まず、私が重要だと感じているのは、近年インターンの定義や期間に関する考え方が整理されたという点です。文部科学省、厚生労働省、経済産業省の三省合意により、インターンと称して実施できる条件が明示されました。

実施期間の要件としては、汎用的能力活用型インターンは5日間以上、専門活用型インターンは2週間以上などとされています。

つまり、1day開催のものは、この定義におけるインターンには直接当てはまらず、オープン・カンパニーと呼ばれるような、個社・業界の情報提供や教育を目的としたイベントという位置づけになり、企業による採用活動には直接結びつかないと整理されました。

もちろん、これらが企業理解に役立たないというわけではありません。私がこれまで見てきたなかでは、短時間で多くの企業を知るきっかけとして有効活用している学生もいました。

実践的な内容のインターンへの参加傾向が高まっている

令和6年の内閣府による「学生の就職・採用活動開始時期などに関する調査結果について」によると、「インターンと称されるもの」に参加した学生のうち、5日間以上のプログラムを経験した学生の割合は34.6%（前年調査24.6%）となっています。

また、参加者のうち、最も長かったインターンの日数について、「半日（9.5%）」や「1 日（22.6%）」の割合は減少傾向にあり、特に「5～10日」のプログラムに参加した学生の割合（25.5%）が増加しています。

このデータからは、学生がより実践的で、ある程度の期間を要するプログラムへの参加を志向する傾向が強まっていることがうかがえます。

参加時期としては7～9月が最も多く、次に10～12月、そして1～3月と続きます。学業や大学のテスト期間と重なる可能性もあるので、自身のスケジュール管理が非常に重要になります。

短期間のインターンでは、職場・工場見学や若手社員との交流会がおもな内容となることが多いです。

一方、定義上のインターンに該当するような長期のプログラムになると、実際の現場での仕事体験や、具体的な課題解決に取り組むものが多くなります。

そして、期間が長くなり、一定の基準を満たすインターンでは、「インターン参加時の情報を採用活動で活用する」旨を企業が学生に明示しなければならないことになっています。

この点は、皆さんの就職活動において重要な情報となる可能性があるので、募集要項などをよく確認するようにしましょう。

インターンの実施期間は2～3日、1～2週間が主流ですが、1カ月以上の企業もあります。大切なことはインターンに参加する目的を明確化し、それによって期間を決めることです。

職場を理解するために、あえて日常業務に参加する場合もあります。入社後に「こんなはずでは……」とミスマッチが起きないためです。実際の業務に従事することは企業、学生、お互いのためになります。この場合はある程度流れを理解するために1、2週間の参加を目安にすると良いでしょう。

一方で、業務内容まで理解しなくても雰囲気だけわかれば良いということであれば、短期でも良いです。

企業は意欲を見ている！ 真剣な姿勢で取り組もう

企業側から見た参加期間の就活への影響は、短期より長期、さらに日常業務経験の参加者には意欲、やる気があるととらえられます。また、そこでの働きぶりが評価されることもあるため、軽い気持ちで参加しないように臨みましょう。