就活で企業選びをする際に、平均勤続年数が気になる学生もいるのではないでしょうか。「勤続年数が長い方が良い企業」「勤続年数が短いのはブラック企業」といったイメージを持っている人は一定数います。

平均勤続年数が長いのは社員が定着している一つの証となります。しかし、勤続年数の長短だけで企業を選んでしまうと、ミスマッチが起こる可能性があるため、ほかのデータも見ながら総合的に判断する必要もあります。

この記事では、キャリアアドバイザーの瀧本さん、永田さん、谷所さん、社労士の涌井さんと一緒に、企業選びにおける平均勤続年数の重要性や調べ方を解説するので、企業選びの一つの指標として役立ててください。

平均勤続年数の目安は？ 企業選びの一つの判断材料にしてみよう

平均勤続年数とは勤務している社員の勤続年数を平均した数値です。平均勤続年数が長いほど、その会社で長く働いている人が多いということなので、人が定着しやすい会社ともいえます。

社員が定着しているということは、社内環境や人間関係が良好な可能性が高いといえるので、平均勤続年数を重視する学生は少なくないのです。しかし、平均勤続年数が短くても良い会社は多くあるので、平均勤続年数だけで企業の良し悪しを決めるのは良くありません。

記事では、企業全体の平均勤続年数の目安を紹介した後に、平均勤続年数の簡単な調べ方を解説するので、興味を持っている企業の平均勤続年数を自分で調べられるようになります。また、専門家に企業選びにおける平均勤続年数の重要性について聞いているので、参考にして企業研究時に役立てましょう。

さらに、企業研究の精度を高めるために平均勤続年数と一緒に見ておくべき会社のデータを解説するので、自分に合う企業を選ぶためにもぜひチェックしてください。

そもそも良い会社ってなに？と悩んでいる人はこちらの記事を参考にしてみてください。一般的に良い会社と言われる特徴をまとめています。

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どれくらいの期間勤めている？ 企業の平均勤続年数の目安

「平均勤続年数の目安ってどれくらい？」と疑問に思う方もいるでしょう。

国税庁が令和4年に公開した民間給与実態統計調査によると、企業全体の平均勤続年数は12.7年となっているので、平均勤続年数の目安の一つにしましょう。

平成の22年から令和2年までのデータを見ても、平均勤続年数は11年～13年の間で収まっているため、平均勤続年数の目安はしばらく11年〜13年ぐらいで推移すると予想されます。

勤続年数が長い企業は平均20年以上

上場企業3,694社の有価証券報告書のデータを元に平均勤続年数が長い企業を見てみると、1位のフィデアホールディングスの平均勤続年数は27.1年となっています。そのほか、このランキングに入っている企業の平均勤続年数は20年を越えています。

上位に来ている企業を見ると、インフラやメーカー系の企業の割合が多く、社員の平均年齢は45歳前後となっています。

勤続年数が短い企業は平均3年未満

上場企業3,694社の有価証券報告書のデータを元に、平均勤続年数が短い順に企業を見てみると、1位であるメディアドゥの平均勤続年数は1.3年となっています。上位に来ている大半の企業は平均勤続年数3年を切っていました。

ランクインしている企業の特徴を見ると、情報・通信業すなわちIT系の企業が多く、社員の平均年齢は30代中盤ほどでした。

また、比較的新しい会社が多く、ほとんどの企業が設立して20年以内となっています。

意外に簡単？ 平均勤続年数を調べる方法

「志望企業の平均勤続年数ってどうやって調べるの？」と疑問を抱いている人もいるでしょう。企業にもよりますが、平均勤続年数は比較的簡単に調べられる方法もあるので、覚えておくと便利です。

ここからは、平均勤続年数を調べられる4つの方法を紹介するので、ぜひ実践してみてください。

就職情報サイト

マイナビ2025やリクナビ2025といった、就職情報サイトでは簡単にその企業の平均勤続年数を調べられます。たとえば、マイナビの場合は以下の手順で調べることができます。

企業によっては、平均勤続年数のデータを載せていないケースがあります。また、就職情報サイトに求人を出していない企業は検索しても出てこないので、その場合は別の方法を試す必要があります。

就職情報サイトで調べる方法は、ここで説明する4つの方法の中で最も簡単にできるため、気になる企業があったら、まず就職情報サイトから検索してみてください。

就職四季報

就職四季報は企業のさまざまな情報が記載されていて、平均勤続年数も調べられます。本の目次を見れば、どの企業が何ページに載っているのかわかるので、調べたい企業を探してみてください。

就職四季報は2,000円ほどで購入でき、平均勤続年数以外の情報も調べられるので、とても便利な就活アイテムとなっています。

注意点としては、就職四季報に載っている企業は比較的規模の大きいところが多く、中小企業のデータは載っていない可能性が高いです。就職四季報には優良中堅企業を紹介している種類もありますが、紹介されている会社のほとんどは形式的には大企業となります。

就職四季報の活用方法はこちらで詳しく解説しているので、参考にして効果的に企業研究をしましょう。
就職四季報の活用方法！ 就活を有利にするポイントや読み方を伝授

有価証券報告書

株式を発行している上場企業は必ず有価証券報告書を発行しなければならず、その資料に平均勤続年数が載っている場合があります。

Googleなどの検索エンジンで、「企業名 有価証券報告書」と検索すれば資料が出てくるので、実践してみてください。

ただ、有価証券報告書には平均勤続年数以外の情報が多く載っていて、項目を見つけづらい点がデメリットです。また、非上場企業は有価証券報告書を提出する義務がないため、報告書を開示していないケースもあります。

有価証券報告書は就職情報サイトや就職四季報と比べると、少し調べる難易度が上がります。そのため、就職情報サイトと就職四季報で調べても見つからない場合に有価証券報告書を活用するのをおすすめします。

OB・OG訪問

平均勤続年数を就職情報サイトや就職四季報、有価証券報告書で調べても出てこない場合は、その企業で働いている社員に直接聞く必要が出てきます。

気になる企業で働いているOB・OGの元を訪問すれば、会社の詳しい話が聞けるので、そこで平均勤続年数についても聞いてみましょう。

OB・OGは、大学のキャリアセンター、サークルや部活の先輩から紹介してもらうのが一般的です。最近では、MatcherなどOB・OG訪問のアプリなども出てきているので、自分に合った方法を見つけてみてください。

OB・OG訪問のやり方がわからない人は、この記事を読んでOB・OG訪問の目的や手順について理解しておきましょう。
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専門家が解説！ 企業選びにおける平均勤続年数の重要性とは？

「平均勤続年数は企業選びの際にどう役立つの？」と疑問に思う人もいるでしょう。

ここでは、キャリアアドバイザーの谷所さんに、平均勤続年数を調べる重要性について聞いてみたので、企業研究するときに役立ててください。

平均勤続年数が長い企業の特徴

平均勤続年数が長いのは、社員がその企業で長く働いている証拠でもあります。では、なぜ人が定着するのでしょうか。

平均勤続年数が長い企業の特徴を覚えておくと、入社後どのような環境で仕事をしていくのかイメージできます。ここでは、平均勤続年数が長い企業の特徴を3つ解説するので、自分の求めている要素があるか確認してみてください。

業績が安定している傾向にある

業績が長い間安定している企業は、リストラをせずに雇用を守っていることが多く、平均勤続年数が長くなる傾向にあります。

業績が常に安定している企業は、不景気になってもリストラになるリスクが減るため、自分から退職する人も少なくなります。

ずっと同じ環境で働きたい価値観を持っている人からすると、業績が安定している企業は魅力的といえるのです。

企業の安定性を考えた時に、企業の資本金を気にする学生は多くいます。資本金が少ない企業は安定性に欠けるかどうかは、こちらでアドバイザーが詳しく答えています。

福利厚生が手厚いケースが多い

仕事をするうえで、市場価値を高めるために「スキルアップしたい」と考える人は多くいます。

福利厚生が整っている企業は、資格取得の支援制度やスキルアップ手当などが充実しています。つまり、社員が長く勤めたいと思えるような環境作りに力を入れているのです。

人によっては、出産や育児などの両立が難しくなり、仕事を退職する人がいます。その点、福利厚生が充実している会社は、育休など子育てに関する支援制度が整備されているため、会社を辞めなくても、安心して育児をすることができます。

結果、出産や育児の機に退職する人が減り、平均勤続年数も長くなるのです。

就職活動や転職活動に活かせる資格については、こちらで紹介しているので、資格について詳しく知りたい人は参考にしてください。
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研修制度が整っている傾向にある

人を定着させるには、研修制度を整えるのが必要不可欠といえます。なぜなら、入社する人は業務をしっかりできるのか不安を抱えているからです。

ここで、業務に必要な知識やスキルに関する研修をきっちりおこなえると、安心して働ける環境と思われ、人が定着することにつながります。

平均勤続年数の長い企業は、新卒の研修を長期間やるところが多く、不安のない状態で業務に入りやすいというメリットがあります。

平均勤続年数が短い企業の特徴

平均勤続年数の短い企業は、人が定着していないと思われがちですが、必ずしもそういうわけではありません。

また、人が定着していないことは必ずしも悪いこととは限らないので、勤続年数が短い企業に対してマイナスイメージを持たないようにしましょう。

ここからは、平均勤続年数の短い企業の特徴を紹介するので、参考にしてください。

事業が拡大していることが多い

業績が伸びていて、事業を拡大している企業は採用活動を積極的にしています。当然、採用活動に力を入れると、新しい社員の割合が増えるため、必然的に平均勤続年数は短くなるのです。

たとえば、社員数が10人で平均勤続年数10年の企業があるとします。そこに10人の新しい社員が同時期に入ってくると、平均勤続年数は5年と短くなってしまいます。

このように、採用者を急激に増やすと平均勤続年数もそれに伴って短くなることを覚えておきましょう。

事業を拡大している企業は、他社を買収するケースが多くあります。この時に、買収先の社員が多く入社してくると、平均勤続年数が短くなります。なぜなら、買収先の社員の勤続年数は、買収1年目の場合0年とカウントされるからです。

事業拡大は企業が成長している証でもあるので、ポジティブな要因で平均勤続年数が短くなっていることがわかりますね。

創立して間もないケースが多い

会社の歴史が浅い場合も、平均勤続年数は短くなりがちです。

たとえば、創立してまだ5年しか経過していない企業だと、平均勤続年数が5年以上になることはありませんよね。

このように、創立年数によっても平均勤続年数の長さは大きく変わります。

転職する人が多い傾向にある

平均勤続年数が短くなるのは、人が多く辞めてしまうのも一つの原因です。たとえば2〜3年で転職する人が多い企業は、平均勤続年数が短くなりがちです。

「会社の雰囲気が合わない」「研修制度が整っていなかった」といったマイナスな理由で転職する人もいますが、全員がそうではなく、前向きな理由で離職する人もいます。

具体例を出すと、ベンチャー企業でスキルアップと実績作りに専念し、2〜3年で労働条件の良い企業に転職するといった、ポジティブな理由で会社を退職する人も一定いるのです。

ベンチャー企業への就職を考えているなら、こちらでベンチャー企業に向いている人の特徴を紹介しているので、当てはまっているかどうか確認してみてください。
20社を徹底比較！ ベンチャー企業に向いている人の特徴とは？

平均勤続年数だけで企業の良し悪しを判断してはいけない理由

平均勤続年数で企業の良し悪しを判断しようとする人もいますが、1つの要素だけで決めつけるのは危険です。なぜなら、平均勤続年数だけでは自分に合う企業かどうかを判断するのは難しいからです。

ここからは、なぜ平均勤続年数だけ志望企業を決めてはいけないのかを、詳しく解説していきます。

平均勤続年数だけで志望企業を決めるリスクを理解して、企業分析に役立ててください。

①平均勤続年数によらず良い企業はあるから

平均勤続年数の長短だけで企業の良し悪しを判断すると、選択肢を必要以上に狭めてしまう恐れがあります。

たとえば、「平均勤続年数が15年以下は悪い企業」と決めつけてしまうと、歴史の浅い企業は必然的に選択肢から消えてしまいます。しかし、歴史は浅くとも、急成長をしていて労働環境が良い会社は世の中にたくさんあるわけです。

逆に平均勤続年数が長くても、成長が止まって業績が年々落ちているような企業もあるため、平均勤続年数だけで企業の良し悪しを決めるのはおすすめしません。

良い仕事の見つけ方はこちらで紹介しているので、気になる人はこちらも併せて読んでみてください。
良い仕事とは？ 自分に合う働き方や会社が必ず見つかる3ステップ

②転職するのが当たり前の時代になっているから

昔は終身雇用が当たり前の時代で、入社した企業を辞める人が少なかったことから、短い期間で退職する人に対して、マイナスなイメージを持つ人が多くいたのは事実です。

しかし、近年では終身雇用を維持するのが難しいとする企業が増えていて、それに付随して転職するのが当たり前になってきました。つまり、今後は同じ企業で長く勤めるのが難しくなっていくことが予想されるのです。

そのため、勤続年数の長さにこだわるのではなく、業界の将来性や伸ばしたいスキルなども考えて企業を決めることの方が大切です。

平均勤続年数など特定のデータだけで自分に合う仕事を見つけるのは難しいのが実情です。こちらの記事で、自分に合った仕事を探す方法を紹介しているので、気になる人は読んでみてください。
自分に合った仕事を簡単4ステップで発見！ 後悔しない方法を解説

近年では新卒の会社を短期間で辞めてしまった人を、「第二新卒」という枠で採用する企業が増えてきています。詳しい転職の方法は以下の記事で解説しているので参考にしてください。
第二新卒の転職必勝法｜納得のいくキャリアを見つける3つのコツ

平均勤続年数と併せて見ておきたいデータ

平均勤続年数は社員の定着率を測るうえで重要なデータとなり、企業選びをする際に役立ちます。ただ、ほかのデータと併せて分析できるようになると、より精度の高い分析ができるようになります。

ここからは、平均勤続年数と併せて見てほしいデータを紹介するので、企業研究をする際に役立ててください。

企業の設立年

企業の設立年によって、平均勤続年数が持つ意味合いは大きく変わります。

たとえば、創業10年で平均勤続年数が7年の会社と、創業50年で平均勤続年数が8年の会社だったら、前者の方が社員が定着していると考えられますよね。

設立して間もない企業については平均勤続年数が短くなるのが必然であり、平均勤続年数を単純に比較しても、社員の定着率はわかりません。

会社の設立年は企業のHPに載っているので、必ず確認してみてください。

3年以内の離職率

新卒の人は3年以内の離職率も併せて確認する必要があります。なぜなら、平均勤続年数が長いからといって、新卒の社員が長く勤めているとは限らないからです。

年齢の高い社員が定着していても、新卒で入った社員は早く退職してしまうケースがあります。基本的に、新卒以外の社員の割合が圧倒的に多いため、新卒が辞めても平均勤続年数にはあまり影響が出ないのです。

就職情報サイトや就職四季報に新卒の「3年以内の離職率」が載っているケースがあるので、そちらも調べてみてください。

3年以内の離職率が低いと、それだけ新卒が定着しているという証にもなるので、新卒の企業で長く勤めたい人にとっては有効な情報になります。

会社の採用人数

採用人数によって、平均勤続年数が大きく変わることも理解しておきましょう。

たとえば、新卒や中途の人をたくさん採用している企業は、新しい社員の割合が増えるため平均勤続年数は短くなります。逆に採用人数が少ない企業は平均勤続年数は長くなる傾向にあります。

人を多く採用しているということは、業績が良く事業を拡大しているなどポジティブな理由が多く、採用者が少ない場合は業績が停滞していることもあります。

そのため、平均勤続年数だけでなく近年の採用人数や業績などを確認して、会社の将来性を判断しましょう。

平均勤続年数の目安にとらわれず他のデータも参考にして企業を探そう

平均勤続年数の目安は社員の定着率を見るうえで参考になるデータですが、企業の設立年や離職率などのデータと併せて見ないと、正確な社員の定着率はわからないので注意してください。

また、平均勤続年数だけで企業の良し悪しが決まるわけではありません。近年では転職するのも当たり前の時代になってきているので、自分が将来どんなキャリアを歩んでいきたいのかを考えたうえで企業を選ぶことが大切です。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了

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