平均勤続年数の目安は重要? 企業選びに役立つのかを徹底解説! 

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この記事にコメントしたアドバイザー

  • 瀧本博史

    キャリコンリンク代表 保有資格:国家資格キャリアコンサルタント(登録番号16235717)/2級キャリアコンサルティング技能士(第12S17408980号)/産業カウンセラー(登録番号11007524) 著書:オンライン就活は面接が9割(青春出版社)/本気で内定! 面接対策(新星出版社)他  

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  • 永田 修也

    永田キャリアコンサルタント事務所代表 保有資格:国家資格キャリアコンサルタント(登録番号17078719)/メンタル心理カウンセラー SNS:YouTube/ブログ  

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  • 谷所 健一郎

    キャリアドメイン代表 保有資格:キャリア・デベロップメント・アドバイザー(登録番号CDA130542) SNS:X(旧Twitter)/Facebook

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  • 涌井 好文

    涌井社会保険労務士事務所代表 保有資格:社会保険労務士(登録番号14140023) SNS:X(旧Twitter)

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この記事のまとめ

  • 企業全体の平均勤続年数の目安は12年程度
  • 平均勤続年数を調べる方法は主に4つ
  • 平均勤続年数で企業の良し悪しは決まらない
  • この記事を読んでいる人におすすめ

  • 適職診断

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就活で企業選びをする際に、平均勤続年数が気になる学生もいるのではないでしょうか。「勤続年数が長い方が良い企業」「勤続年数が短いのはブラック企業」といったイメージを持っている人は一定数います。

平均勤続年数が長いのは社員が定着している一つの証となります。しかし、勤続年数の長短だけで企業を選んでしまうと、ミスマッチが起こる可能性があるため、ほかのデータも見ながら総合的に判断する必要もあります。

この記事では、キャリアアドバイザーの瀧本さん、永田さん、谷所さん、社労士の涌井さんと一緒に、企業選びにおける平均勤続年数の重要性や調べ方を解説するので、企業選びの一つの指標として役立ててください。

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平均勤続年数の目安は? 企業選びの一つの判断材料にしてみよう

平均勤続年数とは勤務している社員の勤続年数を平均した数値です。平均勤続年数が長いほど、その会社で長く働いている人が多いということなので、人が定着しやすい会社ともいえます。

社員が定着しているということは、社内環境や人間関係が良好な可能性が高いといえるので、平均勤続年数を重視する学生は少なくないのです。しかし、平均勤続年数が短くても良い会社は多くあるので、平均勤続年数だけで企業の良し悪しを決めるのは良くありません。

記事では、企業全体の平均勤続年数の目安を紹介した後に、平均勤続年数の簡単な調べ方を解説するので、興味を持っている企業の平均勤続年数を自分で調べられるようになります。また、専門家に企業選びにおける平均勤続年数の重要性について聞いているので、参考にして企業研究時に役立てましょう。

さらに、企業研究の精度を高めるために平均勤続年数と一緒に見ておくべき会社のデータを解説するので、自分に合う企業を選ぶためにもぜひチェックしてください。

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どれくらいの期間勤めている? 企業の平均勤続年数の目安

どれくらいの期間勤めている? 企業の平均勤続年数の目安

  • 勤続年数が長い企業は平均20年以上
  • 勤続年数が短い企業は平均3年未満

「平均勤続年数の目安ってどれくらい?」と疑問に思う方もいるでしょう。

国税庁が令和2年に公開した民間給与実態統計調査によると、企業全体の平均勤続年数は12.4年となっているので、平均勤続年数の目安の一つにしましょう。

平成の22年から令和2年までのデータを見ても、平均勤続年数は11年~13年の間で収まっているため、平均勤続年数の目安はしばらく11年〜13年ぐらいで推移すると予想されます。

平均勤続年数の目安

  • 企業全体の平均勤続年数は令和2年時点で12.4年
  • ここ10年の間で平均勤続年数は11年〜13年とほとんど変わっていない

瀧本博史

プロフィール

平均勤続年数に大きな変化がない背景としては、異業種間での労働力の移動が容易でないこと、依然として非正規雇用と正規雇用の待遇面での格差が埋まっていないことなどがあり、将来的にも大きな変動はないと予想されます。

また、高齢者の労働参加率が上がっていることや、人材不足により正規雇用で働く機会が多くなっているため、安定した労働力の供給が見込まれること、一部の業界を除いてまだまだ転職が少ない傾向にあることも予想の根拠として挙げられます。

勤続年数が長い企業は平均20年以上

順位会社名業種平均勤続年(年)
1フィデアホールディングス銀行業27.1
2桂川電機機械26.4
2松尾電機電気機器26.4
4平河ヒューテック非鉄金属26
5三菱製紙パルプ・紙25.8
6東武鉄道陸運業25.7
7倉元製作所ガラス・土石製品25.2
8キヤノンマーケティングジャパン卸売業24.8
9宝ホールディングス食料品24.2
9光村印刷その他製品24.2
11高島屋小売業24.1
12三井住友トラストホールディングス銀行業23.8
13リーガルコーポレーションその他製品23.7
13日本電気硝子ガラス・土石製品23.7
15東京機械製作所機械23.5
15名古屋鉄道陸運業23.5
15ホシデン電機機器23.5
18JVCケンウッド電機機器23.4
18北陸電機工業電機機器23.4
18佐田建設建設業23.4
勤続年数が長い企業

上場企業3,694社の有価証券報告書のデータを元に平均勤続年数が長い企業を見てみると、1位のフィデアホールディングスの平均勤続年数は27.1年となっています。そのほか、このランキングに入っている企業の平均勤続年数は20年を越えています。

上位に来ている企業を見ると、インフラやメーカー系の企業の割合が多く、社員の平均年齢は45歳前後となっています

永田 修也

プロフィール

個人的な意見ですが、調べてみるとこのランキングの上位10社中8社は地方の企業であることがわかります。その地域や土地に根付いて長く勤めたいという意識が強いのではないでしょうか。

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勤続年数が短い企業は平均3年未満

順位会社名業種平均勤続年数(年)
1メディアドゥ情報・通信業1.3
2霞ヶ関キャピタル不動産業1.4
2アイフリークモバイル情報・通信業1.4
4Branding Engineerサービス業1.5
5AI inside情報・通信業1.6
5GA technologies不動産業1.6
5KADOKAWA情報・通信業1.6
8識学サービス業1.8
8カオナビ情報・通信業1.8
10ギフティ情報・通信業2
10ビザスク情報・通信業2
10ランサーズ情報・通信業2
10UUUM情報・通信業2
10SHIFT情報・通信業2
15メドピアサービス業2.1
15リミックスポイント情報・通信業2.1
15オルトプラス情報・通信業2.1
15NATTY SWANKY小売業2.1
15メドレー情報・通信業2.1
20プロレド・パートナーズサービス業2.2
20ジーニーサービス業2.2
勤続年数が短い企業

上場企業3,694社の有価証券報告書のデータを元に、平均勤続年数が短い順に企業を見てみると、1位であるメディアドゥの平均勤続年数は1.3年となっています。上位に来ている大半の企業は平均勤続年数3年を切っていました。

ランクインしている企業の特徴を見ると、情報・通信業すなわちIT系の企業が多く、社員の平均年齢は30代中盤ほどでした

また、比較的新しい会社が多く、ほとんどの企業が設立して20年以内となっています。

谷所 健一郎

プロフィール

IT業界ではキャリアアップのための転職が多く、また中途採用を含めた20代、30代の若手社員を積極的に採用しているため、勤続年数が短くなる傾向があります。またIT系ではベンチャー企業が多く、設立年数が短いことも影響しているでしょう。

志望企業の平均勤続年数が3年以下でした……。この場合、長く勤めるのは難しいということでしょうか?

瀧本博史

プロフィール

平均勤続年数が短いからといって長く働けないわけではない

平均勤続年数は企業の雇用状況を示す一つの指標ですが、年数が短いからといって、必ずしもその企業で長く働けないとは限りません。

勤続年数が短い理由はさまざまで、たとえば頻繁に従業員が入れ替わる状況や新たな事業展開、高度な技術進展に伴う人材ニーズの変化、企業文化や経営方針の変化などが考えられます。

また、平均勤続年数が短いというデータだけでは、その背後にある具体的な状況を十分に理解することは難しいです。たとえば、新規雇用者の割合が高い企業では、平均勤続年数が短く見える場合があります。

新規雇用者が増えていること自体、企業が拡大している証拠となっていて、その中で将来的に長期的なキャリアを築く機会に恵まれることがあるかもしれません。

そのため、具体的な情報を得るためには、企業の成長動向、雇用の流動性、正社員、契約社員、派遣社員などの雇用形態、業績や経営状況、業界の動向など、より広範囲な視野で企業を評価することが必要です。

さらに、あなた自身が持つ、特定のスキルや能力を組み合わせた適応能力も重要な要素です。

業界や企業が変化する中で、自分が新たな環境や要求に対応できる能力を持っていれば、長期的な雇用の可能性は高まっていきます。

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意外に簡単? 平均勤続年数を調べる方法

平均勤続年数を調べる方法とおすすめ度

  • 就職情報サイト

    4.5
  • 就職四季報

    4.0
  • 有価証券報告書

    3.0
  • OB・OG訪問

    2.5

「志望企業の平均勤続年数ってどうやって調べるの?」と疑問を抱いている人もいるでしょう。企業にもよりますが、平均勤続年数は比較的簡単に調べられる方法もあるので、覚えておくと便利です。

ここからは、平均勤続年数を調べられる4つの方法を紹介するので、ぜひ実践してみてください。

就職情報サイト

就職情報サイトとは

学生の就職活動に関することをバックアップする情報サイト。 企業情報・採用情報が業界別、職種別、地域別といったさまざまな項目で検索が可能。志望企業へのエントリーもできる。

マイナビ2025リクナビ2025といった、就職情報サイトでは簡単にその企業の平均勤続年数を調べられます。たとえば、マイナビの場合は以下の手順で調べることができます。

マイナビで企業の平均勤続年数を調べる手順

  1. 「企業検索」に企業名を入れて検索ボタンを押す
  2. 検索した企業の「会社概要」のタブにいき「働き方データ」を確認する

企業によっては、平均勤続年数のデータを載せていないケースがあります。また、就職情報サイトに求人を出していない企業は検索しても出てこないので、その場合は別の方法を試す必要があります。

就職情報サイトで調べる方法は、ここで説明する4つの方法の中で最も簡単にできるため、気になる企業があったら、まず就職情報サイトから検索してみてください。

就職四季報

就職四季報とは

東洋経済新報社が発行している学生向けの情報誌。企業の給与・待遇・採用に関する情報・会社の基本データなどが確認でき、掲載されている企業数は約1,300社ほど。ホームページ(HP)ではわからない離職率や平均勤続年数なども掲載されていて、企業研究に役立つ

就職四季報は企業のさまざまな情報が記載されていて、平均勤続年数も調べられます。本の目次を見れば、どの企業が何ページに載っているのかわかるので、調べたい企業を探してみてください。

就職四季報は2,000円ほどで購入でき、平均勤続年数以外の情報も調べられるので、とても便利な就活アイテムとなっています。

注意点としては、就職四季報に載っている企業は比較的規模の大きいところが多く、中小企業のデータは載っていない可能性が高いです。就職四季報には優良中堅企業を紹介している種類もありますが、紹介されている会社のほとんどは形式的には大企業となります。

永田 修也

プロフィール

就職四季報の項目には「3年後離職率」というものがあります。ここをチェックすると、その企業で3年後も勤めている人の割合がわかるようになっています。

おおよそ30%前後が平均値のようなので、長く勤めたい人は参考にしてみるのが良いでしょう。

就職四季報の活用方法はこちらで詳しく解説しているので、参考にして効果的に企業研究をしましょう。
就職四季報の活用方法! 就活を有利にするポイントや読み方を伝授

まずはあなたが受けない方がいい職業を確認してください

就活では自分に適性がある仕事を選ぶ事が大事です。適性が低い仕事に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまうリスクがあります。

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強み・弱みを理解し、自分がどんな仕事に適性があるのか診断してみましょう。

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有価証券報告書

有価証券報告書とは

株式を発行する上場企業などが開示する報告書のこと。開示される主な情報は、企業の概況、事業の状況、財務諸表など。

株式を発行している上場企業は必ず有価証券報告書を発行しなければならず、その資料に平均勤続年数が載っている場合があります

Googleなどの検索エンジンで、「企業名 有価証券報告書」と検索すれば資料が出てくるので、実践してみてください。

ただ、有価証券報告書には平均勤続年数以外の情報が多く載っていて、項目を見つけづらい点がデメリットです。また、非上場企業は有価証券報告書を提出する義務がないため、報告書を開示していないケースもあります。

有価証券報告書は就職情報サイトや就職四季報と比べると、少し調べる難易度が上がります。そのため、就職情報サイトと就職四季報で調べても見つからない場合に有価証券報告書を活用するのをおすすめします。

OB・OG訪問

OB・OG訪問とは

興味のある業界や企業で働いている大学の先輩を訪ね、実際の仕事内容や社内の雰囲気などの情報を得ること

平均勤続年数を就職情報サイトや就職四季報、有価証券報告書で調べても出てこない場合は、その企業で働いている社員に直接聞く必要が出てきます

気になる企業で働いているOB・OGの元を訪問すれば、会社の詳しい話が聞けるので、そこで平均勤続年数についても聞いてみましょう。

OB・OGは、大学のキャリアセンター、サークルや部活の先輩から紹介してもらうのが一般的です。最近では、MatcherなどOB・OG訪問のアプリなども出てきているので、自分に合った方法を見つけてみてください。

OB・OG訪問のやり方がわからない人は、この記事を読んでOB・OG訪問の目的や手順について理解しておきましょう。
OB訪問・OG訪問は必要? 就活を有利に進める手順を完全網羅

志望企業にOB・OGがいません。企業の社員に平均勤続年数を聞ける方法はほかにないのでしょうか?

谷所 健一郎

プロフィール

企業説明会で聞いてみるのも一つの選択肢

OB・OGが必ずしも平均勤続年数を知っているとは限りません。

OB・OGがいないならば、就職情報サイト、就職四季報、有価証券報告書などを改めて確認してみましょう。

確認してもわからない場合は、平均勤続年数を公開していない可能性があります。

確認できない場合は、企業説明会で社員に質問をしてみてください。

「正確な数値がわからない」という回答であれば、平均勤続年数が短い可能性もあるでしょう。

Webの企業説明会の参加の方法は以下の記事で詳しく解説しています。併せてチェックし、企業研究に役立ててください。
Web説明会参加マニュアル|服装やメール送信例まで完全網羅

アドバイザーコメント

平均勤続年数を把握できる資料は4つ! それぞれの特徴を把握しよう

就職情報サイト、就職四季報、有価証券報告書、OB・OG訪問それぞれの特性と、平均勤続年数を調べるうえで有効な、賃金構造基本統計調査についても紹介します。

①就職情報サイト

多くの就職情報サイトでは、企業の概要、待遇、社員の声などを提供しています。

中には企業の平均勤続年数などの情報も掲載している場合もありますが、これらの情報は各企業から提供されたものであるため、必ずしも正確性が保証されるわけではありません。

また、すべての企業が情報を提供しているわけでもないため、全体的な平均勤続年数の傾向を把握するには限度があります。

②就職四季報

就職四季報は、毎年数千社の企業情報を掲載している雑誌で、企業の概要、給与、労働条件、平均勤続年数などの詳細なデータが含まれています。

就職四季報の情報は各企業から直接取得したものであり、広範な企業情報をカバーしていますが、就職四季報にも掲載されていない中小企業や新興企業を含めた全体的な平均勤続年数の傾向を知ることは難しいです。

③有価証券報告書

上場企業は毎年有価証券報告書を提出する義務があります。有価証券報告書には、企業の財務状況や業績、組織体制、人事政策などの詳細な情報が含まれています。

一部の企業では、平均勤続年数などの人事に関する統計データも公開しています。

ただし、すべての企業が具体的な平均勤続年数を公開しているわけではないため、情報が得られる企業は限られてしまいます。

④OB・OG訪問

個々の企業に勤務するOB・OGから直接情報を得ることができます。一方で、その情報はあくまで個々の経験に基づいたものであり、全体の傾向を把握するには限定的です。

公平性・網羅性がある賃金構造基本統計調査が最もおすすめ

これらを考慮に入れると、全般的に広範で信頼性の高い情報を得るためには、厚生労働省の賃金構造基本統計調査を利用するのが最も適しています。

この調査は産業別、企業規模別、学歴別、年齢階級別の平均勤続年数を提供していて、労働政策研究・研修機構(JILPT)のウェブサイトからアクセスすることができます。

また、日本国内の労働者の賃金状況や就業形態、平均勤続年数など、労働に関するさまざまな情報が詳細に掲載されていて、労働者の平均賃金、男女間の賃金差、年齢や職種による賃金差、地域による賃金差など、労働者の賃金状況も詳しく知ることができます。

この調査には労働者の平均勤続年数も収集されているため、一般的に労働者がどのくらいの期間同じ職場で働いているのか、または転職をする頻度はどのくらいなのかなど、その業界で働く労働者のキャリアの傾向を理解することが可能です。

これらは労働市場の流動性や安定性、キャリア形成の傾向などを評価するうえで非常に役立ちます。

専門家が解説! 企業選びにおける平均勤続年数の重要性とは?

「平均勤続年数は企業選びの際にどう役立つの?」と疑問に思う人もいるでしょう。

ここでは、キャリアアドバイザーの谷所さんに、平均勤続年数を調べる重要性について聞いてみたので、企業研究するときに役立ててください。

アドバイザーコメント

業績や雇用の安定性などがある程度理解できる

平均勤続年数を調べれば、業績が安定していることや働きやすい環境かどうかを確認することができます。

業績が安定している場合、リストラをおこなわず雇用の安定が継続しているため、平均勤続年数が長くなります。

逆に短い場合、雇用が安定していないことが考えられる一方、事業拡大での社員の急増やキャリアアップのための転職により平均勤続年数が短いことも考えられます。

平均勤続年数が長い企業は、終身雇用が崩壊していく中で終身雇用が守られ、年功序列型の企業の可能性があります。

年功状列型であれば、実績主義の企業のような大幅な昇給は期待できないものの、勤続年数や年齢をベースに昇給していきます。

メンバーシップ型の有無や福利厚生の手厚さを把握することにも役立つ

また総合職としてさまざまな仕事を経験していくメンバーシップ型雇用の社員が多い企業は、平均勤続年数が長くなりやすい傾向にあります。

逆に中途採用が多い職種で雇用するジョブ型雇用の社員が多い企業では、平均勤続年数は短くなるケースが多くあります。

平均勤続年数が長い企業では、福利厚生が手厚いことが多く、資格取得支援制度やキャリアアップのための研修も充実していることが多いでしょう。 

平均勤続年数が長い企業の特徴

平均勤続年数が短い企業の特徴

平均勤続年数が長いのは、社員がその企業で長く働いている証拠でもあります。では、なぜ人が定着するのでしょうか。

平均勤続年数が長い企業の特徴を覚えておくと、入社後どのような環境で仕事をしていくのかイメージできます。ここでは、平均勤続年数が長い企業の特徴を3つ解説するので、自分の求めている要素があるか確認してみてください。

業績が安定している傾向にある

業績が長い間安定している企業は、リストラをせずに雇用を守っていることが多く、平均勤続年数が長くなる傾向にあります

業績が常に安定している企業は、不景気になってもリストラになるリスクが減るため、自分から退職する人も少なくなります。

ずっと同じ環境で働きたい価値観を持っている人からすると、業績が安定している企業は魅力的といえるのです。

涌井 好文

プロフィール

電気やガスといったいわゆるインフラ関係の企業は、生活上必須の存在であるため、比較的業績が安定している傾向があります。

業績が安定している関係上、雇用を削減する必要もなく、平均勤続年数も長い傾向が見られます。

企業の安定性を考えた時に、企業の資本金を気にする学生は多くいます。資本金が少ない企業は安定性に欠けるかどうかは、こちらでアドバイザーが詳しく答えています。

福利厚生が手厚いケースが多い

仕事をするうえで、市場価値を高めるために「スキルアップしたい」と考える人は多くいます。

福利厚生が整っている企業は、資格取得の支援制度やスキルアップ手当などが充実しています。つまり、社員が長く勤めたいと思えるような環境作りに力を入れているのです。

人によっては、出産や育児などの両立が難しくなり、仕事を退職する人がいます。その点、福利厚生が充実している会社は、育休など子育てに関する支援制度が整備されているため、会社を辞めなくても、安心して育児をすることができます

結果、出産や育児の機に退職する人が減り、平均勤続年数も長くなるのです。

瀧本博史

プロフィール

福利厚生が充実していると従業員は職場から大切にされていると感じやすくなるので、献身性を持ちやすくなります。

また、同じ職場で長く働いていると退職金や医療保険、教育支援など人生の各ステージで支援を受けやすくなり、職場に留まることの動機づけともなります。

これらにより、満足度が上がり勤続年数が長くなるのです。

平均勤続年数が長い企業には、具体的にどんな福利厚生があるのでしょうか?

涌井 好文

プロフィール

従業員の生活を支援する福利厚生が多い

勤続年数が長くなれば、結婚やマイホーム購入、子どもの独立といったさまざまな場面に遭遇するでしょう。

そういったことを支援するために、平均勤続年数が長い企業は、従業員の生活の変化に応じた福利厚生制度を設けている場合が多いです。

福利厚生にはさまざまな種類がありますが、ライフステージに応じて必要となる福利厚生も異なってきます。

そのため、平均勤続年数が長い企業では、結婚や出産、住宅購入、子どもの進学、親の介護などライフステージに応じた会社独自の福利厚生制度を取り入れているケースが多く見られます。

就職活動や転職活動に活かせる資格については、こちらで紹介しているので、資格について詳しく知りたい人は参考にしてください。
就職に有利な資格33選|業界・状況別であなたに合った資格を解説
履歴書の資格欄で好印象を残すには? 書き方から疑問点まで完全網羅

研修制度が整っている傾向にある

人を定着させるには、研修制度を整えるのが必要不可欠といえます。なぜなら、入社する人は業務をしっかりできるのか不安を抱えているからです。

ここで、業務に必要な知識やスキルに関する研修をきっちりおこなえると、安心して働ける環境と思われ、人が定着することにつながります。

平均勤続年数の長い企業は、新卒の研修を長期間やるところが多く、不安のない状態で業務に入りやすいというメリットがあります

平均勤続年数が短い企業の特徴

平均勤続年数が短い企業の特徴

平均勤続年数の短い企業は、人が定着していないと思われがちですが、必ずしもそういうわけではありません。

また、人が定着していないことは必ずしも悪いこととは限らないので、勤続年数が短い企業に対してマイナスイメージを持たないようにしましょう。

ここからは、平均勤続年数の短い企業の特徴を紹介するので、参考にしてください。

事業が拡大していることが多い

業績が伸びていて、事業を拡大している企業は採用活動を積極的にしています。当然、採用活動に力を入れると、新しい社員の割合が増えるため、必然的に平均勤続年数は短くなるのです

たとえば、社員数が10人で平均勤続年数10年の企業があるとします。そこに10人の新しい社員が同時期に入ってくると、平均勤続年数は5年と短くなってしまいます。

このように、採用者を急激に増やすと平均勤続年数もそれに伴って短くなることを覚えておきましょう。

谷所 健一郎

プロフィール

事業の拡大や新規出店の他、新規事業に参入すると、今いる社員数だけでは対応できないため、採用数が大幅に増えます。

また市場低迷などでリストラをおこない社員を大幅に削減後、業績が回復したため積極的に採用をおこなうケースもあります。

事業を拡大している企業は、他社を買収するケースが多くあります。この時に、買収先の社員が多く入社してくると、平均勤続年数が短くなります。なぜなら、買収先の社員の勤続年数は、買収1年目の場合0年とカウントされるからです。

事業拡大は企業が成長している証でもあるので、ポジティブな要因で平均勤続年数が短くなっていることがわかりますね。

創立して間もないケースが多い

会社の歴史が浅い場合も、平均勤続年数は短くなりがちです

たとえば、創立してまだ5年しか経過していない企業だと、平均勤続年数が5年以上になることはありませんよね。

このように、創立年数によっても平均勤続年数の長さは大きく変わります。

転職する人が多い傾向にある

平均勤続年数が短くなるのは、人が多く辞めてしまうのも一つの原因です。たとえば2〜3年で転職する人が多い企業は、平均勤続年数が短くなりがちです。

「会社の雰囲気が合わない」「研修制度が整っていなかった」といったマイナスな理由で転職する人もいますが、全員がそうではなく、前向きな理由で離職する人もいます。

具体例を出すと、ベンチャー企業でスキルアップと実績作りに専念し、2〜3年で労働条件の良い企業に転職するといった、ポジティブな理由で会社を退職する人も一定いるのです。

新卒で入社した会社を数年で辞めてしまうと転職が難しくなるって本当ですか?

永田 修也

プロフィール

ネガティブな理由で早期退職すると転職で不利になる

新卒で入った企業をすぐに辞めると、転職で不利に働く可能性が高いと言えます。なぜそのように言えるのかというと、私自身が入社数年で退職して後悔した経験があるからです。

数年で辞めたとしても、そこに辞めるべき明確な理由やこの先のビジョンがあるといった転職であれば、そこまでマイナスイメージになることはありません。

しかし、特に理由もなくネガティブな理由で退職となると、次のキャリアに進もうと考える際に足枷となるので、転職の際にはその点に十分に注意しておくことが必要です。

ベンチャー企業への就職を考えているなら、こちらでベンチャー企業に向いている人の特徴を紹介しているので、当てはまっているかどうか確認してみてください。
20社を徹底比較! ベンチャー企業に向いている人の特徴とは?

平均勤続年数だけで企業の良し悪しを判断してはいけない理由

平均勤続年数で企業の良し悪しを判断しようとする人もいますが、1つの要素だけで決めつけるのは危険です。なぜなら、平均勤続年数だけでは自分に合う企業かどうかを判断するのは難しいからです。

ここからは、なぜ平均勤続年数だけ志望企業を決めてはいけないのかを、詳しく解説していきます。

平均勤続年数だけで志望企業を決めるリスクを理解して、企業分析に役立ててください。

①平均勤続年数によらず良い企業はあるから

平均勤続年数の長短だけで企業の良し悪しを判断すると、選択肢を必要以上に狭めてしまう恐れがあります

たとえば、「平均勤続年数が15年以下は悪い企業」と決めつけてしまうと、歴史の浅い企業は必然的に選択肢から消えてしまいます。しかし、歴史は浅くとも、急成長をしていて労働環境が良い会社は世の中にたくさんあるわけです。

逆に平均勤続年数が長くても、成長が止まって業績が年々落ちているような企業もあるため、平均勤続年数だけで企業の良し悪しを決めるのはおすすめしません。

瀧本博史

プロフィール

良い企業とは、その企業での働きがい、職場環境、経営の安定性、社会貢献、福利厚生などの多方面で高い評価を得ている企業を指すので、平均勤続年数だけでその企業の良し悪しを決めるのは偏っています。

良い仕事の見つけ方はこちらで紹介しているので、気になる人はこちらも併せて読んでみてください。
良い仕事とは? 自分に合う働き方や会社が必ず見つかる3ステップ

②転職するのが当たり前の時代になっているから

昔は終身雇用が当たり前の時代で、入社した企業を辞める人が少なかったことから、短い期間で退職する人に対して、マイナスなイメージを持つ人が多くいたのは事実です。

終身雇用とは

企業が社員を定年まで雇い続ける雇用制度のこと。役職が付かなくても、その社員を組織の中で定年まで面倒を見ていく制度で、日本型雇用制度の根幹ともいわれた

しかし、近年では終身雇用を維持するのが難しいとする企業が増えていて、それに付随して転職するのが当たり前になってきました。つまり、今後は同じ企業で長く勤めるのが難しくなっていくことが予想されるのです。

そのため、勤続年数の長さにこだわるのではなく、業界の将来性や伸ばしたいスキルなども考えて企業を決めることの方が大切です

平均勤続年数など特定のデータだけで自分に合う仕事を見つけるのは難しいのが実情です。こちらの記事で、自分に合った仕事を探す方法を紹介しているので、気になる人は読んでみてください。
自分に合った仕事を簡単4ステップで発見! 後悔しない方法を解説

近年では新卒の会社を短期間で辞めてしまった人を、「第二新卒」という枠で採用する企業が増えてきています。詳しい転職の方法は以下の記事で解説しているので参考にしてください。
第二新卒の転職必勝法|納得のいくキャリアを見つける3つのコツ

アドバイザーコメント

平均勤続年数が長いと評価体制や生産性に懸念がある可能性も

平均勤続年数だけで企業を選んでしまうリスクについて、評価・昇給制度と目指したいキャリアという観点から考えてみましょう。

平均勤続年数が長い企業は、終身雇用で年功序列型の企業が多く、原則として長く勤務すれば昇給していくシステムです。年功序列型の企業は定着率が高い反面、成果に見合う十分な評価が得られないリスクがあります。

実績を適切に評価してもらい給与に反映させたいと考えている人は、平均勤続年数だけで企業を選ぶと失敗するリスクがあります。

また平均勤続年数が長い企業は、年齢や経験によって昇給するため、生産性が向上せず業績が悪化する可能性もあります。

スペシャリストを目指したい人はミスマッチを起こすリスクもある

平均勤続年数が長い企業の多くが、総合職としてさまざまな仕事を経験し、年齢と共に経験を積み上げていくメンバーシップ型雇用です。

特定の職種でスペシャリストを目指したい人は、ジョブローテーションをおこなわずスキルを高めていくジョブ型雇用の企業が合っています。

ジョブ型雇用の社員が多い企業は、特定の仕事でキャリアアップを図るため、一つの企業だけに在籍せず転職をする人も多いのが特徴で、平均勤続年数が短くなります。

平均勤続年数だけでなく、どういったキャリアを歩みたいかを考えることも大切です。

平均勤続年数と併せて見ておきたいデータ

平均勤続年数と併せて見ておきたいデータ

  • 企業の設立年
  • 3年以内の離職率
  • 会社の採用人数

平均勤続年数は社員の定着率を測るうえで重要なデータとなり、企業選びをする際に役立ちます。ただ、ほかのデータと併せて分析できるようになると、より精度の高い分析ができるようになります。

ここからは、平均勤続年数と併せて見てほしいデータを紹介するので、企業研究をする際に役立ててください。

企業の設立年

企業の設立年によって、平均勤続年数が持つ意味合いは大きく変わります。

たとえば、創業10年で平均勤続年数が7年の会社と、創業50年で平均勤続年数が8年の会社だったら、前者の方が社員が定着していると考えられますよね。

設立して間もない企業については平均勤続年数が短くなるのが必然であり、平均勤続年数を単純に比較しても、社員の定着率はわかりません

会社の設立年は企業のHPに載っているので、必ず確認してみてください。

3年以内の離職率

新卒の人は3年以内の離職率も併せて確認する必要があります。なぜなら、平均勤続年数が長いからといって、新卒の社員が長く勤めているとは限らないからです。

永田 修也

プロフィール

平均勤続年数とは「現在会社で勤めている人の年数を平均化した数値」で、離職率とは「どのくらい従業員が辞めているかの割合」をあらわしたものです。前者は続けている割合、後者は辞めている人の割合と考えれば良いかと思います。

年齢の高い社員が定着していても、新卒で入った社員は早く退職してしまうケースがあります。基本的に、新卒以外の社員の割合が圧倒的に多いため、新卒が辞めても平均勤続年数にはあまり影響が出ないのです。

就職情報サイトや就職四季報に新卒の「3年以内の離職率」が載っているケースがあるので、そちらも調べてみてください。

3年以内の離職率が低いと、それだけ新卒が定着しているという証にもなるので、新卒の企業で長く勤めたい人にとっては有効な情報になります

会社の採用人数

採用人数によって、平均勤続年数が大きく変わることも理解しておきましょう。

たとえば、新卒や中途の人をたくさん採用している企業は、新しい社員の割合が増えるため平均勤続年数は短くなります。逆に採用人数が少ない企業は平均勤続年数は長くなる傾向にあります。

人を多く採用しているということは、業績が良く事業を拡大しているなどポジティブな理由が多く、採用者が少ない場合は業績が停滞していることもあります。

そのため、平均勤続年数だけでなく近年の採用人数や業績などを確認して、会社の将来性を判断しましょう

谷所 健一郎

プロフィール

平均勤続年数と併せて、入社3年以内の離職率は必ずチェックしておきましょう。

新卒から入社して3年以内に辞める人が多い場合、研修体制や働き方に問題がある可能性が高いです。社員を育てる環境に問題があり、定着せずに辞めていく社員が多い企業であれば、入社すべきか考えてみる必要があるでしょう。

平均勤続年数の目安にとらわれず他のデータも参考にして企業を探そう

平均勤続年数の目安は社員の定着率を見るうえで参考になるデータですが、企業の設立年や離職率などのデータと併せて見ないと、正確な社員の定着率はわからないので注意してください。

また、平均勤続年数だけで企業の良し悪しが決まるわけではありません。近年では転職するのも当たり前の時代になってきているので、自分が将来どんなキャリアを歩んでいきたいのかを考えたうえで企業を選ぶことが大切です。

アドバイザーコメント

平均勤続年数以外の要素も見ながら企業選びをしていこう

平均勤続年数に注目して企業を選ぼうとしている着眼点は素晴らしいと思います。今回の記事にはその点について非常に網羅的に記載されているので参考になることでしょう。

しかし、この数値が高いからといって「長く勤められるのだから安心だな」と考えるには少し早いかもしれません。

一般的に見れば平均勤続年数の数値が低い企業に比べて長く勤められるのかもしれないですが、それが果たしてあなたにそのまま当てはまるのでしょうか?

人生設計をしたうえで総合的に入社すべきか判断しよう

入社していざ働いてみれば、業務内容、勤務地、給料、残業時間、異動、上司との人間関係など、さまざまな要因が複雑に絡み合ってその会社で過ごしていくことになります。

そのため、平均勤続年数が長い企業を良しとするのではなく、その他の情報も積極的に収集し総合的に判断して企業選びをすることが大切です。

せっかく頑張って長く勤めようと決心した会社をすぐに辞めてしまうことがないよう、イメージをしっかりと膨らませて人生設計をしていきたいものですね。応援しています。

執筆・編集 PORTキャリア編集部

明日から使える就活ノウハウ情報をテーマに、履歴書・志望動機といった書類の作成方法や面接やグループワークなどの選考対策の方法など、多様な選択肢や答えを提示することで、一人ひとりの就活生の意思決定に役立つことを目指しています。 国家資格を保有するキャリアコンサルタントや、現役キャリアアドバイザーら専門家監修のもと、最高品質の記事を配信しています。

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記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO(非営利団体)での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan(キャリアカウンセラートレーニングプログラム)を修了
全国民営職業紹介事業協会 職業紹介責任者(001-220824001-02942)
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