平均勤続年数が6〜7年というのは、私が見てきた最近の傾向からすると、平均的、またはやや長いくらいの部類に入ると考えて良いと思います。

2000年代初頭くらいまでは、勤続年数が10年以上というのが一つの目安でしたが、今は転職に対する考え方も柔軟になり、キャリアアップなどをめざして転職する人が増えている状況です。

そのため、全体的に平均勤続年数は短くなる傾向にあるでしょう。これは、最近転職する人を見ても感じます。

私が採用の手伝いをするなかでも、平均勤続年数が6年程度であれば、「定着率に著しく問題があるわけではない、普通の範囲内ですよ」とアドバイスすることが多いです。

業界差も考慮！ 勤続年数の背景まで考えよう

ただ、これも業界によって見方は変わってきます。たとえば、歴史のあるメーカーや老舗企業などと比較すると、少し短いと感じるかもしれません。

私が見てきたなかでは、中堅のIT企業などでは、6年前後で「より成長できる環境を求めて」といったポジティブな理由で転職する人も実際に多いです。

就職活動では、「その企業の平均勤続年数の背景には何があるのか？ 」という点に注目してほしいですね。

成長機会を求めての転職が多いのか、それとも労働環境などに課題があって辞める人が多いのか。

そこをしっかり見極めることが、自分に合った企業選びにつながります。

厚生労働省が発表している第58回労働政策審議会雇用環境・均等分科会「男女労働者それぞれの職業生活の動向」によると、令和3年度の平均勤続年数は男性で13.7年、女性で9.7年です。

とはいえ、「平均勤続年数6年＝短い＝すぐに辞める人が多い」という関係性は成り立ちません。

私は学生に「平均勤続年数で企業の優劣の判断をしてはいけない」とよく伝えています。

大事なのはその企業がどんな事業をしているか、そして、自分の理想と合致しているかどうかです。それらを見て応募先の企業を絞り込んでいきましょう。

勤続年数が短い理由は事業が好調である可能性も！ 多角的な視点でとらえよう

創業間もない企業の場合は、当たり前ですが勤続年数が短いです。

また、成長している企業で多方面に事業展開をしつつある場合は、大量に人を採用しますので、平均勤続年数が下がります。

なぜなら、平均勤続年数＝勤続年数の合計÷従業員数（パート・アルバイトを除く）という計算式があり、従業員数が増えるだけで平均勤続年数が下がるからです。

つまり、「平均勤続年数が短い理由は、事業が好調である」とも考えられます。