平均勤続年数5年と聞くと、「短いのでは？」と不安になる人もいるかもしれませんが、私のこれまでの求職者指導の経験からいうと、一概に短すぎるとは言えません。

特にIT業界や広告業界のように変化のスピードが速い世界では、5年くらいでキャリアアップをめざして転職する人も多く、むしろ標準的と言えるでしょう。

実際に私が採用の手伝いをしているなかでも、平均勤続年数が5年の企業は、業界や職種によっては普通、あるいはむしろ定着しているほうと評価することが多いです。

たとえば、成長著しいベンチャー企業などでは、5年間で一定のスキルや経験を積んで、次のステップに進むというのは自然な流れだったりします。

安定志向なのか成長志向なのかにもよる！ 口コミも見て判断しよう

一方で、インフラや金融といった歴史のある安定した業界では、平均勤続年数が10年以上という企業も珍しくありません。

そういった業界を志望している人にとっては、5年だと「ちょっと短いかな、自分が求めている安定性とは違うかも」と感じるかもしれませんね。

そのため、企業を選ぶ際には、勤続年数の数字だけを見るのではなく、「なぜそのくらいの勤続年数なのか」「辞めた人はどういう理由で辞めているのか」といった離職理由や、実際に働いている人の口コミなども参考に、多角的に判断することが大切ですよ。

「5年」という数字は、業界や企業の成長フェーズによって大きく意味が変わってきます。

たとえば、ITや広告、ベンチャー企業のように変化の激しい業界では、企業の急成長により若手社員が多くなり、結果として平均勤続年数が短くなる傾向にあるのです。

実際、私が働いていたベンチャー企業では勤続1年でベテランと呼ばれていましたが、社内の雰囲気は非常に良く、若手が主体的に活躍していました。

なので、若手中心で勢いのある企業なら、平均勤続年数5年であれば、やりがいと成長機会が得られる環境である可能性も高いです。

安易に決めるのは危険！ 数字の裏にある背景を見極めることが重要

一方で、平均勤続年数が10年を超えていても、実は年配社員が残っているだけで若手がすぐに辞めてしまっているというケースもあります。

そのため、表面的な数字だけではなく、数字の裏にある背景を見極めることが重要です。

チェックしたいポイントとして、「3年以内の離職率」「福利厚生の充実度」「社員構成（新卒・中途の割合）」など複数の要素を組み合わせて見ることをおすすめします。

また、社員インタビューや口コミ、OB訪問などでリアルな働き方に触れるのもおすすめです。

「平均勤続年数5年＝ホワイト企業」とは断言できませんが、若手が活躍している風通しの良い企業かもしれないととらえることもできます。

数字だけに惑わされず、その企業が自分に合う環境かどうかを、複眼的に見て判断するようにしてください。