この記事のまとめ
- 退職の相談相手は自分の意思の固まり具合によって異なる
- 円満に退職するためには上司への相談の仕方が重要
- 相談後のスケジュールも確認してスムーズに退職手続きを進めよう
退職を考え始めたとき、まず誰に相談すれば良いかわからず、行動に移せない人も多いのではないでしょうか。退職するためにはさまざまな段階を踏む必要がありますが、そのやることの多さに退職を先延ばししてしまう場合もあるかと思います。
また、退職について相談する相手は、退職を悩んでいるのか、決めているのかによっても異なるため、自分の状況に合った人を選ぶことが重要です。
この記事では、キャリアコンサルタントの谷所さん、高尾さん、吉田さんと一緒に、退職時に相談するべき人や退職を相談するベストなタイミングを解説します。希望の時期に退職ができるよう、いつから行動を開始するべきなのか把握しておきましょう。
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退職を悩み始めたらまずは相談相手を明確にすることが重要
退職をすでに決めた人が家族にいくら相談しても退職の手続きが進まないように、退職を悩み始めた人と退職をすでに決定している人では、相談に適する相手が異なります。加えて、誤った相手に相談すると、まだ退職を決めていないにもかかわらず話が大事になり、自分の理想のタイミングで退職ができない状況になる可能性もあるのです。
また、退職はすると決めていても、いつ上司に伝えれば迷惑にならないのか悩む人もいるかと思います。
そこでこの記事では、前半で退職するかを悩んでいるときにおすすめの相談先を解説します。自分の状況に合った人に相談して、自分の気持ちを明確化し、次の行動に移す準備をしましょう。
その後、退職の意思を上司に伝える際に守りたい3項目や、相談するときに意識したい4つのポイントを解説します。この記事を最後まで読めば、上司に退職を相談するベストなタイミングや、より確実に退職できる方法が理解できますよ。
退職を悩んでいるのか、決断しているのかによって相談相手は変わるため、適切に選ぶことが大切です。
悩んでいるときは家族や信頼のおける友人、同僚などに相談をすべきですが、相談相手を間違えば誤った判断をしてしまうだけでなく、情報が広まってしまうことがあるので注意しましょう。
既卒就活で後悔したくない人は、適職診断からはじめよう
既卒の就活は新卒と違い、選べる職業に限りがあります。そのため、簡単に就職先を決めると入社前とのギャップから早期退職につながる恐れがあります。
これから既卒就活をはじめる人は、まず「適職診断」を活用しましょう。適職診断では、簡単な質問に答えるだけであなたの強み・弱みとぴったりの職業がわかります。
また、どのような職業を選んだらいいか就活軸も見つかるため、これから就活を始める今に取り組むのがベストです。
既卒就活で後悔しないためにも、今すぐ診断してみましょう。
まだ検討中の人はここから! 退職するかの相談におすすめな人
退職を考えていても、次の仕事や今後のことが不安で、すぐに気持ちを固められない人も多いでしょう。仕事内容が合わないと感じていても、自分に問題があるのか、時間が経てば改善するのかなど、悩むポイントは数多くありますよね。
まずは、退職するか決めかねている人が相談するのにおすすめの人を解説します。第三者の意見を取り入れて、納得できる選択をしましょう。
また、退職の相談をするときは、今後働く仕事についても合わせて相談する方法があります。就職に関して相談相手に悩むときは、下記の記事にも目を通しましょう。
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就活の相談先14選! 良い決断ができる相談相手の選び方も解説
就活の相談をするときは、相手を見極めることが大切です。この記事では、状況別におすすめの相談先や、相談方法などについてキャリアコンサルタントと解説します。また、相談する前に解決できるよう、よくある相談と回答も紹介しているので参考にしてください。
記事を読む

退職の相談におすすめな身近な人
退職の相談におすすめな身近な人
- 家族
- 友人
- 同僚
退職するか悩んでいるときは、いきなり上司に話を通すのではなく、身近な人に相談するのがおすすめです。身近な人は相談者の立場に立った意見をくれるため、自分では気付かなかった問題や解決方法を導き出す可能性があります。
退職は人生でも大きな決断で、キャリアや収入など私生活にも大きな影響を与えます。そのため、自分一人で考えていては何が正解なのかわからず、悩んでしまう人もいるのではないでしょうか。
ここでは、退職の相談をするときにおすすめな身近な人を解説します。自分が相談しやすい人を選んで、本当に退職すべきかどうか、退職する場合はどのように進めるべきかなどを考えられるようにしましょう。
家族
両親や兄弟、配偶者、親族などの家族は、悩んでいるとき親身に相談に乗ってくれる存在です。あなたのことを近い位置から見ていて深く理解しているため、厳しい意見も含めて本心で意見を発言してくれるでしょう。
また、仕事を退職した場合、家族は影響を与えやすい存在でもあります。たとえば一人暮らしの人が退職する場合、一時的に家族に支援を頼んだり実家に帰ったりする場合もありますよね。
また、結婚している場合は一時的に収入が減ってしまうため、配偶者やパートナーのサポートが必要になる可能性もあるでしょう。
このように、生活に大きくかかわるからこそ、一人で退職を決めるのではなく、まず身近な人に相談するのがおすすめです。
- 家族が退職に反対しそうで心配です。上手な伝え方はありますか?
本音を伝えることと今後のプランを伝えることが大切
本音で伝えるということは、隠し事をせずに現在の状況や思いをありのままに伝えることです。
ここで何か取り繕ってしまったり、嘘をついてしまうと今後のトラブルの原因となります。なぜ退職したいのか、そしてこれからどうしていくつもりなのか、ありのままを伝えましょう。
また、今後のプランも同時に考えておくことが大切です。次の仕事が決まっているのか、これから転職活動をするのか、失業手当などをもらうつもりなのか、いろいろやるべきことがあります。
まずは退職のプランを伝え、安心してもらうことが必要です。なにも考えていないと家族は間違いなく不安になり反対される可能性が高くなります。最低限、これくらいの準備はしておきましょう。
友人
友人は生活をともにしているわけではないため、家族よりも客観的な意見をもらうことができます。さらに、職場の環境や仕事内容を知らないからこそ、自身の職場が抱える問題や対人関係に対してはっきりとした意見ももらうことができるのです。
一方で、同じ職場の人に相談した場合、あくまでも会社の利益を第一に考えた意見で、必ずしもあなたにとって最適な意見を言ってもらえるとは限りません。
おかしいと思うことを外部の人に相談することで、自分の考えが間違っているのか正しいのかを判断しやすくなります。
相談する友人を選ぶ際は、まずあなたが「信頼できる」と感じることが大前提です。退職に関する情報は流出したらあなたの仕事における立場へのリスクがあるからです。
そのうえで、「感情的になりすぎず、客観的な視点を持てるか」「あなたの職業自体に対する理解が多少なりあるか」「ネガティブすぎないか」という3つの観点で退職の相談相手を選びましょう。
同僚
上司に相談する前に同僚に相談することで、職場環境を含めたアドバイスをもらえる可能性もあります。
同僚に相談するときは、できる限り親しい関係性の人を選びましょう。あまり親しくない人を選んでしまうと、まだ退職を決めていないのに噂が流れてしまう恐れもあります。望まないタイミングで上司まで話が広がれば、退職を言い出しにくくなくなり、退職自体が実現しなくなる可能性があるからです。
そのため、退職を考えているという話は、決定するまでなるべく広めないのが基本です。だからこそ信頼できる人を選んで相談しましょう。
既卒就活で後悔したくない人は、適職診断からはじめよう
既卒の就活は新卒と違い、選べる職業に限りがあります。そのため、簡単に就職先を決めると入社前とのギャップから早期退職につながる恐れがあります。
これから既卒就活をはじめる人は、まず「適職診断」を活用しましょう。適職診断では、簡単な質問に答えるだけであなたの強み・弱みとぴったりの職業がわかります。
また、どのような職業を選んだらいいか就活軸も見つかるため、これから就活を始める今に取り組むのがベストです。
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退職の相談におすすめな外部の企業・機関
退職の相談におすすめな外部の企業・機関
- 総合労働相談コーナー
- ハローワーク
- 転職エージェント
退職の相談は身近な人だけでなく、行政や外部の人に相談してから決める方法もあります。身近な人は相談者の性格や気持ちを理解したうえでのアドバイスとなりますが、行政や外部の人であればさらに客観的な目線からの意見をもらうことが可能です。
たとえば、相談者が現職で身に付けたスキルを活かして働ける職業や、希望条件に合わせた仕事の提案は身近な人では知識が足りず難しい場合もあります。また、実際にどのような求人があるのかも踏まえて相談に乗ってくれるため、新しい仕事に就く前に身に付けておくべきスキルも明確になるのです。
ここからは、退職の相談相手としておすすめの外部の企業や機関を解説します。次の仕事についても悩んでいる人やより客観的な意見が欲しい人はぜひ参考にしてください。
総合労働相談コーナー
総合労働相談コーナー
厚生労働省が運営している、職場のトラブルを相談し解決に向けて情報提供ができる機関
総合労働相談コーナーはハラスメント問題や賃金の引き下げなど、雇用先に問題があるときに相談できる場です。
現在働いている職業がおかしいと感じたものの、自分だけがおかしいと感じているのか、客観的に見てもおかしいのかはすぐに判断できるものではありません。しかし、総合労働相談コーナーを利用すれば客観的なアドバイスをもらえ、退職するかどうかの判断材料になります。
相談は無料なうえ、電話や対面どちらでも対応可能です。相談者のプライバシーにも配慮しているため、気軽に相談が可能です。
友人や素人では判断しづらい問題を抱えている人は、ぜひ総合労働相談コーナーを使ってみてください。
たとえば、セクハラ、パワハラ、賃金未払いといった労働問題、雇用契約や条件変更をされた場合などが挙げられます。
ハローワーク
ハローワーク
求職者や求人事業主に対してさまざまな雇用支援サービスを無料で提供している公共機関
ハローワークというと、一度仕事を退職した人が次の仕事を探す場として利用するイメージを持つ人も多いと思います。しかし実際は在職中の人でも利用でき、在職しているときの雇用形態に制限はありません。
なお、在職している期間は、ハローワークを通して求人への応募はできません。しかし、事前に気になる企業を見つけておけば、実際退職してから新しい会社を探し出すよりもスムーズに転職できる可能性が高まります。
さらに、ハローワークであれば在職中でも職業訓練のサポートを受けることが可能です。次の仕事に必要なスキルを持たない場合でも、転職前に仕事への知識を身に付けておくこともできますよ。
転職エージェント
転職エージェント
仕事を探している人と人材を探している企業のマッチングサービス
退職前に新しい仕事を探すなら、転職エージェントの利用を考える人もいるかと思います。
退職前に登録していると、現在の職業や持っているスキルに合わせて適切な仕事を提案してくれます。選考時には書類の添削や模擬面接もしてもらえるため、相談者が仕事を見つけるまで全面的にサポートをおこなってくれるのが特徴です。
また、利用する際の費用もかからず、相談した結果、退職を見送るという場合でも問題ありません。自身のスキルではどのような仕事を目指せるのかも踏まえ、転職先の選択肢を増やす手段としても利用できます。
総合労働相談コーナーは、労働環境や待遇面で問題に感じていることを相談すれば、客観的な判断やアドバイスをもらえます。
また、転職エージェントやハローワークは、マッチングする求人募集があるかなど相談をして、転職市場について確認をする目的で利用するのも良いでしょう。
既卒就活で後悔したくない人は、適職診断からはじめよう
既卒の就活は新卒と違い、選べる職業に限りがあります。そのため、簡単に就職先を決めると入社前とのギャップから早期退職につながる恐れがあります。
これから既卒就活をはじめる人は、まず「適職診断」を活用しましょう。適職診断では、簡単な質問に答えるだけであなたの強み・弱みとぴったりの職業がわかります。
また、どのような職業を選んだらいいか就活軸も見つかるため、これから就活を始める今に取り組むのがベストです。
既卒就活で後悔しないためにも、今すぐ診断してみましょう。
退職を決めたら上司に相談! 退職の意思を伝える際に守りたい3項目
退職の意思を伝える際に守りたい3項目
- タイミング:上司の忙しくない時間
- 伝える手段:対面・電話・メール
- 伝える内容:退職希望時期と退職理由
周囲の人や外部に相談した結果、退職を心に決めたという人は、上司への相談の仕方も事前に押さえておきましょう。
社員が退職することは企業にとっても損害であるため、少なからず迷惑はかけてしまうものです。そのため、伝えるタイミングや手段は最大限に配慮しましょう。
ここでは、退職の意思を伝える際に守りたい3つの項目を解説します。お世話になった企業に迷惑をかけず退職できるよう、しっかり準備しておきましょう。
退職を決めていきなり退職届を出すのは非常識な印象を与えてしまいます。以下の記事では退職届の出すタイミングや書き方を解説しているので参考にしてみてください。
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いきなり退職届は非常識? 正しいステップや退職届の書き方を解説
いきなり退職届を出す行為は非常識だといわれますが、どんな問題があるのでしょうか。この記事ではキャリアコンサルタントとともに、例外となるケースも含めて解説します。退職までの流れと退職届を渡す際のマナーも説明するので、円満退職を目指しましょう。
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タイミング:上司の忙しくない時間
退職の意思を上司に伝えるときは、始業直後や終業前の忙しい時間帯は避けましょう。忙しい時間帯は部下の大切な話でもゆっくり聞く時間がなく、お互い伝えたいことを伝えきれない可能性があるからです。
終業直前に伝えてしまえば、一日の終わりに部下の退職という大きな問題が持ち込まれても、上司が対応しきれない場合もあります。「退職を希望する話があった」とさらに上の社員へ報告する必要が出れば、残業を増やしてしまう可能性もあります。
自分の想いをきちんと伝えるためにも、忙しい時間帯を避け、日中の14時〜16時ごろに声をかけましょう。
月初や月末、締めの時期など、上司の業務が繁忙なタイミングはなるべく避けましょう。
可能であれば、会議が少ない日や大きな仕事が一段落している時期であることが理想です。いつが忙しいかわからない場合は、まず上司のスケジュールを確認してみましょう。
伝える手段:対面・電話・メール
退職意思を伝える手段は、対面・電話・メールなどの方法があり、それぞれメリットが異なります。
上司が声をかけられる場所にいるときは、なるべく退職の意思を直接伝えましょう。直接話したほうが誠意が伝わるため、上司からの印象も良くなるでしょう。
しかし、上司がいる場所やタイミングによっては直接伝えられない場合もありますよね。そのときは電話を利用して伝えましょう。電話になってしまった理由をしっかり伝えれば、失礼だとは判断されません。
どうしても伝えにくい場合や電話でもタイミングを合わせるのが難しいときは、メールで伝える方法もあります。文章のためゆっくり内容を考えられ、失礼にならない伝え方を選べます。
- 対面や電話で退職の意思を伝える勇気がありません……。メールで伝えることに何か問題やデメリットはありますか?
細かいニュアンスや背景を伝えるのが難しいデメリットがある
メールで退職の意思を伝えるうえでの問題は、言葉選びによっては誤解を与えてしまうということが挙げられます。
メールの文章だけでは、細かいニュアンスや背景を伝えることが難しく、感情や真意が伝わらずに誤解を与えてしまう場合があるのです。
また相手の反応やフィードバックをすぐにもらえないので、返信などの反応が来るまで自分自身が過度に気にしすぎてしまうこともあるでしょう。
また、人によっては「直接伝えないのは失礼だ」と捉えたり冷たい人だと思われてしまうケースもあります。
一方、証拠が残るというメリットもあるので、状況に応じてメールで伝えるか直接伝えるか検討しましょう。
伝える内容:退職希望時期と退職理由
どの方法で退職の意思を伝える場合でも、退職の希望時期や退職理由は明確に伝えましょう。どちらの内容も、退職を考えている場合は必ず聞かれるため、先に伝えておくとお互いのやりとりをスムーズにできます。
特に退職理由は、内容を深掘りされる可能性が高いため、どのような質問がくるか事前に想定しておくのがおすすめです。
退職理由で想定される質問内容
- なぜ退職を考えているのか
- どのような部分が改善されれば継続が可能か
- 会社にとどまる選択肢はあるのか
企業も社員の教育には時間やコストをかけているため、なるべく退職してほしくないと思っています。だからこそ、会社に残る選択肢があるか聞かれる可能性は考えておきましょう。
転職理由がうまく言語化できないという人は、以下の記事を参考にして見てください。ポジティブな転職理由に変換する方法も紹介しています。
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面接で必ずと言って良いほど問われる転職理由。転職理由の考え方、伝え方、注意するべきポイントをキャリアコンサルタントとともに解説します。誰が聞いても納得感がある転職理由に仕上げて、面接で堂々と伝えましょう。
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まずはあなたが受けない方がいい職業を確認してください
就活では自分のやりたいことはもちろん、そのなかで適性ある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期退職に繋がってしまうリスクが高く、適職の理解が重要です。
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円満に退職するために! 上司に相談するときに意識したい4つのポイント
上司に相談するときに意識したい4つのポイント
- 退職理由はポジティブな内容にする
- 引き止められることも想定して回答を考えておく
- 相手にとって嫌味とならない言葉を選ぶ
- 繁忙期を避けて退職日を設定する
退職の意思を伝えた後すぐに辞められるわけではないため、なるべく退職までの期間を平和に過ごしたい人は多いでしょう。しかし、どのような伝え方をすれば角が立たず、円満に退職できるか悩む人もいるのではないでしょうか。
ここからは、円満に退職するために上司へ退職の相談をするときに意識したいポイントを4つ解説します。退職までの残りの期間で人間関係の問題を作らず働くために、知識を身に付けておきましょう。
①退職理由はポジティブな内容にする
上司に退職理由を伝えるときは、会社に問題があると感じさせないようにすることが重要で、そのためにもポジティブな内容を意識しましょう。たとえば、「努力して取得した資格を活かせる仕事に就きたい」や「今の会社ではできない業務に興味がある」などです。
ネガティブな理由を伝えてしまうと、上司としても「問題部分を改善できれば引き止められる」と考えてしまい、余計な期待を与えてしまいます。「会社に問題があり、それを解決できれば働き続けられる」という考えを持たれないようにするためにも、ポジティブな内容を伝える意識をしましょう。
- ネガティブな理由で退職するときは、ポジティブな理由を別に考えて伝えたほうが良いのでしょうか?
ポジティブな理由を伝えれば引き止められる可能性も低くなる
労働環境や待遇面などの不満といったネガティブな退職理由の場合、問題を改善できれば引き止められると考える上司もいます。また、不満を会社批判として受け取られて、良い印象を持たれないこともあります。
現職でできないことにチャレンジしたいなど、ポジティブな退職理由であれば、引き止めることが難しいため円満退社が期待できます。ネガティブな理由をそのまま伝えるのではなく、ポジティブな理由を考えて伝えたほうが良いでしょう。
ポジティブな印象にならない体調不良が退職理由の人もいるでしょう。下記のQ&Aコンテンツでも退職理由が体調の場合の伝え方を解説しているため、当てはまる人は目を通しておいてくださいね。
②引き止められることも想定して回答を考えておく
退職の相談をする際、ほとんどの場合は上司から引き止められると考えておくのが無難です。会社は社員を一人前にするために時間や手間をかけていて、育った社員が退職するのは大きな損害となるからです。
また、社員が辞めた後の後任を見つけることにも時間がかかるため、できるだけ退職を考えている社員に考え直してほしいと思っているのです。
万が一退職を伝えて引き止められた場合は、「異業種での業務に挑戦したい」などのような現職では叶えられない理由を答えるようにしましょう。将来の希望を叶えるためには退職が必要だと理解してもらえれば、納得してもらえる確率が高まります。
ただし、引き止めるのではなく退職を認めてもらえない場合は注意が必要です。下記の記事では退職を認めてくれない企業から退職するための方法を解説しているため、ぜひ参考にしてください。
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会社を辞めたいと申し出たのに辞めさせてくれない時、会社の行為が違法に当たる可能性があります。違法となるケースや辞めさせてくれないときの対処法について、社労士やキャリアコンサルタントとともに解説します。
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③相手にとって嫌味とならない言葉を選ぶ
上司によっては、部下が退職するということ自体にネガティブな印象を持っている人もいます。伝え方によっては、「自分が退職するのは上司が悪い」と言っているように感じられてしまい、上司が不快に思う恐れもあるのです。
退職の希望を伝えてから実際に退職するまでは、1カ月程度の時間がかかる場合も多いです。上司が嫌味に感じる言葉を選んでしまうと、残りの期間でこれまで築いた信頼関係が崩れてしまう可能性もあります。
あくまで企業に問題があるのではなく、「ほかにやりたいことができた」や「自分の強みや資格を活かせる仕事に就きたい」など、自分のキャリアプランと合わない旨を伝えておくと、納得してもらいやすくなります。
今いる企業では自身のキャリアプランをかなえられないことを理由にするときは、「退職後に何をしたいのか」と質問されても問題ないようキャリアプランを明確にしておきましょう。下記の記事ではキャリアプランが浮かばない人のためのコツを解説しているため、ぜひ参考にしてください。
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④繁忙期を避けて退職日を設定する
会社が忙しい時期を退職希望日に設定してしまうと、繁忙期だからと先延ばしにされてしまう可能性があります。企業によって繁忙期は異なりますが、決算期の前はどの企業も忙しい場合が多いです。
また、繁忙期に退職を考えている場合、退職の相談をする時期も近しい時期のはずです。そのため相談の時間を確保してほしいと伝えても、時間が取れずタイミングを逃してしまう場合もあるのです。
繁忙期が過ぎてから退職の意思を伝えると、上司の時間も取りやすく、希望通りに退職日を設定できる可能性が高まります。退職予定日が延びないよう、はじめから時期を考えて伝えることがおすすめです。
- どうしても今すぐ辞めたいです……。繁忙期が明けるまで耐えられない場合はどうしたらいいでしょうか。
すぐに辞めたい場合は上司や産業医などに相談しよう
どうしても今すぐ辞めたい場合は、まず上司や人事に状況を率直に伝え、早期退職の可能性を相談しましょう。特に体調不良や家庭の事情などの理由があれば、その点を強調すると理解を得やすくなります。
もし、体調不良やメンタルヘルス、ハラスメントといった問題があり、今すぐ辞めざるを得ない場合は、無理に繁忙期を乗り越えようとせず、必要に応じて医師の診断書を提出するなどして、速やかに退職手続きを進めることも視野に入れましょう。
繁忙期で円満退職が難しい場合でも、法律上は退職の意思表示から2週間が経過すれば退職が可能です。ただし、その際には業務の引き継ぎや後任者の準備など、可能な範囲での配慮をおこないましょう。
自分の健康と将来を第一に考え、冷静に対応してくださいね。
仕事をすぐに辞めるかどうかの判断に迷う場合は、以下の記事も参考にしてみてください。すぐに辞めるべきケースと甘えと言われてしまう可能性が高いケースの具体例を紹介しています。
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仕事を辞めたいものの、自分の考えは甘えなのか迷ってしまうときもありますよね。自分の判断だけで線引きするのは難しいので、この記事ではキャリアコンサルタントが甘えなケースと辞めるべきケース、後悔しないための行動について詳しく解説します。
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あなたが受けない方がいい職業を確認しよう!
職業選択においてやりたいことはもちろんですが、その中でも適性がある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期退職に繋がってしまうため適職への理解が重要です。
そこで活用したいのが「適職診断」です。質問に答えるだけで、あなたの強みや性格を分析し、適性が高い職業と低い職業を診断できます。
まずは強みを理解し、自分がどの職業で活躍できるか診断してみよう!
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キャリアコンサルタントが解説! 上司に退職の相談をするベストなタイミングとは?
ここまで、上司に退職の相談をするタイミングや伝え方について解説してきました。しかし、なかなか退職したいという気持ちを言い出せず、タイミングを逃してしまう人もいるでしょう。
そこでここでは、キャリアコンサルタントの谷所さんに、上司に退職の相談をするベストなタイミングを解説してもらいます。退職について相談するタイミングに悩みを抱えている人は、ぜひ参考にしてください。
アドバイザーコメント
谷所 健一郎
プロフィールを見る繁忙期の前後を避けて時間の取れるタイミングで退職の相談をしよう
退職の相談をするタイミングは、繁忙期の前や繁忙期は避けるべきです。繁忙期前や繁忙期に退職の意志を伝えれば、企業の状況を考えず自己中心的だと受け取られることがあります。上司が忙しく時間を取ってもらえない可能性もありますね。
もし退職すべきか悩んでいて相談をする場合は、悩んでいる内容を明確にしたうえで、相談内容が改善されれば、退職しないという選択肢があるという前提で相談しましょう。
退職するという強い意思と感謝の気持ちを伝えることが大切
また、退職の意志が固まっていて上司に伝える場合は、就業規則などで退職の申し出時期などを確認したうえで、引き継ぎなどを考慮したタイミングで伝えるようにしましょう。退職の意志を伝えた後は、引き止められても原則として退職の意志を貫くべきです。
年間を通じて人手不足といった理由などで、伝えるのに抵抗があるという人がいますが、悪く思われたくないと考えていては、いつまでたっても退職の意志を伝えられません。
これまでお世話になったことへの感謝の気持ちと引き継ぎをきちんとおこなうことを伝えたうえで、会社の不満などネガティブな退職理由ではなく、やりたいことの実現などポジティブな退職理由を伝えましょう。
以下のQ&Aコンテンツでも、会社を辞めるまでの適切な期間についてキャリアコンサルタントが解説しています。より詳しく知りたい人はこちらも確認しておきましょう。
人手不足によって会社を辞められない場合の対処法は、以下の記事で解説しています。もし上司に引き止められている場合は、確認して適切に対応しましょう。
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人手不足で仕事を辞めさせてくれない|転職のプロに聞く穏便な辞め方
「人手不足だから」「後任が決まるまで待って」と仕事を辞めさせてくれない会社をスムーズに退職する方法を、キャリアコンサルタントとともに解説します。引き止めへの対処法や、転職後に同様のトラブルに遭遇しないためのコツも紹介するので、参考にしてください。
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相談後のステップ! 退職までの具体的なスケジュール

無事に退職の意思を伝え、承諾を得た場合に備えて、退職の相談をしてから退職日までの具体的なスケジュールやかかる日数への理解も深めておきましょう。相談後に何をしたらいいかが明確になり、スムーズかつ迷惑をかけることなく退職をできるようになります。
ここからは、退職までの具体的なスケジュールを、退職日から逆算していつから行動するべきなのかも踏まえて解説します。その内容をもとに、退職日の設定や退職の相談をする日を考えましょう。
もし退職の時期を見誤ると、本来もらえるはずだったボーナスをもらい損ねるなどの可能性があるため注意しましょう。下記の記事では転職のタイミングを解説しているため、逆算して退職の相談するタイミングを決めましょう。
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転職のタイミングはいつが正解? 目的に合わせた最適な時期を解説
転職の適切なタイミングは、その目的によって変わってきます。この記事では、企業目線、求職者目線それぞれの立場に立って良いタイミングを提案し、第二新卒が転職をするうえでのメリットやデメリットを解説しています。
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①3カ月前:上司に相談・退職日の決定
大まかな退職希望時期が決まったら、基本的には就業規則に則った退職日の希望を上司に伝えましょう。もし業務内容や任せられている役職の関係で早めに伝えたいときは、3カ月前程度に相談するのがおすすめです。
法律では、退職日の2週間前に退職の意思を伝えれば問題ないとなっていますが、ぎりぎりに伝えては企業だけでなく自分自身も引き継ぎの時間がなく、トラブルが起きる可能性が高まってしまいます。
上司としても社員が辞めるまでに新しい人材を配置するなどの調整も可能なので、会社へ与える負担を少なくするためにも期間に余裕を持って伝えるようにしましょう。
本文にもあるように、労働基準法上は2週間前でも問題ありませんが、会社や上司によってはトラブルのもとになる可能性もあります。会社側が引き継ぎや人員調整ができず、非難を受けたり強く引き止められる可能性があるからです。
やむを得ない事情がある場合は、退職代行サービスを利用するのも一つの手段でしょう。
②1カ月前:退職届の提出
退職の相談をして退職日が決定したら、退職日の1カ月ほど前に退職届を提出しましょう。退職届には、退職後の規定が記載されているため、内容はきちんと目を通したうえでサインしましょう。
多くの会社の退職届に記載されている内容は、仕事で得た情報の破棄や情報漏洩時の対応などです。退職後に内容が納得いかなくても取り下げられない可能性があるため、すべて理解したうえで同意する必要があります。
退職届の提出自体はサインすれば終わるため、一日で終了します。退職届は一度提出すると基本的には撤回ができないため、退職自体に悩むときは後悔しないかきちんと考えてから記載しましょう。
③1カ月〜2週間前:業務の引き継ぎ
無事に退職届の提出ができたら、退職日までに業務の引き継ぎをおこないましょう。業務の引き継ぎは時間がかかるものもあるため、退職日から逆算して抜け漏れなく引き継ぎをすることが大切です。
なお、業務の引き継ぎをおこなう場合には、退職する3日前には完了しておくと安心です。万が一引き継ぎの遅れが出ても、3日間余裕を持っておけば残りの期間で引き継ぎが可能だからです。
また、引き継ぐ業務はきりが良いところまでは自分で担当しておくと、引き継ぎにかかる手間を減らすことができます。退職前に引き継ぎ資料をまとめておくと、退職後に後任者が業務に困る可能性を減らすことができて、丁寧な印象を与えられます。
退職するからどうでも良いという気持ちではなく、後任者の立場になって丁寧な引き継ぎをおこないましょう。
退職後も業務が問題なく遂行できるように、口頭だけでなく書面に残してしておけば、円滑な引き継ぎができます。
④2週間前〜前日:挨拶回りやデスクの整理
退職日が2週間前まで迫ったら、少しずつ周囲の人へ挨拶周りを始めましょう。普段あまり会わない人は、ぎりぎりだと会う機会が作れず、挨拶できない可能性があります。会う機会が少ない人ほど、早めの挨拶を心掛けましょう。
また、退職する1週間程度前から、少しずつ私物を持ち帰るのもおすすめです。退職日の直前にデスクの整理をはじめてしまうと、持ち帰る荷物が多くて苦労する可能性があります。
また、退職当日は同じ職場で働いていた人から送別品を渡され、荷物が多くなるケースも多いです。会社に置いてある荷物の量に合わせてデスクの整理を始め、退職日は最小限の荷物で帰れるようにしましょう。
退職までのステップを理解したうえで今相談すべき相手を考えよう
退職の相談といえば、一般的には決断してから上司に伝えるのみというイメージの人も多いかもしれませんが、退職を検討している際の相談相手も実は重要です。相談する相手を間違えてしまうと、自分の思わぬところで話が進むこともあり、希望する時期に退職できない可能性もあるのです。
また、退職を決めた後の流れも注意点がいくつかあります。上司に相談する際は記事で紹介した3項目を守って、最後まで良い関係性で退職ができるように対応していきましょう。
適切な手順を踏めば円満に退職することは十分可能なので、実際に退職手続きを進める際はこの記事を見返して、トラブルなく新しい環境に挑戦できるようにしてくださいね。
アドバイザーコメント
高尾 有沙
プロフィールを見るあなたの人生を真剣に考えてくれる人に退職の相談をしよう
退職について、一人で抱え込まずに相談するのはとても大切です。家族や友人、同僚といった身近な人でも、キャリアコンサルタントなどの専門家でも構いません。
自分が信頼でき、職場内のしがらみの少ない、あなたの人生について真剣に考えてくれる人物を選びましょう。
周りへの感謝を忘れずに適切なタイミングで退職手続きを進めよう
退職の時期については、過度に企業や部署の事情を勘案する必要はありませんが、なるべく繁忙期を避けつつ、ボーナスの支給日や転職先の募集時期なども考慮することで、より有利な条件で次のステップへ進むことができます。少しでも後悔や後腐れなく退職を進められるよう検討しましょう。
退職の意思を上司に伝えた後は、周囲への引き継ぎや挨拶回り、デスクの整理など、計画的に進めることが大切です。スケジュールを引いて、焦らず残りの期間をスムーズに過ごしましょう。
退職は、人生の中で大きな転機になることは間違いありません。迷いや不安があるのは当然ですが、キャリアプランや今後の目標を明確にし、自分にとって最適なタイミングで、信頼できる相手に相談しながら進めることで、人生としても後悔のない決断にしてくださいね。
執筆・編集 PORTキャリア編集部
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記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi
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キャリア・デベロップメント・アドバイザー/キャリアドメイン代表
Kenichiro Yadokoro〇大学でキャリアデザイン講座を担当した経験を持つ。現在は転職希望者や大学生向けの個別支援、転職者向けのセミナー、採用担当者向けのセミナーのほか、書籍の執筆をおこなう
プロフィール詳細キャリアコンサルタント
Arisa Takao〇第二新卒を中心にキャリア相談を手掛け、異業種への転職をサポートする。管理職向けの1on1やコンサルティング業界を目指す新卒学生の支援など年齢や経歴にとらわれない支援が持ち味
プロフィール詳細キャリアコンサルタント/就活塾「我究館」講師
Hayato Yoshida〇東証一部上場の人材会社で入社2年半で支店長に抜擢。これまで3,000名以上のキャリアを支援。現在はベストセラー書籍「絶対内定」シリーズを監修する我究館でコーチとして従事
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