正解：C
図表から、ドイツで「やや不安を感じる」人の割合は43.1％、日本で「あまり不安を感じない」人の割合は23.9％であるとわかる。求める倍率は「43.1÷23.9」という計算式で導き出せる。これを計算すると1.803……となり、選択肢の形式に合わせて小数点以下第2位を四捨五入すると1.8倍となる。したがって、最も近い数値であるCが正解となる。

正解：C
まず、日本における不安を感じる人の合計を求める。18.2＋37.9＝56.1（％）となる。次に、米国における同様の合計を求める。31.8＋29.5＝61.3（％）となる。これらの差を求めると「61.3－56.1＝5.2」となり、差は5.2％であることがわかる。よって、選択肢Cが正解として導き出される。単純な一項目の比較ではなく、2つの項目の和を求めたうえで比較をおこなう必要がある。

正解：D
2019年の木製家具製造業（漆塗りを除く）について、現金給与総額を従業者数で割って求める。表より、2019年の現金給与総額は137,280（百万円）、従業者数は36,338（人）である。式は「137,280,000,000÷36,338」となる。これを計算するとおよそ3,777,863円となるため、選択肢Dが最も近い。

正解：C
まず、各年の「付加価値額÷事業所数」を算出する。2015年は12,280÷30≒409.33百万円。2019年は17,671÷30≒589.03百万円となる。増加率の計算式は「（589.03－409.33）÷409.33×100」であり、これを計算すると約43.9％となる。よって、選択肢Cが最も近い。

正解：A
1995年における各国の割合を確認すると、日本は15％、ロシアは5％である。したがって、これらを合わせた割合は20％となる。全体の貿易額をM、日本とロシアを合わせた貿易額をNとおくと、100：20＝M：Nという比の式が成り立つ。これを計算すると100N＝20Mとなり、N＝20M/100と導き出せる。分母と分子を20で約分すると、M/5となるため、正解はAである。

正解：B
1985年の表を参照すると、コメコン諸国の割合は35％である。全体の貿易額をWとおくと、全体（100％）とコメコン諸国（35％）の関係は、W：T＝100：35と表すことができる。この比の式を解くと 35W＝100Tとなり、全体を表す式はW＝100T/35となる。分母と分子を5で約分して整えると、W＝20T/7と導かれる。したがって、正解はBとなる。

正解：D
各支店の4月から6月の増加率を計算する。W支店は1,400/1,300で約1.08倍、X支店は1,150/1,000で1.15倍、Y支店は1,650/1,600で約1.03倍である。対してZ支店は1,000/400で2.50倍となっており、伸び幅が最も大きい。4月時点の数値が極めて小さいことから、増加率ではZ支店が他を圧倒している。したがって、正解はDとなる。

正解：B
各支店の3カ月間の平均売上を算出する。W支店は（1,300+1,350+1,400）/3で1,350となり、1,300の1.2倍（1,560）を下回る。X支店は平均1,083.3……で、1,000の1.2倍（1,200）を下回る。Y支店は平均1,600で、1,600の1.2倍（1,920）を下回る。Z支店は平均733.3……で、400の1.2倍（480）を大きく上回る。条件を満たすのはZ支店のみであるため、正解はBとなる。

正解：C
2024年の火力は4,860億kWh、2022年は4,410億kWhである。増加率を求める式は（4,860－4,410）÷4,410となり、計算すると450÷4,410で約0.1020……となる。これを百分率に直すと約10.2％となるため、選択肢Cが最も近い。2023年の数値を用いた計算ミスや、分母を2024年の数値にするミスに注意が必要である。

正解：B
まず、2022年から2024年までの水力の合計増加量を求める。890－842＝48億kWhであり、2年間での増加であるため、1年あたりの平均増加量は48÷2＝24億kWhとなる。2025年の数値は、2024年の890億kWhに平均増加量の24億kWhを加算して、914億kWhと算出できる。増加の起算点や期間の設定を誤ると、異なる数値が導かれるため注意を要する。