結論からいうと「終わり」ではなく「構造が大きく変化している」ととらえるのが適切です。

私がテレビ局に勤務していた20年前から「テレビ業界は今後厳しくなる」といわれていました。

その背景には若者のテレビ離れや、YouTube、Netflix といったインターネット上の映像コンテンツの台頭があります。

現在では国内外の多様なコンテンツがライバルとなり、業界構造が大きく変わりました。

新しいスキルで未来を切り拓くチャンス

しかし、テレビの影響力は依然として大きく流行を生み出す力は健在です。

各テレビ局も時代の変化に対応し、放送事業だけでなく配信サービスや映画事業など「総合映像コンテンツ産業」へと事業を多角化しています。

そのため現在テレビ業界で働くには映像制作のスキルだけでなく、データ分析、Web マーケティング、SNS活用といった新しい領域の知識やスキルが求められています。

テレビ業界で「何をしたいか」によって、その将来性のとらえ方は変わってきます。たしかに広告収入の減少などから、かつてのように潤沢な予算を使える環境ではなくなり、安定性を重視するならネット広告などほかの分野に進むほうが賢明かもしれません。

しかし今後の主な視聴者層である高齢者や、自ら情報を探しにいかない層に向けた裾野の広いコンテンツ制作に魅力を感じるのであれば、テレビ業界は依然として価値のある選択肢です。

テレビとネット創作の自由度で選ぼう

テレビとインターネットでは、コンテンツ制作のあり方が根本的に異なります。テレビは不特定多数の視聴者を対象とするため、最大公約数的な面白さを追求する必要がありますが、その反面制作者が本当に作りたいものを自由に表現することは難しい環境です。

一方でインターネットはターゲット層は狭まるものの、制作者の創造性を存分に発揮できる自由さがあります。まずは自身が「なぜテレビ業界を志望するのか」という原点を見つめ直し、何を最も大切にしたいのかを明確にしたうえで、進むべき道を判断することが重要です。