結論として、待遇に関する交渉は、原則として「選考の後半」でおこないましょう。

応募段階で「土日祝休み希望」と強く主張すると、「即戦力としての活躍」よりも「条件」を優先しているように見えてしまい、不利に働くことがあります。募集要項に「完全週休2日制」などの記載がある場合は、改めて書く必要はありません。

もし、書く場合は、企業に対しての配慮のある表現を意識しましょう。たとえば、「就業条件は貴社の規定に従います。なお、現職の引き継ぎの都合上、入社後2週間は土日を中心とした調整をお願いする可能性がありますが、ご相談のうえで柔軟に対応します」などが、良いと思います。

どうしても土日休みが良い場合は「希望」ではなく「前提条件」として共有しよう

面談で伝える際は、応募書類には記載しなくても大丈夫です。一次選考などを通過した後の面談で、「希望」としてではなく、業務を遂行するうえでの前提や質問事項として共有するのが良いでしょう。

具体的な交渉は、内定後のオファー面談でおこなうのがおすすめです。企業規模にかかわらず、この順番が最もリスクの低い進め方でしょう。

履歴書の本人希望欄に、休みの希望を書くことは基本的にお勧めしません。なぜなら、勤務日や休日に関する規定は、応募する前に求人情報で確認しておくのが前提だからです。

特に、土日が繁忙期となるサービス業や販売業、不動産業界などに応募する際に「土日休み希望」と記載すると、「募集内容を理解していない」「自社のビジネスモデルに協力する意思がない」と判断され、選考で不利になる可能性が非常に高くなります。

規定に従う旨を記載するのが無難である

もしあなたが土日休みを強く希望するのであれば、そうした希望が叶えられにくい業界を避け、初めから土日休みの企業に絞って応募するのが最も効果的です。

本人希望欄には、特筆すべき事項がなければ「貴社（御社）の規定に従います」と記載するのが、最も丁寧で無難な対応でしょう。