困惑される気持ちはよくわかりますが、円満退職を目指すうえでは慎重に進めることが大切です。

まず、なぜ新しい仕事を任されたのかを客観的な視点で冷静に考えてみると良いでしょう。

退職のタイミングまでその仕事を誰かに引き継ぐ準備や情勢が間に合わず、一時的な対応をお願いされている場合もあるでしょうし、もしかしたら上司や同僚が退職の意思を正確に理解していなかったという可能性もゼロではありません。

誠実な対応が信頼を築く！書面での意思表示も忘れずに

対応としては、改めて上司に自分の退職予定日や意思を伝え、具体的に引き継ぎ計画を話し合うことが重要です。無理にすべて新しい仕事を引き受ける必要はありません。

自分の体力面や精神面を考慮しつつ、できる範囲で誠実に対応し、バランスを取るようにしてください。

また、口約束ではなく、書面で退職の意思や退職日を伝えて記録に残しておくと、後々何かあったときに安心です。あなたの誠実な対応が、円満な退職につながるはずです。

退職日が確定している状況で追加の業務を依頼された場合、感情的にならず、次の3段階で冷静に交渉することが基本となります。

まず、その業務の目的と完了までの工数（目安）を定量的・具体的に確認しましょう。

次に、その業務が自身の引き継ぎ計画にどのような影響を与えるかを客観的に示し、上司と共有します。

最後に、必要であれば、業務の完了期日を短縮するか、ほかのメンバーへの分担を提案するようにしましょう。

「情」に流されるのは危険！ 合意内容は必ず文書で残そう

交渉の際には、「退職理由とは直接関係ありませんが、この案件をやり遂げることが、組織への最後の貢献になると考えています」といった前向きな姿勢を示したうえで、現実的な期日超過のリスクを伝えると、相手の納得を得やすくなります。

また、口約束だけで済ませると、後から「言った・言わない」のトラブルに発展しかねません。情に流されて曖昧な約束をしてしまうことを避けるためにも、合意した内容は必ずメールや議事録といった形で文書化しておくことが重要です。