会社側が、応募者に無断で面接内容を録音する話は、これまで聞いたことがありません。

法律で明確に禁止されているわけではありませんが、面接は非常にセンシティブなものであり、無断録音には大きな問題があります。

もし企業が録音をおこなう場合は、応募者の同意を得ておこなうことが一般的でしょう。録音の目的としては、以下のようなことが考えられます。

まずは、ハラスメント防止です。面接は密室でおこなわれるため、ハラスメントが起きないようにする、あるいは被害の申出があった際に客観的な証拠とするために録音している可能性があります。

次に、採否判断の振り返りのためです。面接後に面接内容を振り返り、より公平な判断をする目的もあります。

そして、面接官のスキル向上です。面接の進め方などを見直し、改善するために録音する場合があります。

いずれの目的であっても、告知なしに録音をおこなった場合、その後の信頼関係に深刻な悪影響を及ぼす可能性があることは企業側も認識しているはずです。

気になることは質問OK！ 納得できない場合は辞退も検討

「今回の面接は録音・録画をおこないます」といった事前告知や承諾依頼があったら、「録音データはどのように管理・使用されますか？」「合否の判断にどのように影響しますか？」といった確認をしても問題ありません。

その説明に納得できた場合は承諾しても良いでしょう。

反対に、納得できない場合や不信感を抱いた場合は、応募辞退を検討することも一つの選択肢だと思います。

企業が面接を録音・録画するおもな目的は、選考の公平性を保ったり、面接官が取りきれなかった発言を正確に確認したりするためであり、必ずしもネガティブなものではありません。

むしろ、あなたの発言が正確に記録として残るという良い側面もあります。

そのうえで、もし録音に抵抗がある場合、ただ感情的に「拒否します」と伝えてしまうのは得策ではありません。企業側からすると「なぜだろう？」と不信感につながり、選考に不利に働く可能性があります。

個人情報の扱いへの不安は直接質問！ モヤモヤをスッキリさせよう

最も賢明な対応は、拒否するのではなく、あなたの懸念に関する「建設的な質問」をすることです。たとえば、「この録音データは、個人情報としてどのように管理・破棄されるのでしょうか？」といった質問をしてみましょう。

このような質問であれば、企業側も個人情報保護方針（例：1年後にはデータを破棄するなど）について説明しやすく、あなたも安心できます。

単に拒否するよりも、情報管理に対する意識の高さを示すことができ、はるかに良い印象を与えるでしょう。