前職を早期退職してしまった場合や正社員経験がない場合は、その後の就職に不利だと考える人も多いかもしれません。職歴に自信がなく、採用欲しさに職歴詐称を考えてしまう人もいるでしょう。

しかし、「職歴詐称はバレるのだろうか……」「バレたらどうなるの？」という不安や疑問を持つ人も多いのではないでしょうか。

この記事では、キャリアコンサルタントの吉野さん、柴田さん、板谷さんのアドバイスを交えつつ、職歴の詐称がバレる原因やバレた後のリスクについて解説しています。

職歴にコンプレックスがありつつ、採用を目指したい人はぜひ参考にしてください。

職歴詐称はいずれバレるので対策を立てて選考突破を目指そう

転職活動の際に、これまでの職歴が採用に影響するのか不安になる人も多いでしょう。不採用になることを恐れて、職歴詐称を考える人もいるかもしれません。

しかし、職歴詐称はいずれバレてしまい、採用に不利になります。また、採用されたとしてもあるタイミングで職歴詐称がバレてしまい、社会生活に悪影響を及ぼすため、選考では正直な情報を伝えましょう。

記事では、まず職歴詐称がバレる理由と採用や入社後に与えるリスクを説明し、職歴詐称に当てはまる7つの項目について解説していきます。職歴詐称による影響を把握したうえで、正しい情報を履歴書に記入して選考に挑みましょう。

そのうえで、状況別に選考で職歴を上手に伝えるコツと、選考前にやるべきことを解説していきます。職歴に自信がない人でも伝え方を工夫したり、しっかり対策したりすることで採用を狙えるため、選考突破の参考にしてくださいね。

どうしてバレる？ 企業が職歴詐称に気づく理由

職歴詐称は入社の前後でいずれバレてしまいます。どれほど偽りの内容を完璧に履歴書や職務経歴書へ書いたとしても、質問に対する回答や表情から疑いを持たれるためです。

また、入社後の提出書類で履歴書と矛盾が生じれば、嘘が明るみに出ることは避けられません。以下では、企業が職歴詐称に気づくタイミングや理由を詳しく説明しています。

職歴にコンプレックスがあって詐称を少しでも考えてしまった人は、以下の内容から職歴詐称は必ずバレるものだと理解しましょう。

応募書類と面接での話が合わないから

応募書類と面接での話が合わないことで職歴詐称がバレる可能性があります。面接では履歴書や職務経歴書をもとに、これまでの経験やスキル、前職での業務内容など詳しく問われるためです。

回答に言葉を詰まらせたり、提出書類と異なった情報を伝えたりした際に「職歴に嘘をついているのではないか？」と疑われてしまいます。一度でも怪しい回答をした場合は、職歴に嘘はないかを見極めるためにさらに追求した質問をされるかもしれません。

面接で職歴詐称がバレれば高い確率で不採用となるため、履歴書や職務経歴書は正しく記載してこれまでの職歴を正直に話しましょう。

採用がなかなか決まらないことから職歴詐称を考える人もいるのではないでしょうか。この記事では、就職活動でつまずく選考のフェーズ別に対処法を解説しています。

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入社後の提出書類の内容との矛盾があるから

職歴詐称がバレずに入社したとしても、入社後の提出書類の内容と矛盾があった際に嘘が発覚することが挙げられます。入社後には社会保険への加入にために「雇用保険被保険者証」の提出が必要です。

雇用保険被保険者証は前職の会社名が記載されている「被保険者資格等確認通知書」と一体になった形で前の会社から受け取るため、提出後に職歴詐称が発覚します。また、年末調整の際に必要となる「源泉徴収票」では、前職の会社名が記載されているため、履歴書と内容が合っていないことで職歴詐称がバレてしまいます。

2つの書類は正当な理由なく提出を拒否すると会社側から不審に思われるため、ほとんどの場合で提出は逃れられません。仮に採用されたとしても、入社後の提出書類で職歴詐称がバレてしまう場面は多々あるため、職歴詐称はやめましょう。

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年金手帳の加入歴と履歴書に矛盾があるから

会社は基礎年金番号を把握するために年金手帳やその写しの提出を求めます。その際、加入歴と履歴書に矛盾があることで職歴詐称がバレてしまいます。

年金手帳には「厚生年金加入日=前職の入社日」が記載されており、履歴書と内容が異なれば職歴詐称を疑われます。仮に、早期退職を隠すために既卒として入社した際は、厚生年金の加入記録から嘘がバレてしまいます。

また、令和4年4月1日から年金手帳が廃止され、令和4年4月以降に初めて被保険者資格の手続きをおこなった人は、基礎年金番号通知書の交付に切り替わっています。基礎年金番号通知書には厚生年金加入日の記載はないため、提出により職歴詐称がバレる可能性は低くなりました。

しかし、入社後に提出が必要なほかの書類で、職歴に関する内容が明るみに出る可能性が高いと考えられます。

リファレンスチェックがあるから

リファレンスチェックをおこなう企業の上司や同僚への問い合わせで前職に関する情報と履歴書の矛盾が発覚し、職歴詐称がバレるケースです。仮に、採用後にリファレンスチェックがおこなわれ、職歴詐称の事実が判明した場合は内定取り消しになるかもしれません。

エン転職がおこなった中途採用における、リファレンス実施状況調査によると外資系企業58%、日系企業23%の割合で実施されていることがわかりました。リファレンスチェックは外資系企業では一般的におこなわれ、日系企業でも役職採用を中心に実施する企業が増えつつあります。

リファレンスチェックの実施のタイミングとしては、最終面接の後におこなわれるケースが多く、応募者がリファレンスチェックを断ることも可能です。しかし、正当な理由がない限り企業側の納得を得られにくく、断った場合は選考が進まずに不採用となる可能性もあります。

共通の知人の話からバレるから

転職先に共通の知人がいた場合は、職歴詐称がバレる可能性があります。応募者の前職の内容を知っている人が、同僚との会話のなかであなたの話題が出たときに職歴詐称が明るみ出ることがあり得るためです。

たとえば、前職と同じ業界に転職した場合、取引先に知人がいて上司や同僚に嘘をバラされてしまうケースがあります。または、前職に就職経験のない企業を伝えていた場合は、企業側に知人がいる同僚が探りを入れて詐称がバレることもあるかもしれません。

業界に限らず、会社はさまざまな人とのつながりが深いため、思いがけないところで職歴詐称がバレる可能性があります。転職に成功しても嘘がバレてしまうと信用を失い、仕事に支障をきたすことになるため、バレて困るような嘘はつかないように注意しましょう。

SNSの投稿からバレるから

SNSの投稿から職歴詐称がバレる可能性があります。企業側は応募者のSNSの投稿内容から、応募書類の内容と相違がないか照らし合わせて職歴詐称を確認するためです。SNSは選考評価の要素として重要であるため、SNSのチェックは一般化していて、多くの企業がおこなっている採用活動です。

たとえば、履歴書に大学卒業と記載があるのに対し、SNSでは大学を中退した内容が投稿されていると職歴詐称がバレてしまいます。「大学中退した」と投稿がなくても、投稿の内容が大学生活とはかけ離れた生活だった場合も、職歴詐称を疑われるケースとして挙げられます。

用意周到に履歴書を書いたとしても、SNSの投稿内容から職歴詐称はバレてしまうため、職歴を偽るのは容易ではありません。

バレるとどうなる？ 職歴詐称がおよぼすリスク

万が一、職歴を偽ったまま内定を獲得した後に嘘がバレた場合は、大きなリスクが生じることは間違いありません。嘘をついたことで企業からの信用を失い、場合によっては企業へ大きな損失を与える可能性もあるためです。

以下では、職歴詐称がおよぼす4つのリスクについて説明しています。せっかく内定を獲得しても水の泡になるどころか、今後のキャリアにも悪影響をおよぼす危険性があるため、職歴詐称はやめましょう。

①内定取り消しになる可能性がある

内定後に職歴詐称がバレた場合は、内定取り消しになる可能性があります。内定者と企業による労働契約「始期付解約権留保付労働契約」の成約によって、内定の取消事由に該当した場合は企業側は応募者の内定取消ができるためです。

内定の取消事由は、採用をしたときに会社が知らなかった事実があり、その事実が内定を取り消す合理的な理由になる場合に限り有効となります。一般的な取消事由としては以下の内容が挙げられます。

企業によって対象となる度合いは異なり、軽微な職歴詐称でも内定取り消しになる可能性があります。たとえ軽微な詐称だとしても信用性を失い内定を取り消されることは十分にあり得るため、履歴書や面接では正しい経歴を伝えましょう。

履歴書の誤字で職歴詐称を疑われる可能性もあります。この記事では、履歴書でミスが多い点や誤字脱字のない履歴書の書き方を解説しています。選考で誠意を見せるためにも完璧な状態で履歴書を送り、選考突破を目指しましょう。

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②懲戒処分を受ける可能性がある

職歴詐称により懲戒処分を受ける可能性があります。懲戒処分とは、会社が従業員の企業秩序違反に対して科す制裁のことです。会社がどのような場合に懲戒処分をおこなうのか、また懲戒処分の種類を就業規則に定めて従業員に周知している場合に懲戒処分が適用されます。

懲戒処分は会社の秩序を乱す行為が事由とされ、懲戒処分となる理由は企業によって異なります。たとえば、高卒なのに大卒と偽った就職は、給与や労働条件に大きく影響を与えるため企業のルールや秩序を乱す行為です。

重大な職歴詐称だった場合は懲戒解雇をされてしまうかもしれません。重大な職歴詐称とは、「職歴詐称の内容を雇用契約前にわかっていたら、企業が従業員を採用することがなかった場合」や「本来の労働条件だった場合は契約にはいたらなかった場合」を表しています。

③損害賠償につながる場合もある

重大な職歴詐称の場合は損害賠償につながる可能性もあります。職歴詐称の内容によっては企業に大きな損害を与えるケースがあり、損害賠償請求や詐欺罪のような刑事事件として取り扱われる場合があるためです。

たとえば、弁護士や看護師、美容師などの資格保有者を対象とした求人に、資格の保有を偽って応募した場合が挙げられます。会社が無資格者を雇ってサービスを提供した場合、顧客や患者へ適切な対応がなされず、詐欺を働いたことになります。

会社にとって大きなダメージとなるため、損害賠償を求められるかもしれません。職歴詐称は自分だけの問題で解決しないこともあり、どれほど採用が欲しい状況であっても適した行為ではありません。

④職場での社会的信用を失う

入社後に職歴詐称がバレてしまうと、職場で社会的信用を失い業務に支障をきたす可能性があります。周囲からは「職歴詐称をした人」と見なされて、人間性そのものを疑われてしまうためです。

人間関係の構築ができずに責任のある仕事が任されにくくなり、キャリア形成にも影響が出る可能性もあります。会社で肩身の狭い思いをしたり、職歴詐称の後ろめたさを感じたりすることで自ら退職を申し出ることになりかねません。

せっかく内定を獲得したのに、職歴詐称により今後の社会生活に影響をおよぼす可能性があります。目先の目標を達成させるための職歴詐称は、今後のキャリアの足かせになるため将来的に苦しむことになります。

履歴書は正しく記入しよう！  職歴詐称に当てはまる7つの項目

履歴書の記載方法を誤れば職歴詐称につながるおそれがあります。どれほど微細な内容だとしても、嘘の情報を書けば職歴詐称になって内定や入社後のキャリアに大きく影響をおよぼしかねません。

以下では、履歴書の記入欄で職歴詐称に当てはまる7つの項目について説明しています。履歴書の書き間違えも職歴詐称となるため、記載内容に気をつけて履歴書を作成してください。

①雇用形態

前職の雇用形態を偽るのは職歴詐称の一つです。派遣社員やフリーターなどの非正規社員の職歴は、選考で評価されにくいため詐称を働く人がいます。

たとえば、派遣社員として勤務していたことを「契約社員」や「正社員」として書くことが挙げられます。また、早期退職を隠すために正社員としての雇用を「派遣社員」や「アルバイト」と記載するのも詐称に当たるため注意しましょう。

社会人なら身に付けている基本的なビジネスマナーが欠けていたり、質問の回答でオドオドした様子が見受けられたりした場合も職歴詐称を疑われます。職歴詐称の嘘がバレてからでは印象の修復は難しいため、正しい情報を履歴書に記載しましょう。

②在籍期間

前職の在籍期間を偽るのも職歴詐称に該当します。虚偽の在籍期間を伝えることは、実際の経験やスキルに対して過大評価される原因となるためです。

在籍期間から豊富な経験を見越して採用された場合、求められるスキルや経験を持ち合わせていなければ業務に支障をきたすおそれがあります。仮に、前職と前々職で半年間ずつ勤めていたことを、1社に1年間勤めていたというような記載も職歴詐称になります。

前職の在籍期間は源泉徴収票に記載があり提出時にバレてしまうため、正しい在籍期間を記載しましょう。

③職位・役職

過去の職位や役職の虚偽も職歴詐称に該当します。役職の経験が評価されて採用になった場合、嘘がバレれば内定取り消しや解雇される可能性もあるためです。

マネジメント経験がないのに「◯◯部部長」と記載したり、部下の人数を実際よりも多く記載したりする場合も職歴詐称になります。また、一定期間内だけ任命された「プロジェクトリーダー」などを、役職名に書き換えるのも虚偽の記載です。

職位や役職は企業のホームページ（HP）や、リファレンスチェックにより確認が可能です。応募したい職種の要件を満たすために、自分のスキルや経験を大きく見せるのはやめましょう。

④転職回数

実際と異なる転職回数を伝えるのも職歴詐称に該当します。履歴書での職歴の記載欄は、1つの会社の在籍期間が半年未満と短くても、これまでの経歴のすべてを書くのが基本です。

「転職回数が多いことで就職に不利になる」という考えから転職回数を少なく書いたとしても、嘘が発覚したときのほうが悪い印象を与え、仕事に支障をきたす可能性があります。

転職回数が多い場合は、転職回数が多い理由を具体的に伝えることでマイナスな印象を払拭できます。理由によっては仕事に熱意を持った人であることをアピールでき、採用につながる可能性もあるため、伝え方に工夫して正直な転職回数を履歴書に記載しましょう。

⑤年収

好条件の雇用契約を目的とした、前職の年収の虚偽も職歴詐称の一つです。より高い年収で雇われるための交渉の材料として、以前の年収を高く偽るケースが挙げられます。

仮に、年収を偽って就職した場合、仕事に対する評価や昇進・昇格において不適切な基準を持たれる可能性があります。実際のスキルや経験に見合った評価を受けられずに、仕事に対するモチベーションが長続きしないかもしれません。

前職の年収は源泉徴収票に記載があるため、提出時に嘘がバレてしまいます。一部の企業では年収の虚偽は契約違反として扱われるケースがあり、内定取り消しや解雇を科せられる可能性もあります。

⑥業務内容

実際に経験したことのない業務内容や、業績を偽ることも職歴詐称に該当します。職種によって経験者のほうが選考で有利になる場合もあり、経験を偽って伝える人もいるかもしれません。

しかし、入社後に経験やスキルが見合っていなければ職歴詐称を疑われ、あなたの評価を下げる可能性もあります。信用性が失われて職場の人との関係が悪くなり、業務に支障をきたしかねません。

また、前職でプロジェクトのメンバーとしてかかわっていたものの、実際はほとんど携わっていなかった場合は経験として主張するのも避けましょう。

万が一、プロジェクトの参加経験を聞かれた際は、業務内容と携わった期間や程度などを正確に伝えることで採用担当者との認識のずれを防げます。

⑦免許・資格

免許や資格保有の虚偽も職歴詐称に該当します。免許や資格が採用時の要件であった場合は、内定取り消しや解雇など厳しい罰則を与えられる可能性があります。

たとえば、履歴書には日商簿記1級保有と書いてあるのに対し、実際は日商簿記2級しか保有していない場合が挙げられます。

また、弁護士や看護師のような国家資格の有資格者しかできない業務の場合は、無資格者に業務をさせていたことで企業側が顧客や患者などから訴訟を起こされるかもしれません。

免許や資格などの詐称は自分だけでなく、企業としても社会的信用を失うため、嘘が発覚した際は損害賠償などにつながるケースも想定できます。

職歴詐称の必要なし？ 20代が採用で重宝される理由をプロが解説

ここまで、職歴詐称がバレる原因や、職歴詐称に該当する項目について解説してきました。職歴に自信がないからといって虚偽の行為をおこなうと、内定取り消しや解雇、今後のキャリアにまで影響をおよぼす恐れがあります。

転職市場では20代前半の求職者の採用率が高く、ポテンシャル採用を実施している企業が増えている現状です。ポテンシャル採用とは20代前半の第二新卒や既卒を対象にした採用活動で、求職者の将来性や入社後の活躍を見込んでおこなう採用です。

では、なぜ企業は20代の求職者を積極的に採用するのでしょうか。以下では、キャリアコンサルタントの吉野さんに20代が中途採用で重宝される理由を詳しく解説してもらいます。

【状況別】職歴をポジティブな言葉で上手く伝える方法

職歴に自信がない場合でも、伝え方によってはネガティブな印象を払拭でき、選考突破を目指せます。今の職歴になった理由や、転職にいたった経緯などをより具体的に伝えて採用担当に納得感を与えるのがポイントです。

以下では、3つの状況別に職歴を上手く伝える方法を説明しています。自分に該当する内容を参考にして、自分なりの職歴の伝え方を考えて転職に対する誠実さを伝えましょう。

【状況1】前職を早期退職した

前職を早期退職した場合は、採用担当者が納得するような退職理由を説明するのがポイントです。「忍耐力がない」や「責任感がない」のようなイメージを与えないためにも、仕方がない理由やポジティブな理由であったことを伝えると良いでしょう。

たとえば、「希望する仕事内容と違った」が退職理由だった場合は、正直に伝えたうえで現状を変える努力をしたことや、それがかなわなかったことを理由にすると採用担当者に納得感を与えられます。

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【状況2】転職回数が多い

転職回数が多い場合は、転職回数が多くなった理由を具体的に伝えることが重要です。転職を繰り返した正当な理由と、複数の転職によって身に付けたスキルや強みなどを伝えられれば、入社後のあなたの活躍がイメージしやすいためです。

たとえば、「◯◯の経験を積んでスキルを磨きたかった」のような目的意識を持って転職を繰り返した場合は、ステップアップの過程や成果をアピールしましょう。転職回数が多かったとしても、仕事に対する熱意やキャリアを評価される可能性があります。

仕事が続かなくて転職回数が多い人もいるのではないでしょうか。この記事では、辞め癖をつけない方法や、自分に合った仕事を見つけ出す方法を解説しています。転職を繰り返したくない人は参考にして、仕事に対する上手な向き合い方を探していきましょう。

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【状況3】正社員経験がない

正社員経験がない場合は、正社員になりたいと思った背景を具体的に説明しましょう。アルバイトや派遣社員などから正社員を目指すことは、キャリアアップやステップアップの意思を伝えられ、採用担当者に仕事への意欲をアピールできるためです。

また、「なぜその会社を志望したのか」や「ほかの会社ではかなえられないこと」などを具体的に伝えることで、志望動機に説得力が増して会社とのマッチ度を強調できます。

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職歴詐称はいずれバレることや、職歴のポジティブな伝え方を理解できても、内定獲得に不安を感じている人も多いでしょう。たとえ職歴に自信がなくても、あなたの強みや特性を効果的にアピールできれば選考突破もかなえられます。

採用担当者に優良な人材であることを伝えるためには、以下の5つの方法を実践すると良いでしょう。転職活動や選考前に自分と向き合い、あなたの強みや弱みを分析して選考対策に役立ててください。

①自己分析を深めて志望動機を明確にする

転職したい会社が決まったら、まずは自己分析を深めて志望動機を明確にしましょう。自分の価値を理解して志望動機を作れば、選考で効果的にアピールができて職歴に対するネガティブなイメージを払拭できるためです。

これまでの経験やスキル、業務内容や実績など社会人経験から得たキャリアを棚卸しすることで志望動機や自己PR、職務経歴書の作成がスムーズに進みます。職歴に自信がなくても、自分のアピールポイントや強みを把握していれば職歴詐称をしなくても内定獲得が狙えますよ。

会社にとって優良な人材であることをアピールするためにも、自分の特性や強みを盛り込んで、入社後に活躍できるイメージを与えられるような志望動機を作りましょう。

履歴書を作る際は自己分析が必要不可欠です。職歴に自信がなくても、自分だけの強みや特性を活かして応募先へアピールすることで選考突破を目指せますよ。自己分析のやり方や、志望動機の書き方については次の記事を併せてチェックしてみてください。

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②入社後に活かせる経験やスキルをアピールする

前職での経験やスキルは職務経歴書に記載して、入社後に活かせる項目は積極的にアピールしましょう。経験やスキルは即戦力となる人材であることを証明でき、採用の重要なポイントとなるためです。

たとえば、同じ業界での転職であれば前職で扱っていた商材の専門知識や、顧客に対する提案力などもスキルとして記載できます。どの業界でも汎用性の高いPCスキルや語学スキルは、使用できるツール名やどのレベルまで使用できるのかまでを具体的に記載しましょう。

これまで経験した出来事や持ち合わせているスキルを洗い出して、採用担当者にあなたが入社後に活躍するイメージを与えることが大切です。ただし、経験やスキルを過大評価してしまうと職歴詐称になってしまうので、事実にもとづいた正しい情報を伝えてください。

フリーターから正社員を目指す場合、アルバイト経験をどのように選考でアピールすれば良いか悩む人も多いでしょう。この記事では、入社後に活躍しているイメージがつきやすい自己PRの構成や、強み別で自己PRの例文10選を紹介しています。

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アルバイト経験の自己PRは、かなり効果的です。入社後の活躍イメージを伝えやすくなります。アルバイト経験の自己PRの構成や、作成時の注意点などをキャリアコンサルタントが解説します。例文10選も紹介するので、アルバイト経験を魅力的に伝え、内定を掴みましょう。

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③年齢によるポテンシャルを活かす

早期退職や転職回数が多い場合でも、年齢によるポテンシャルを活かした転職が可能です。ポテンシャル採用として20代の若手人材を求めている企業があり、大きな実績を持ち合わせていなくても意欲や成長性が認められれば採用される可能性があります。

企業にあなたのポテンシャルをアピールするためには、応募先がどのような人材を求めているのかを把握することが大切です。若いという理由だけで将来性や成長に期待してもらえる訳ではないため、あらかじめ企業研究はしっかりとおこないましょう。

企業はできるだけ長く働いてくれる人を採用したいため、求職者が企業の方向性とマッチしているのかを重要視します。具体的なキャリアプランを伝えて企業との整合性をアピールし、年齢によるポテンシャルを最大限に活かしましょう。

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④スキルや資格取得を目指す

職歴にコンプレックスがある人は、スキルを磨いたり資格を取得したりする方法があります。客観的に自分の価値を証明でき、資格取得までの過程を伝えることで努力が評価され、仕事への意欲や前向きな姿勢を採用担当者へアピールできます。

資格取得を目指す場合は、就きたい職種に役立つ資格に絞って挑戦することが重要です。職種によって必要とする資格は異なり、保有していても選考で有利にならないケースがあるためです。

また、資格取得に時間をかけて転職時期が遅くなると、空白期間が長引いて転職活動に悪影響をおよぼす可能性があります。いつまでに転職するのかを明確にし、転職予定日から逆算してスキルや資格取得のスケジュールを立てましょう。

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⑤就活・転職エージェントを利用する

職歴に自信がない人には、就活エージェントや転職エージェントを活用して転職活動を進めるのもおすすめです。エージェントは転職市場に詳しいキャリアアドバイザーが、企業と求職者の仲介役となり転職活動をサポートしてくれます。

キャリアアドバイザーが利用者のこれまでの経験を深掘りし、応募先へ効果的にアピールできるキャリアやスキルを整理してくれます。履歴書の書き方から面接の練習など転職に関するノウハウを提供してくれるため、1人で悩むことなく転職活動を進められますよ。

各エージェントには得意とする業界や職種、年齢層があるため、自分に合ったエージェントを見極めるのが重要です。新卒・第二新卒・既卒や未経験者向けの求人を多く保有しているエージェントは以下のとおりです。転職活動をスムーズに進めるための参考にしてくださいね。

職歴の嘘にまつわる疑問についてプロが答えるQ&Aも併せてチェックしよう

職歴についてほかの人がどのように悩み、解決しているか、気になる人も多いのではないでしょうか。

下記ではPORTキャリアに寄せられた職歴についての悩みに関するQ&Aを6つ紹介しています。自分の悩みに関するキャリアコンサルタントのアドバイスがあればぜひ参考にして、転職活動に役立ててくださいね。

職歴は関係ない！ マイナスな要素はポジティブに変換して就活を成功させよう

職歴の嘘はいずれバレてしまいます。たとえ、転職活動がうまくいかず職歴詐称を考えてしまったとしても、内定や今後のキャリアに大きなリスクを与えるため、適した行為ではありません。

そこで、選考では今の職歴にいたった理由や、転職を目指した理由をポジティブな言葉に言い換えて伝えましょう。具体的で納得感を与えられる内容であれば、職歴のネガティブな印象を払拭して効果的にアピールできますよ。

20代は将来性があり、これからの活躍に期待が持てるため、選考での伝え方や対策次第で採用獲得は十分に目指せます。自分としっかり向き合って、あなたの強みや特徴を理解したうえで転職活動に役立ててください。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了

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