネジメントや責任者を任せられる可能性もあるのです。
正社員として働くと、パートよりもキャリアアップしやすいため、今後昇進していきたいというキャリアプランを考えている人に向いています。
一方で、働いていても昇進はせず今の仕事を続けたいという人もいると思います。そのような人が正社員になると、望まない仕事を任せられる可能性があるのです。なるべく同じ仕事をコツコツと続けたい人には、パートという選択肢も視野に入れるのがおすすめです。
理想の雇用形態や待遇を受けられるか
「パートよりも安定している正社員が良い」という声を聞いた経験がある人は多いのではないしょうか。しかし、働くときに重視する部分は人によって異なります。選んだ雇用形態で自分が望む待遇を受けられるとは限らないのです。
企業によって正社員に用意している福利厚生や手当の内容は異なるため、正社員で入社しても希望に合う福利厚生が必ずあるとは限りません。事前に調べておかなければ、正社員になっても待遇が納得いかない可能性もあります。
一方で、正社員は安定して働ける雇用形態ですが、パートに比べるとプライベートとの両立が難しいケースも多いです。待遇の手厚さを求めるなら正社員、プライベートを重視するならパートといった基準で雇用形態を選ぶのもおすすめです。
その働き方を何年続けるかのイメージを持って選択しましょう。「今はとりあえずパートで、そのうち正社員に……」といったあいまいな将来選択はおすすめしません。
「この2年間はパートで働き、1日4時間の勉強時間を確保し、資格取得を目指す」のように、長期プランも念頭に置いて考えましょう。
キャリアコンサルタントが解説! 正社員とパートの決定的な違いは?
正社員とパートの違いや選び方がわかっても、実際にどちらが自分に合っているか判断に悩む人もいるかもしれません。転職後にすぐに再度転職するのは経歴に汚点が付く可能性があります。そのため、納得いかないまま選ぶのはおすすめできません。
ここからは正社員とパートのどちらにするべきか、自分に合った雇用形態を選びやすくなるよう決定的な違いをキャリアコンサルタントの野村さんに解説してもらいます。後悔のない選択をするために、より深い知識を身に付けましょう。
アドバイザーコメント
野村 芳克
プロフィールを見る正社員とパートは雇用の安定性や裁量、待遇面が大きく異なる
私の経験や見解から、大きな違いの一つは、雇用の安定性です。たとえば、正社員は通常、無期雇用であり、仕事を続ける限り安定した収入と雇用が期待できます。一方で、パートの場合は契約期間が定められており、定められた期間が終了すると雇用の継続が保証されません。
次は、仕事の責任や裁量の度合いが異なることです。通常、正社員は組織の一員としてより広範な責任を持ち、自己裁量も大きい傾向があります。一方、パートの場合は、仕事の範囲や責任が限定されることが一般的であり、自己裁量が少ない傾向があります。
また、給与や福利厚生面で大きな違いがあります。私の経験から見て、正社員の方が通常は給与や福利厚生の面で優遇されることが多く、パートの場合は時間や勤務日数に応じて給与が変動し、福利厚生の面でも正社員とは異なる待遇が一般的です。
自身のキャリアプランを実現できる雇用形態を選択しよう
以上、①雇用の安定性、②仕事の責任や裁量、③給与や福利厚生の面での待遇の違いに加えて、求職者である皆さんが、これらの違いを理解しつつ、現状から今後への短期的および長期的な視点でのキャリア構築に向けて、自分の価値観や目標に合った計画的な選択をすることが重要です。
安定して働きたい人は以下の記事を参考にしてみてください。安定した職業と実情をまとめています。
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正社員とパートで悩んだ場合は就職・転職活動の軸で判断し納得のキャリアを選ぼう
一昔前では、正社員とパートでは待遇に大きな差があり、正社員の方が良いと考える人も多いかもしれません。しかし、近年では法改正もあり正社員とパートの待遇差は少なくなってきています。
パートは正社員に比べて自由が利く部分も多く、働くときに何を求めるかで向いている雇用形態は変わります。一方で、正社員は収入が安定していて長期間働けるのが魅力です。自分に合った雇用形態を選び、後悔のない選択をしましょう。
アドバイザーコメント
永田 修也
プロフィールを見る正社員とパートの違いよく理解して自分に合った働き方を選択しよう
今は正規雇用か非正規雇用かどちらも尊重される時代になってきています。ですが、いまだ「正社員の方が安定している」という空気感は残っているのも事実です。
それは給与など待遇面ではやはり差がありますし、フルタイムで時間を使える人でなければできない仕事も存在するため同じような待遇とはいかない面もあるのです。
それでもパートやアルバイトでも一定の成果を上げることで遜色なく評価されることも多くなっています。
一方で、フリーランスという働き方を選ぶ人も多くなっていて、自分が求めるだけの稼ぎが得られれば働き方は選ばないというスタンスの人が増えたことも、ひと昔とは異なる今の時代ならではの考え方です。
どのような働き方も良い面もあれば良くないと思える面もあります。それは人によって異なるため、自分の状況と照らし合わせてじっくり考えてみてください。
自分が納得できる選択をすることが必須
一つ大事にしていただきたいのは「本当に自分はそれで良いのか」という自問自答を繰り返すことです。「親が言うから」や、「周囲のみんながそうだから」という理由ではなく、自分が本当に納得できる形で決断し進んでいくことがとても重要なポイントですね。
執筆・編集 PORTキャリア編集部
> コンテンツポリシー記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi
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キャリアコンサルタント/公認心理師
Ikuko Yoshino〇就職支援歴18年。若者就労支援NPOに勤務の後、独立。現在は行政の就職支援施設にて、学生/既卒/フリーター/ニート/ひきこもり/女性などを対象に相談やセミナー講師を担当
プロフィール詳細キャリアコンサルタント/メンタル心理カウンセラー
Syuya Nagata〇自動車部品、アパレル、福祉企業勤務を経て、キャリアコンサルタントとして開業。YouTubeやブログでのカウンセリングや、自殺防止パトロール、元受刑者の就労支援活動をおこなう
プロフィール詳細キャリアコンサルタント/キャリアシンク・オフィス代表
Yoshinori Nomura〇IT業界・人材サービス業界でキャリアコンサルタントの経験を積む。培ったノウハウをもとに、その後はNPO支援団体として一般企業人の転職相談・就活生への進路相談を担う
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