「入社前に聞いていた仕事内容と実際の内容が大きく異なり」とありますが、社会人1年目でさぞ戸惑ったことと思います。それゆえに、疑問から不安、そして不満へとつながってしまったのではないでしょうか。

そのようなときに、まず試していただきたいのは、「なぜ？」に着目するということです。「なぜ、上司はこの業務を自分に当てがったのだろう？」「なぜ、この仕事を自分が担当する必要があるのだろう？」

これらを自分自身で考察するのです。答えが出た場合は、さらに深く内省をしましょう。答えが出なかった場合には、上長に相談をしてみましょう。

そうすることで、入社１年目の立場からは見えなかった見解を知ることができ、自分の甘えなのか否かも見えてくる可能性があります。

早めの退職相談が大切！ 次のキャリアへの影響も考えて準備しよう

もし、「もう相談する段階にない」「今すぐにでも辞めたい」という場合には、順を追って退職を進めましょう。

まずは、1〜3カ月前に直属の上司に伝えます。法律上は２週間前とされていますが、多くの場合に就業規則などで数カ月前と定めがあるはずです。

次いで、後任者への引継ぎなどがあればおこないます。上長への退職相談後は、概ね指示があるので、それに従う形で差支えないと思います。

なお、新卒で退職することによる今後のキャリアへの影響は、やはり大きいといわざるを得ません。なぜなら、新たな企業からも「不満があったらすぐに辞める人」として認識されかねないからです。

それを回避するには、転職の際にネガティブな退職理由を述べないことです。面接では、「新たなチャレンジをしたい」「そのために、早めの方向転換をしようと思い転職に踏み切った」とポジティブな志望動機を伝えるようにしましょう。

不満からの転職は、さらなる不満を招いてしまうことも多いのが実情です。ぜひ前向きな勤務の継続、または転職を目指してみてください。

仕事の辞め方としてはまず、退職届などの提出期限が企業によって異なるため、就業規則の退職規定などで事前に確認しましょう。

そのうえで、直属の上司に退職の意思を伝えることが次の手順です。口頭で伝える際は、感情的にならずに、考えていた仕事と違って、別のやりたいことを実現したいなど、会社批判にならないような退職理由を伝えるようにしましょう。

退職の意思を伝えるまでは慎重に検討すべきですが、引き止められても原則として退職の意思を貫くべきです。その後、退職願や退職届を提出します。

職務の引継ぎ期間を考慮して、余裕を持って退職を申し出ることが社会人としてのマナーです。

また新卒で入社して半年での退職が、今後のキャリアに影響がないとはいえません。

しかし、第二新卒として転職は可能なため「適性を活かして叶えたいことを実現したい」というように、前向きな気持ちで転職活動おこなうことが重要です。

私がこれまで支援した求職者のなかにも、新卒で早期に離職し、「第二新卒歓迎」や「未経験可」の求人に積極的に応募して、本当にやりたいことのための転職を成功させた人はいます。

転職するときは挑戦意欲と継続の覚悟を示すことが鍵

採用担当者は、次のステップへの明確なビジョンを持っているかを見極めています。安易な退職ととらえられないよう、退職理由を深く掘り下げ、やりたいことの実現など自己分析に基づいた明確な説明ができるように準備しておきましょう。

たとえば、会社への不満ではなく「自身の強みをより活かせる仕事への挑戦」など、前向きな理由を具体的に伝えます。

転職活動においては、早期退職の理由を簡潔に伝えつつ、その経験から何を学び、今後にどう活かしたいのかを明確に語ることが大切です。また短期での離職を繰り返さないという強い意志を示すことも重要になります。

メンタルが問題ないのであれば、できれば在職中に転職活動をスタートさせましょう。焦らず、自己分析と企業研究を丁寧におこなって、あなたのキャリアプランに合った企業を選ぶことが大切です。