退職理由を伝える際の「本音」と「建前」のバランスは難しい問題です。

まず、嘘の退職理由が会社に発覚したとしても、法律的なトラブルに発展することは基本的にありません。退職は労働者の権利であり、転職先を伏せていたことで罰せられることはないからです。

ただし、知人経由で話が伝わるなどして、人間関係や信頼の面で気まずさが生じるリスクは存在します。特に同業界内での転職では、偶然情報が伝わる可能性も考慮すべきです。

詳しく話す義務はない！ 差し障りのない表現にしよう

波風を立てない伝え方としては、「家庭の事情」や「一身上の都合」としつつも、少し表現を工夫するのが有効です。

たとえば、「今後のキャリアをみなおし、新たな環境で挑戦することを決意しました。皆様には大変お世話になり、感謝しかありません」というように、転職先の具体名には触れず、前向きな意思と感謝を軸に伝えると、ポジティブな退職として受け止められやすくなります。

「嘘をつく」のではなく「すべてを話す必要はない」と考えて対応しましょう。

退職理由を正直に伝えるのが、円満退職への最も良い方法です。

同業他社に転職すると、いずれ耳に入る可能性が高いので、そのときトラブルにならないためにも正直に伝えるのが賢明です。

会社のルールを確認！ 情報の取り扱いには注意しよう

同業他社への転職については、企業によっては就業規則で何らかの制約がある場合があるため、まずは自身の会社の規則を確認しましょう。

たとえば、顧客情報や取引先とのつながりなど、会社で得た情報を転職先に持ち出すことは基本的に禁止されています。そういったことはおこなわないということを、まず自身のなかで決めておくことは必要です。

トラブルを避けるためにも、本当のことを伝えることが大切です。引き止められるかもしれませんが、転職は自分の意思なので、そこは流されずに強い意思をもち、伝えるのが良いでしょう。