具体的な仕事内容や働き方はまだイメージできていなくても、なんとなく「ホワイト企業に就職したい」と考える学生も多いのではないでしょうか。「そもそもホワイト企業って何だろう」「どのようなホワイト企業があるのだろうか」といった疑問の声をよく耳にします。

満足度の高い社会人生活を送る1つの方法として、「自分に合ったホワイト企業を選ぶ」ことが有効です。そのためには、まずは企業を広く知り、そこから自分の価値観にマッチした企業を見つけることが大切です。　

この記事では、キャリアアドバイザーの渡部さん、鈴木さん、隈本さんと、社会保険労務士の永島さんと一緒にホワイト企業の探し方や対策方法を解説するので、ぜひ参考にしてくださいね。

自分に合ったホワイト企業を見つけることが大切

ホワイト企業と聞いて、皆さんはどのようなイメージを思い浮かべますか。「残業時間が少ない」「給料が高い」など、人によってさまざまかと思います。一口にホワイト企業といってもいろいろな会社があるため、自分に合ったホワイト企業を見つけることが大切です。

記事では、まずホワイト企業の定義を解説します。そのうえで、自分に合ったホワイト企業を探せるように、ホワイト企業の特徴や見つけ方を説明します。さらに、実際にどのようなホワイト企業があるのか、特徴や業界別に例を紹介するので、「これだ」と思う企業を見つけてみましょう。

また、ホワイト企業は倍率が高く入社が難しいという一面があります。そこでホワイト企業ならではの選考対策も解説するので、併せて参考にしてくださいね。

自分に合った良い仕事の見つけ方はこちらの記事でも詳しく解説しているので、併せてチェックしてくださいね。
良い仕事とは？ 自分に合う働き方や会社が必ず見つかる3ステップ

そもそもホワイト企業とは？

そもそもホワイト企業が何なのかわからないという人は多いと思います。ホワイト企業とは、一般的に仕事量が適切である、待遇が良いといったように、労働環境が良いとされている企業を呼びますが、「残業時間〇時間以内」「年収〇万円以上」といった明確な定義はありません。

そのため、ホワイト企業を見つけるのであれば、まずは自分が優先する条件を定めたうえで、その条件に当てはまる企業を調べるという方法が効果的です。

ここからは、働きやすい企業の条件を説明し、そのうえで自分に合った企業の選び方を解説するので、ぜひ参考にしてください。

就職先の決め方はこちらの記事でも詳しく解説しているので、併せてチェックしてくださいね。
就職先の決め方決定版｜学生が見落としがちな視点と注意点を徹底解説

まずは気になる条件を見つけよう！ ホワイト企業の特徴

ではまず、一般的にホワイト企業と称されるような、労働環境が良い企業の特徴を解説していきます。

「このようなことも働きやすさにつながるのだな」と新たな発見もあるかと思います。視野を広く持てば企業の選択肢も広がるので、ここで解説する11個すべてに一度目を通してみてくださいね。

①福利厚生制度が整っている

「福利厚生」という言葉を聞いたことがある人は多いと思いますが、その内容が何なのかわかりにくいですよね。簡単に言えば、社員が快適に会社生活を送るために提供されるサービスです。社会保険など国が定めているものに加えて、企業独自に提供するものがあります。

具体的には以下の内容です。

福利厚生制度が整っていると、私生活の必要経費を抑えることができたり、低価格でさまざまな活動ができたりする、といったメリットがあります。

ただし、社宅や施設などは企業が指定するものを利用しなければならないことが多いので注意してください。

福利厚生制度は、企業ホームページ（HP）の募集要項などに掲載されているのでチェックしてみましょう。

ホワイト企業が良いから福利厚生だけをみて企業を決めると、思わぬ落とし穴があるかもしれません。次の記事では、福利厚生についてわかりやすく解説しているので、あわせて読んでみてくださいね。
福利厚生人気ランキング20｜ホワイトな企業を調べる方法やリスクも解説

②残業がない・残業時間が短い

残業時間が短いということも、働きやすい環境であることにつながります。精神的な余裕ができたり、私生活での活動の幅が広がったり、自己研鑽の時間を確保することができます。

転職サービスdodaが調査した90職種別の残業時間ランキングでは、2022年の残業時間の平均は約22時間とされているので、それを目安に企業の残業時間を調べてみましょう。配属先によって異なるケースも多いことから、部署単位で調べておくと安心です。就活情報サイトやOB・OG訪問、また口コミサイトなどでチェックしてみてくださいね。

ただし、残業時間が少ないということは、その分残業代を得られないということです。残業をしてでも稼ぎたい人には必ずしも好条件と言えない点は押さえておきましょう。　

③離職率が低い・平均勤続年数が長い

離職率が低い、あるいは平均勤続年数が長ければ、社員が過ごしやすくストレスの少ない環境にあったり、年齢とともに確実に昇給する制度にあったりすることが考えられます。

国税庁の民間給与実態統計調査によると、2022年の平均勤続年数は12.7年となっています。また厚生労働省の令和4年雇用動向調査結果によると、2022年の平均離職率は15％となっています。離職率が低い企業や平均勤続年数が長い企業を探す場合は、これらの値を参考にしてくださいね。

離職率や平均勤続年数は、企業HPに掲載されていることがあるのでチェックしてみましょう。なければ就活情報サイトなどを確認してみてください。

ただしベンチャー企業など、そもそも創業年数が短い企業は、平均勤続年数も短くなることに注意してくださいね。

次の記事では、勤続年数についてより詳しく解説しています。ぜひ読んでみてくださいね。
平均勤続年数の目安は重要？ 企業選びに役立つのかを徹底解説！

④安定した給与制度がある

労働に対して対価がしっかりと払われるか、継続的に安定した給与が支払われるかといった給与制度も働きやすさにつながります。

国税庁の民間給与実態統計調査によると、2022年の給与所得者の1人当たりの平均年収は458万円とされており、この金額を目安に、企業の年収を確認してみましょう。

ただ、ハードな業務であることと引き換えに給与が高い企業もありますが、その場合は精神的・肉体的な負担が大きいことが考えられます。気になる人は、給与とともに、残業時間や仕事内容なども併せてチェックしておくことをおすすめします。

また、給与はさまざまな見方で検討する必要があります。ここからは、給与をチェックする4つの観点を解説するので、それぞれ見てみましょう。

基本給が高い

厚生労働省の令和4年賃金構造基本統計調査の概況によると、2022年の新卒の基本給の平均値は大学卒で22万8500円、大学院卒で26万7900円とされています。この平均値を目安に、企業の基本給をチェックしてみましょう。企業HPの募集要項に掲載されていることが多いです。

基本給をもとに賞与の額が決まったり、退職金などの各種手当の計算がおこなわれます。

企業HPに掲載されている「初任給」や「年収」などは、賞与などを含んだ額であることが多いので、変動する可能性があることに注意が必要です。給与は原則として基本給を確認しましょう。

平均年収が高い

説明会や企業HPなどでは、初任給のみ説明されることがありますが、その場合注意が必要です。なぜなら、初任給だけが高く、その後給与が上がりにくいケースがあるためです。将来の年収も含めてチェックするなら、企業の平均年収を見ることをおすすめします。

先ほど解説したとおり、2022年の企業の平均年収は458万円なので、これを目安に就活の口コミサイトなどで調べてみてくださいね。

実態に応じた残業代が支払われる

残業代が残業時間に対応して支払われるかについても注意が必要です。通常は、残業代は残業時間をもとにして、基本給を時給換算した金額が支払われることとなります。しかし、一部の企業では固定残業制度といい、残業時間によらず一律の残業代を支払うところがあります。

残業をしなければ、その分多くの給料をもらえるというメリットがありますが、反対に、あらかじめ設定されている残業時間以上の残業を求められる場合があることに注意してください。

また、固定残業制度ではなくても、サービス残業が当たり前になっている企業もあります。

労働に対し正当な対価が支払われなければモチベーションが下がるという人は、実態に応じた残業代が支払われるかも確認することをおすすめします。

固定残業制度を取っているかどうかは、企業HPに掲載されていることがあります。サービス残業の有無は、企業は公にしていないので、OB・OG訪問や就活の口コミサイトなどで確認してみましょう。

賞与がある

給与とは別に、6月や12月などに、給与数か月分として賞与が支払われる企業もあります。高い成績を残したり、企業の業績が良ければ支払われるものです。

ただ、賞与は毎年変動があるので、賞与が高くても基本給が低い企業は、年収が下がる年もあり、注意が必要です。しかし、年俸制と言い、1年間で支払われる額が決まっている場合は、賞与に変動はありません。

賞与の額は公開されていないことが多いので、年収などから予測する必要があります。もしくは就活の口コミサイトなどで確認してみましょう。

⑤有給休暇を取得しやすい

有給休暇とは、土日祝などの元からある休暇に加え、企業に申請して取得する休暇のことであり、出勤しなくてもその日の分の賃金が支払われます。

有給休暇が取得しやすければ、私生活の急な予定にも対応できたり、頻繁にリフレッシュすることができたりといったメリットがあります。

厚生労働省の就労条件総合調査によると、2023年の労働者全体の有給休暇取得率の平均は62.1％とされています。参考にして、企業HPや就活の口コミサイトなどで企業の有給休暇取得率をチェックしてみてくださいね。

⑥仕事内容の肉体的・精神的負担が少ない

重い荷物を運ぶ、危険な場所に赴くといった肉体的な負担や、一人ひとりの責任が重い、難易度が高すぎるまたは低すぎるといった精神的な負担がないかも確認してみましょう。

「仕事は仕事だ」と割り切って、どのようなことにも耐えられる人であれば問題ありませんが、「1日の大半の時間を過ごす会社ならば負担を感じない仕事に従事したい」などと感じる人は、しっかりと仕事内容をチェックしてくださいね。

どんな仕事内容を負担に感じるかは人によって異なります。説明会やOB・OG訪問などで仕事内容や大変なことなどを聞いて、自分はどう感じるか考えてみましょう。

⑦コンプライアンス意識が高い

セクシュアルハラスメントやパワーハラスメントという言葉を聞いたことがある人は多いと思います。立場を利用するなどして他の社員が不快に感じる言動や態度を取ることを言いますが、そのようなコンプライアンスに違反する行動をしっかりと規制しているかどうかも、働きやすさにつながります。

社員向けのコンプライアンス研修を定期的に実施していたり、社内に相談窓口を設置していたり、内部監査をおこなっていたりすれば、コンプライアンスを遵守する意識があるといえます。

特に、人事転換が少ない企業などでは、長期間同じ社員と過ごすことになります。そのような環境で快適に過ごすために、コンプライアンス意識が徹底されていることが大切です。

企業HPなどには詳細な情報が掲載されていないことが多いので、OB・OG訪問や座談会などで質問してみましょう。

座談会に参加したことがない人は、こちらの記事で詳しく解説しているのでチェックしてくださいね。
座談会とは？ 質問例50選と本選考への活かし方を企業目線で解説

⑧労働組合がある

企業側に労働者の意見を聞く体制があることも、働きやすい環境につながります。企業から一方的に提示された条件で働くのは、労働者側に不利ですよね。

労働組合では、従業員の不満や意見などを集め、会社側に交渉し、労働環境を改善する取り組みをおこないます。社員1人の意見では改善されないことが多いですが、労働組合が伝えれば改善されることもあります。

ただし、労働組合の力の強さは企業によってさまざまであり、労働組合の意見が反映されにくい体質のところもあります。労働組合の有無を企業HPなどで調べたうえで、労働組合の意見の影響度をOB・OG訪問などで聞いてみると良いですね。

労働組合の有無は、日本労働組合総連合会の連合加盟労働組合リストで調べることができますよ。

⑨教育・評価制度が充実している

業務の教育がしっかりおこなわれるか、成果に対する評価がしっかりとなされるのかについても、労働環境の良さを構成する1つの要素です。

新入社員や異動してきた人など業務に慣れない人は、十分な教育を受けずに仕事を任されてしまうと大変ですよね。しっかりと教育を受けられれば、安心して業務に携わることができます。

また、仕事に対する評価が正当につけられれば、モチベーションが上がりいきいきと働くことができます。

教育・評価制度を知るためには、OB・OG訪問などで、新入社員時代にどれくらい仕事を教えてもらえたのか、どのように評価をされているのか聞いてみると良いですね。

⑩社員に均等に活躍の機会が与えられている

企業によっては、女性社員が少なかったり、女性のキャリアアップが難しい環境にあるところがあります。

たとえ成果を出したとしても、性別の違いにより正当な評価をされなかったり、やりたい仕事に挑戦できなかったりすると、不満につながります。女性社員の割合や女性管理職の割合が一定以上ある企業であれば、そのような差別は比較的少ないといえます。また、女性管理職が一定以上いる企業では、女性が働きやすい環境が整っていることが多いです。

帝国データバンクの女性登用に対する企業の意識調査によると、2023年の女性管理職の割合は9.8％となっています。この値を目安に、女性管理職の割合を、企業HPなどで確認してみましょう。

⑪業績が安定している

ホワイト企業は、従業員の働きやすい環境を整えている企業と解説しましたが、それは企業の経営に余裕があるからこそできることです。

業績が安定していれば、良い労働環境が維持でき、加えて、さらに働きやすい環境が作られるかもしれません。反対に業績が悪くなれば、コストカットのために賃下げや福利厚生制度の廃止といった労働環境の改悪がおこなわれるリスクがあります。

そのため、企業の業績が安定しているのかも確認してみましょう。具体的には、企業の財務諸表などで以下についてチェックしてみてくださいね。各数字は、業界ごとに平均数値が異なるので、志望する業界の平均値と比較してみてください。

条件に優先順位を立てて自分に合ったホワイト企業を探そう

ここまでホワイト企業の特徴を解説しましたが、「この条件は求めないな」「これは特に重視したいな」などとさまざまな感想を持ったのではないでしょうか。もしくは、「どれも優先したい！」などと決めきれなかった人もいると思います。

すべての条件を併せ持つ企業は少なく、ある程度取捨選択することが大切です。ここからは企業の条件に優先順位をつける方法を解説します。自分に合ったホワイト企業を探すために、しっかりとチェックしていきましょう。

過去の経験から考える

自分に合う企業を見つけるために大切なのは、自分の価値観を知ることです。価値観を知るには、過去の経験を振り返ることが大変有効です。

たとえば、大学やサークル、アルバイトなどを選ぶとき、さまざまな要素を考慮したと思います。もしくは、活動を途中で辞めた際も、いろいろな理由があり辞めたと思います。そのような、活動を始めた際や活動中に、モチベーションを感じたり、苦痛に感じた経験を思い出してみましょう。

具体的には以下のように考えてみてくださいね。

理想の将来像から考える

学生生活と社会人生活は環境が大きく異なります。たとえばサークル活動やアルバイトなどと比較し、拘束時間も責任の重さもまったく異なるものとなります。

そこで、これまでの経験だけではなく、理想の社会人像から考えることもおすすめです。どのように働きたいのか、どのような生活を送りたいのか、私生活も含めて考えてみましょう。

たとえば「スポーツチームに所属したいから5時には退社できるところが良いな」「旅行に頻繁に行きたいから高収入かつ有給休暇の取りやすさは必要だな」などと考えてみると良いですね。

また、理想の将来像が思いつかなければ、価値観が似ているサークルのOB・OGであったり、いきいきと働いている家族などに、企業選びで重視していたことを聞いてみるとことをおすすめします。

ホワイト企業を見つけるうえで、優先する条件は、上で解説した11個のうち何個くらいに絞った方が良いでしょうか？

渡部 俊和

プロフィール

始めは1個に絞って企業を見てみよう

あれもこれも、と考えてしまうと選択肢が非常に狭くなってしまいます。特に就活初期ではどれか1個あれば充分と考えておきましょう。

数多くの企業を見るようになり研究が進めば、見方や判断基準も変わってきます。まずは自分が最も重要視する要素1つに絞ることをおすすめします。

ほとんどの企業は、1つか2つホワイトな部分があれば、それと連動した3個目や4個目もあるものなのですが、始めはそれに気づかないことがあるので、むしろその時点で可能性を狭くしすぎないことに注意しましょう。

重視する人の多い基準別！ ホワイトな企業の例40選

重視する基準を定めたら、実際に企業選びをしましょう。ここからは、特に重視する人の多い基準別に、企業の例を紹介していきます。

とにかくホワイトさを重視したいという人は、ここで解説する企業の中から受ける企業をピックアップしてみてくださいね。

残業時間が少ない

ホワイト企業に就職したいと考える人の中には、労働時間の短さを重視している人は多いのではないでしょうか。

Yahoo! JAPANの従業員の平均残業時間が少ない企業6088社ランキングによると、残業時間が少ない企業は以下の通りとなっています。

いずれも平均残業時間5時間以下の企業であり、Yahoo!しごとカタログ登録者の、年収や雇用形態なども踏まえた、満足度の高さに応じた順番になっています。

傾向としては、メーカーや美容業界が多いです。ただ、残業時間はあくまで残業の短さを表しており、休日出勤などは発生している可能性があることには注意してください。

勤続年数が長い

勤続年数の長さは、長く働くほど賃金が上がっていく体制であったり、居心地の良さであったり、雇用が安定していることなどを表すものであり、重視する人は一定いると思います。

2020年10月時点の、上場企業の有価証券報告書のデータによると、勤続年数が長い企業のランキングは以下の通りです。

傾向としては、給与が高く有給休暇も取りやすい、残業時間も短いといったように、多くのホワイトさを兼ね備えた企業がランクインしています。

平均年収が高い

ホワイト企業に就職したい人の中には、年収を重視する人も多いと思います。そこで、平均年収が高い企業についても解説します。

2022年時点の有価証券報告書によると、平均年収が高い企業は以下の通りとなっています。こちらもすべて上場企業です。

平均年収が高い企業は、残業時間が長かったり、仕事内容がハードなこともあります。企業の平均残業時間も併せてチェックしておきましょう。

ホワイト企業に就職したいという人は、平均年収が高く、かつ残業時間は少ない企業に入社したいという人が多いかもしれません。商社業界や製薬業界、食品メーカーはその傾向があるため、ぜひチェックしてみてください。

業績が安定している

キャリアチェンジを繰り返したいというよりは、雇用の安定を求めるという人も多いと思います。そこで、業績が安定している企業についても解説します。

ここでは、本業の利益を表す営業利益が大きい企業を、2022年～2023年の決算情報より解説します。

高額商品を扱うメーカーや、社会インフラとなっている通信やエネルギー業界は、業績が安定している傾向にあります。

業界別に「ホワイト度」を解説

皆さんの中には、「とにかくホワイト企業に就職したいというよりは、興味のある業界があり、その中で働きやすい企業に入りたい」という人もいるのではないでしょうか。

そこで、ここからは業界別の特徴を「ホワイト度」という切り口から解説します。自分が志望する業界や企業が良い労働環境にあるのか理解して、企業選びに役立ててくださいね。

そもそもどんな業界があるかわからない人や、業界理解を深めたい人は、こちらの記事を参考にしましょう。業界一覧について詳しく解説しています。
就職活動で役立つ業界一覧｜仕事内容から動向まで各業界を徹底解説！

メーカー業界

人々に身近な商品を製造しているメーカーは、学生の多くが関心を寄せる業界です。メーカー業界はホワイト企業の特徴を持っているところが多いです。たとえば、福利厚生が充実していたり、給与体系が安定していたり、有休休暇取得率が他の業界よりも高い傾向にあったり、勤続年数が長かったりといった特徴です。

ただ、メーカーには閑散期と繁忙期があり、繁忙期には残業時間がかなり長くなるなどの特徴があることには注意が必要です。

商社業界

商社業界は、国内外問わずさまざまな企業の間に立ち、取引の仲介をおこなっています。交渉力、語学力、市場を判断する力など多くの力が問われ、規模の大きい仕事内容となり、やりがいを感じる人が多いです。

特に総合商社は、年収の高さや平均勤続年数の長さ、福利厚生の充実さなど、ホワイト企業の特徴を兼ね備えています。入社後3年以内離職率は5％以内の企業も多く、働きやすい環境にあるといえます。

小売業界

小売業界も、一般的になじみが深く、多くの学生が関心を抱く業界です。百貨店やスーパーマーケット、コンビニエンスストア、ドラッグストア、アパレルショップ……といったように多くの形態があります。職種としては、販売員や店長、商品を仕入れるバイヤーといったものがあります。

小売業界は大変そうだというイメージを持っている人もいるかもしれませんが、勤続年数が長い、有給休暇取得率が高い、残業時間も短いというホワイトさを持つ傾向にありますよ。

金融業界

金融業界には、銀行、証券、保険といったさまざまな形態があり、いずれも社会経済を支える要として機能しています。仕事内容としては、金融商品を売る営業や、運用するファンドマネージャー、高度な数理知識を使用するアクチュアリーなどがあります。

金融業界は、銀行や証券、保険業界はハードな傾向にあります。対してカード会社や政府系の銀行、投資信託は年収が高く残業時間が少ない、有給休暇を取得しやすいといったホワイトな特徴を持っていることが多いです。

サービス業界

サービス業界は、情報通信業、運輸業、不動産業、宿泊業、教育、美容、飲食……など多岐にわたり、いずれも無形のサービスを提供する仕事です。接客、施術、調理といった仕事があります。

サービス業界では、機械化を進めている警備業界などは、勤続年数が比較的長く、年収は平均値以上といった傾向にあります。ただ、介護、教育、飲食業界では、残業時間が長く賃金が低いといった、ハードな面があることに注意してください。

インフラ業界

インフラ業界は、鉄道やガス、電気、水道など、生活に根差したサービスや仕組みを提供している業界です。

人々の生活に欠かせないサービスを提供することから、常にニーズがあります。年収が高く、また残業時間も少ないため、ホワイト企業の特徴を兼ね備えているといえます。

大企業は倍率が高いことが多いですが、そのグループ会社は知名度が低い分倍率が下がり、かつホワイトな傾向にあるので、チェックしてみてくださいね。

ソフトウェア・通信業界

ソフトウェア・通信業界は、PCやスマホなどのプログラムを開発したり維持したりする、情報社会になくてはならない存在です。

ソフトウェア・通信業界のホワイトさは、企業によって大きく異なります。大規模な企業であれば年収が高く、残業時間も比較的短い傾向にあります。しかし、企業規模が小さかったり、下請けの企業であると低賃金で長い残業時間を強いられるなど、かなりの重労働になることもあるので注意してください。

広告・出版・マスコミ業界

広告・出版・マスコミ業界は、広告費を主な収入源としてビジネスをおこなう業界で、営業や、編集、記者やライター、デザイナーといった仕事があります。

広告・出版・マスコミ業界は、残業時間が長い傾向にあり、固定残業制度を取り入れている企業も多いです。その分、年収は高いという特徴を持ちます。

近年は残業時間の見直しや有給休暇取得率上昇のための動きが各企業で進んでいますが、それでも他業界と比較するとハードな傾向にあることには注意してください。

広告業界に興味がある人は以下を参考にしましょう。広告業界の志望動機の書き方や例文を解説しています。
例文7選｜広告業界で勝ち抜く志望動機の書き方と差別化のコツ

マスコミ業界の中でもテレビ局への就職を検討している人は、以下の記事も参考にしましょう。テレビ局の対策や求められるスキルなどを解説しています。
テレビ局への就職を有利にする6つの方法｜志望動機例文も紹介

出版社に興味がある人はこちらの記事がおすすめです。出版社に就職するにあたって必要な対策を解説しています。
出版社への就職を叶える5つの必須準備｜トレンドや選考対策も解説

官公庁・公社・団体業界

官公庁は以下の1府12省庁を言い、国のさまざまな基盤づくりをしています。また公社・団体業界は国や地域の公共性の高い業務をおこなっており、緊急対応などが求められることが多くあります。

官公庁・公社・団体業界は、省庁によっては一人当たりの業務量が多かったり、責任が重かったり、年収は低い傾向にあったりと、大変なケースもあります。しかし裁判所は、有給休暇も取りやすく残業時間が短いといったホワイト企業の特徴を持っています。

ホワイトな傾向にある職種をチェックしよう

業界や企業によらず興味のある仕事内容がある、という人もいると思います。つまり、職種を見て応募したいと考えている人です。ここからは、ホワイトな特徴を持つ職種を解説します。

いわゆるブラック企業と呼ばれている企業も、職種によってはホワイトである、ということもあるので、ぜひチェックしてみてください。

そもそも世の中にどんな職種があるかわからない人は、以下の記事も参考にしましょう。幅広い職種を解説しています。
職種の種類一覧を徹底解説！ 業種・業界・職業との違いも押さえよう

受付

企業、病院、ショッピングモール、ホテルなどの受付業務があります。残業時間が少なく、企業の受付であれば給与が高いところもあるといったホワイトな特徴を持ちます。

ただ、たとえばショッピングモールでは、長時間立ったまま業務をしたりと、仕事内容としては大変な部分もあることには注意してください。

事務

事務職は、基本的にデスクワークとなり、またルーティンワークが多く社外の人とやりとりすることも少ないため、肉体的・精神的なストレスを感じにくくホワイトな傾向にあります。

ただ、事務職は、営業職といった企業内のほかの職種と比較して、給与水準は低いことが多いです。また、地道な作業から仕事内容にやりがいを感じず苦痛になるという人もいるので、その点は考慮しておく必要があります。

品質管理

品質管理は、主にメーカー業界にて、商品の品質に問題がないかを検査する仕事となり、工場の稼働に合わせて仕事をします。そのため、勤務時間は工場の時間に合わせたものとなり、ほとんど残業時間がないことが多いです。

ただ、品質面でのトラブル発生時には、緊急対応として残業を求められることもあるので注意しましょう。

社内システムエンジニア

顧客が利用するサービスに携わるシステムエンジニア（SE）は多忙で大変な傾向にありますが、社内SEはホワイトな特徴を持っています。社内の人が使うシステムを開発するので、納期を調整しやすく、残業時間は短いといったホワイトさがあります。

ただ、中小企業やベンチャー企業で、ITシステムの基盤が整っていない場合、重労働になることがあります。システム基盤を作るまで残業時間が多くなるといったケースです。社内SEを受ける際は、ITへの設備投資が一定おこなわれている大規模な企業を見ることをおすすめします。

公務員と民間企業の併願を考えている人は、以下の記事を参考にしてくださいね。
公務員と民間企業の併願で共倒れ？ 状況別で両立のコツを解説

行きたい企業や職種がホワイトか調べよう！ 実態を知る方法

皆さんの中には、すでに行きたい企業や職種がある程度決まっているという人もいるかもしれません。もしくは、今後就活を進めるうえで、気になる企業が出てくるでしょう。

その際に、企業のホワイトさを調べる方法を解説します。説明会や企業HPのみでは、ネガティブな実態はつかみにくいので、ここで解説する方法でホワイトさを確かめてみてくださいね。

①OB・OG訪問をする

有効なのは、OB・OG訪問をして実態を聞くことです。ただ、企業が用意したOB・OG訪問制度を利用すると、人事の指示などにより、OB・OGは企業の良い面のみをアピールするかもしれません。

実態を知るならば、同じサークルで志望する企業に入社した先輩など、自分に近い人から話を聞くことをおすすめします。

知り合いに、志望企業に入社した人がいないのですが、ホワイト企業の実態を知ることができるOB・OGの探し方はありますか？

隈本 稔

プロフィール

大学のキャリアセンターや知り合いの知り合いを頼ろう

所属している学校のキャリアセンターや就職課に行けば、過去の卒業生の就職先などを調べることができます。

自分が気になっている就職先があれば、センターの職員に相談するか、名簿をもとに直接OB・OG訪問をすると良いです。

相談時点ですでに退職している可能性もあるので、比較的入社して浅い人を選びましょう。また、親戚やサークル、バイトの知り合いに、知りたい企業に就職している人がいないか確認するという方法もありますね。

OB・OG訪問の臨み方はこちらの記事で詳しく解説しているので、この記事を読んで準備しましょう。
OB訪問・OG訪問は必要？ 就活を有利に進める手順を完全網羅

②企業の口コミサイトを見る

転職サイトなど、企業の口コミが掲載されているサイトを見ることも効果的です。該当企業から転職をしようとしている人が書き込んでいるケースがほとんどであり、つまり企業のネガティブな面を見つけやすいです。

「年収」「残業時間」「有給休暇の取りやすさ」「退職理由」などをチェックし、ネガティブな面があるか、ある場合は受け入れられる程度なのかを考えてみてくださいね。

ただ、退職を検討、もしくは退職した人の意見なので、ネガティブな意見に偏りやすい傾向があります。加えて、職種によって実態が異なるケースがあることには注意してください。

③選考の雰囲気を見る

ホワイト企業は、選考の雰囲気にも特徴があります。たとえば、給与や残業時間や離職率など、面接官がざっくばらんに話してくれたり、「福利厚生などどんなことでも質問してください」と促されることもあります。

また、選考の回数が多いことも特徴に挙げられます。離職率が多いブラック企業では、人員不足のため、選考回数が少なかったり、ほぼ質問されず企業のアピールをされるということがあるため、そのような特徴がないかを見てみましょう。

ホワイト企業かどうかを知るために、選考では具体的にどんなところを見ればいいですか？

鈴木 洵市

プロフィール

面接官が複数の場合は空気感を見てみることも効果的

ホワイト企業であるかどうかを知るために選考で実態を見る場合には、選考を進めている企業側の人間関係を見ることもひとつポイントになります。

ホワイト企業では社内の人間関係が良いですが、悪い場合は面接官のコミュニケーションがギクシャクしていたります。

このように企業側の人間の空気感を気にしてみてくださいね。

④定時後にオフィスを見に行く

残業時間を重視する人は、定時後にオフィスを見に行くのも効果的です。オフィスに電気がついていれば、残業している社員がいることがわかります。

ただ、近年は新型コロナウイルス感染症の影響で在宅ワークが浸透しています。出社がメインになっている企業や、社員全員が完全リモートをしていない企業の場合、オフィスを見に行ってみましょう。

⑤国の認定制度から労働環境や社員の健康が保全されているか見る

働きやすい環境にある企業は、官公庁がその認定をしていることがあります。たとえば以下の認定やマークが付されている企業は、一定働きやすい環境にあるといえます。

安全衛生優良企業認定、健康経営優良法人認定、ユースエール認定は、企業の残業時間や有給休暇取得率などさまざまな特徴からホワイト企業を選定したものですが、くるみんやえるぼしは女性活躍推進ができているかの観点で付与されているものです。

次の記事では、ベンチャー企業について解説しています。危ない印象を持たれがちなベンチャー企業ですが、良い点もたくさんあります。気になる人は、ぜひ目を通してみてくださいね。
「ベンチャー企業＝危ない」は本当？ 見極めるためのコツを伝授

ホワイト企業の就活をするうえで意識したいこと

ホワイト企業に就職したいと考える学生は多く、ホワイト企業の選考倍率は高い傾向にあります。ホワイト企業に就職したいなら、しっかりと選考対策することが大切です。

ここからは、ホワイト企業の就活で陥りがちな失敗や気を付けるべきことを解説します。ホワイト企業ならではの落とし穴に気を付けて就活を進めていきましょう。

①企業選びは幅広くおこなう

繰り返しになりますが、ホワイト企業は人気であり、選考倍率が高くなります。大手企業であればなおさら通過するのは難しいです。

しかし、ホワイト企業にもかかわらず、人に知られていない場合もあります。特に大企業の子会社や企業を顧客とするBtoB企業などです。

ホワイト企業の調べ方として、インターネットで条件で検索することができます。たとえば「残業時間が少ない企業」「有給休暇取得率が高い企業」といった項目で絞って検索できる就活サイトがあります。有名企業以外にも多くの企業が掲載されているので、チェックしてみましょう。

もしくは、より多くの企業を調べたければ、就活の口コミサイトですべての企業の口コミを読む、という方法もあります。「残業時間」など重視したい項目を読んでみましょう。すべての企業に目を通すことで時間はかかりますが、1つの効果的な手段です。

BtoB企業について詳しく知りたい人はこちらの記事をチェックしてくださいね。
BtoB企業とは？ BtoCとの違いから企業の探し方まで徹底解説

②志望動機をしっかり練る

ホワイト企業の選考を受ける際に、「残業時間が短いから」「年収が高いから」といったことを志望動機として伝えると、当然ですが「表面的なことしか見ていない」「仕事への意欲が弱いのでは」として採用担当者からの印象はマイナスになることがあります。

本音としては「残業時間が短いから」であったとしても、志望動機としては前向きな内容を述べることをおすすめします。ただ、志望動機が見つからないという人も多いと思います。その場合は、座談会やOB・OG訪問などで、社員に「学生時代になぜ御社を志望したのか」「企業の強みは何か」などを聞いてみるとヒントを得られるかもしれません。

たとえば、社員が学生時代に企業を志望した理由として「社員の人柄の良さに惹かれたから」といった内容を聞いたのであれば、自分も何人かの社員と話すなどして、人柄に触れてみましょう。そして、人柄が本当に良いと思ったのであれば、その社員の志望動機を参考に内容を考えてみましょう。

志望動機の作り方はこちらの記事で解説しているので参考にしてくださいね。
面接の志望動機の答え方を10例文で解説！ 書類と同じ対策はNG

③周囲に配慮しつつ協調性をアピールする

ホワイト企業は、労働環境が良い企業であり、社員同士の関係も良好であることが多いです。つまり、ホワイト企業の社風として協調性がある傾向にあります。そのため、面接を受ける場合は社風に合わないと判断されないよう、周囲に配慮することが大切です。

特にグループ面接やグループワークでは、激しく自己主張するのではなく、たとえば発言できていない人がいれば話を振ったり、周囲に発言権を譲ったりと、協調性があることをアピールしましょう。

グループ面接やグループワークの選考対策はこちらで解説しているので併せて参考にしてくださいね。

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自分に合ったホワイト企業の内定を獲得し豊かな社会人生活を目指そう

ホワイト企業と一口に言ってもさまざまな企業があり、自分に合った特徴を持つ企業を見つけることが大切です。まずは企業の譲れない条件を見つけ、そこから企業選びをしていくようにしましょう。

ホワイト企業への就職は難関なことが多いので、しっかりと企業選びをおこない対策をしましょう。社会人生活を豊かにする1つの方法として、自分に合ったホワイト企業に入社することは有効なので、リサーチをおこたらず、自分の価値観に合うホワイト企業への入社を目指しましょう。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了
全国民営職業紹介事業協会　職業紹介責任者（001-220824001-02942）
国家資格キャリアコンサルタント

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