ディスプレイの最終製品分野（たとえばジャパンディスプレイが想起されます）は、現在、日本企業が非常に弱くなっている分野です。日本国内で最終製品を扱っている企業は非常に少なくなっています。仮に存在したとしても、ソニーのディスプレイ部門のように、高収益かつ非常にニッチな市場に特化しているケースが考えられます。

むしろ日本国内で狙い目となるのは、液晶パネルそのものではなく、それらを製造するための「製造装置」や「材料」のメーカーです。

過度な価格競争に巻き込まれないトップ企業がホワイトな環境となっている

「ホワイト企業」とは、過度な価格競争に巻き込まれない企業と定義できるかと思います。ディスプレイの最終製品分野は、まさにその価格競争に巻き込まれた結果、労働環境が悪化（ブラック化）し、最終的に日本企業が国際的な存在感を示せなくなった経緯があります。

その象徴的な例がジャパンディスプレイであり、この分野はホワイト企業と呼ぶのが難しいどころか、企業の存続自体が厳しい状況にあると言えます。

したがって、大企業であればソニーの一部門のように、需要は限定的でも高性能でトップシェアを持つようなニッチな分野が考えられます。それ以外では、企業規模にかかわらず「素材」や「製造装置」といった分野で世界トップクラスの強みを持つ企業を検討するのが良いでしょう。

日本には、中小企業であっても世界トップの技術を持つ企業が多々存在します。働き方として「ホワイト」であることを重視するのであれば、そうした企業まで視野を広げて検討することをおすすめします。

ディスプレイ業界に特化した情報ではありませんが、どの業界にも通じる「ホワイト企業」を見極めるポイントについてお話しします。大手企業ほど福利厚生などが整っている傾向はありますが、中小企業でも働きやすい環境の会社はたくさんあります。

小人数だからこそチームワークを発揮して、裁量を持って働ける環境があったりするので、それぞれメリット・デメリットはあるでしょう。

公式情報だけでなくリアルな情報を確認しよう

見極める際のポイントは求人票などの企業が公式に出す情報だけでなく、社員のインタビューや口コミサイトといった「リアルな情報」を参考にすることです。

特に「残業時間の実態」「有給休暇の取得率」「産休・育休の取得状況」「定着率」といった点は、働きやすさを測る重要な指標になるので、可能な範囲で確認することをおすすめします。