Q
その他
回答しない
一次面接の志望動機はどう答えるのがベストですか?
一次面接を控えているのですが、志望動機の答え方がいまいちイメージできておらず、教えていただきたいです。
面接を通して企業理解を深められたらと思っており、今はまだ理解が浅い状態なので、一次面接でちゃんと内容のある志望動機にできる自信もありません。
一次面接なので基本的なことを見られると考えて、あまり詳細に答えなくても問題ないのでしょうか?
一次面接で志望動機を聞かれた際の答え方について、内容や構成など、コツがあれば教えてください。
※質問は、エントリーフォームからの内容、または弊社が就活相談を実施する過程の中で寄せられた内容を公開しています
一次面接の志望動機は3文構成で要点を伝えよう!
一次面接での志望動機は、3文構成をベースに簡潔にまとめるのが最も良い方法です。これにより、短時間であなたの熱意と論理性を効果的に伝えることができます。
まず、結論として「私は、○○事業/業界で△△を実現する御社を志望します」と明確に述べましょう。この一文で、あなたが何をしたいのか、そしてどの企業を志望しているのかを簡潔に伝えます。
次に、その根拠として「私は貴社の商品Aを愛用しており、これまで大学で培った□□の分析力を活かして貢献したいと感じたためです」のように、具体的なエピソードや自身の強みをつなげましょう。
これにより、あなたの志望動機に説得力が増し、企業への理解度を示すことができます。
最後に、展望として「入社3年で××領域の売上拡大に貢献したいです」と、入社後の具体的な目標を簡潔に伝えてください。あなたが単に企業に興味があるだけでなく、具体的なキャリアプランを持っていることをアピールできます。
企業と自分の強みの接点をうまく示すことで高評価に! 要点を簡潔に伝えよう
一次面接では、「企業活動を認識したうえで、自らの強みや経験との接点を認識しているか」という点が主に評価されるポイントです。
したがって、ここでは深掘りしすぎず、追加の質問や逆質問で補完するくらいで十分だと思います。面接官がさらに詳しく聞きたいと思えるような、魅力的な要点を伝えることを意識しましょう。
一次面接とそれ以外の面接では、基本的に答え方は大きく変わりませんが、話す詳細度を変えるイメージです。一次面接は時間が短いため、深掘りせず要点を伝える程度で良いでしょう。
志望動機の構成自体は変わりませんが、たとえば二次面接では、一次面接で話した内容に加えて、志望するきっかけとなった具体的なエピソードや根拠を詳しく話すなど、話す分量でコントロールすると良いと思います。
完璧じゃなくてOK! 君の思考プロセスを見せよう
一次面接の段階で、志望動機がまだ完璧に固まっていないのは、よくあることなので安心してください。
面接官が見ているのは、作り込まれた完璧な答えよりも、「あなたがどんな考えを経て、自社に興味を持ってくれたのか」という、あなたの思考プロセスそのものです。
まずは、「説明会で〇〇という取り組みを知って」というような、関心を持ったきっかけから話し始めましょう。 そして、その企業の「どこに共感・魅力を感じたか」を具体的に伝えます。
意欲が伝わる! 成長したい思いを素直に語ろう
最後の締めくくりとして、「まだ理解が浅い部分はありますが、〇〇という環境で挑戦し、成長しながら貴社に貢献したいです」といった前向きな意欲を示すことが大切です。
すべてを完璧に理解している必要はありません。
「これからもっと知りたい」という素直な気持ちと、ポテンシャルを伝えることができれば、「この人はしっかり考えているな」「うちで伸びそうだな」と、きっと良い印象を残せます。
面接での効果的な志望動機の作り方や答え方は以下の記事で解説しています。例文も紹介しているので、「どのような志望動機が刺さるかわからない」と疑問を持つ人は事前にチェックしておきましょう。
関連記事
面接の志望動機の答え方を10例文で解説! 書類と同じ対策はNG
面接の志望動機は、書類よりも深掘りをした内容にすることが重要です。面接で志望動機を答えるための3つの構成を理解し、4ステップで面接の志望動機を考えましょう。回答例文や伝え方のコツを踏まえてキャリアコンサルタントが解説します。
記事を読む

特別な動機がなくても大丈夫!
ツールを使えば魅力的な志望動機が作れます
「この仕事に就きたい!」と思っていても、なぜそうなのかをうまく文章におこすことができないと悩む学生は多いです。
無料の「志望動機作成ツール」を活用しましょう。簡単な質問に答えるだけで、熱意がなくても、強みが伝わり採用したいと思わせる志望動機が3分で完成します。
ぜひ活用して、志望企業の選考を突破しましょう。
簡単な質問に答えて、あなたの強みが伝わる志望動機を完成させましょう
作成スタート(無料)
(IT業界の場合)