一般的に、日系企業と比較して、外資系企業のほうが給与交渉はよりオープンに、かつ積極的におこなわれる傾向があると言えます。

多くの外資系企業では、自身の能力や価値を正当に評価し、それに見合う報酬を要求することは、ビジネスパーソンとして当然の権利であり、むしろ積極的におこなうべきことだと考えられています。

自身のスキルや実績をもとに堂々と交渉に臨もう

日本人はお金の話を遠慮しがちですが、外資系では論理的に自身の価値を説明し、堂々と給与交渉ができる人材のほうがプラスに評価される傾向すらあります。

そのためには、まず自身のこれまでのキャリアで培ってきたスキルや実績を客観的に棚卸しして、応募先の企業でどのように貢献できるのか、そしてそれがどの程度の報酬に値するのか、その根拠を明確に示せるように準備することが何よりも重要です。

積極的に、かつ戦略的に交渉に臨んでもらいたいと思います。

基本的には、外資系企業では給与交渉は一般的と言えます。これまでコーチングをしてきた人々も、給与交渉を成功させています。

外資系企業では、給与、役職、開始時期などの採用条件に関して、交渉の文化が根付いているため、交渉することについては当たり前とみなされる傾向にあります。

また、外資系や日系を問わず、転職業界は基本的には成果、スキル、市場価値に基づく判断がなされます。そのため、これまでの会社でパフォーマンスを発揮してきているのであれば、交渉の余地は多分にあります。

相場の把握と論理的な説明が交渉のポイントになる

給与交渉の際に印象を良くするコツは大きく二つあります。

一つ目は、相場をリサーチしておくことです。業界、会社、職種などで、給与のレンジは大体相場が決まっています。事前にリサーチしておいたり、エージェントに確認することで、交渉の際に非現実的な交渉をしないで済むようになります。

またその会社の福利厚生面も確認しておきましょう。インセンティブやボーナス、福利厚生など総合的に見ることによって判断することも必要です。

二つ目は、論理的な交渉です。前職の給与がどの程度だったのか、今回のオファーがどの程度なのか、そしてどれほどの給与が理想でそのためにどの程度のパフォーマンスを発揮するのかなど、成果と対価を明確に伝えることによって、交渉がスムーズにいく可能性が高まります。

以上、外資系企業への転職時にも給与交渉をすることは可能です。交渉の確度を高めるためにも、事前のリサーチや準備を忘れずにおこないましょう。