遅かれ早かれバレると思ったほうが良いでしょう。近年、応募者の経歴に嘘がないか調査会社を使って確認する企業も増えていますし、ふとしたきっかけでSNSの投稿などから発覚するケースもあります。

入社前であれば内定取り消し、入社後であっても、発覚すれば社内での信用を完全に失います。法的に解雇するのは難しいケースもありますが、社内での立場が非常に悪くなることは間違いありません。

自分に嘘をつかない選択をしよう

何より、嘘をつき続けることへの罪悪感に苛まれるはずです。不安な気持ちを抱えながら働くことになるくらいなら、正直に話すか、別の方法で説明すべきです。

たとえば、水商売などの経歴を隠したい場合は、無理に嘘をつくのではなく「家事手伝いをしていた」などと説明する人も多いようです。自分を守るためにも、リスクの高い嘘は避けるのが賢明です。

職歴詐称は、バレる可能性が非常に高く、発覚した際のリスクもとても大きいため、絶対に避けるべきです。たとえ自身の職歴に自信がなくても、正直に伝えることが最も大切ですよ。

職歴詐称がバレる主なケースは次のとおりです。まず、多くの企業が採用選考の過程で、前職への在籍確認（リファレンスチェック）をおこなうことがあります。これはあなたの同意を得ておこなわれる場合が多いですが、企業が独自に調べるケースもあります。

次に、入社手続きの際に提出する雇用保険や年金の記録から、過去の職歴と申告内容の矛盾が発覚することもあります。これは非常に確実な確認方法です。

正直さが一番！ 誠実な姿勢で未来を切り開こう

また、面接で話した職務内容やスキルと、実際の業務で発揮できる能力に大きな乖離がある場合も、詐称が疑われる原因になります。「これができます」と言っていたのに実際はできないとなると、企業からの信頼を失ってしまうでしょう。

転職エージェントや前職の知人・知り合いを通じてバレることもあります。特に業界が狭い場合、採用担当者が以前の会社の人事や関係者とつながっていることも珍しくありません。

もし職歴詐称がバレてしまった場合、内定取り消しになるのはもちろんのこと、悪質な場合は懲戒解雇になる可能性もあります。一度信頼を失うと、その後の再就職が非常に難しくなるなど、長期的なキャリアに悪影響を及ぼすでしょう。場合によっては、損害賠償を請求される可能性さえあります。

空白期間がある場合や、短期離職をしてしまった場合でも、正直に伝えることが大切です。その経験から何を学び、今後どのように活かしていきたいのかを誠実に説明することで、あなたの成長意欲や真摯な姿勢を示すことができます。正直に、前向きに、あなたのキャリアを伝えていきましょう。