たとえ短期間であっても、原則として職歴はすべて事実に基づいて記載する必要があります。試用期間中に2カ月で退職した場合でも同様です。

応募書類には社名と在籍期間を簡潔に記載し、もし面接で質問されたら、その経緯を正直に伝えましょう。

その際は、「入社後に業務内容とのミスマッチを早期に認識し、上長と相談のうえ、引継ぎを完了させて円満に退職しました」という流れで説明するのが基本です。

さらに、その経験から何を学び、次ではどう活かすのかという再発防止策を添えると、採用担当者も納得しやすくなります。

短期でも得た学びを言語化して次に活かそう！

もし、試用期間での退職を隠して空白期間として扱った場合、後から経歴詐称として判明すると、かえって信頼を大きく損ねてしまいます。最悪の場合、内定取り消しにつながる可能性もゼロではありません。

短期間の在籍であっても、そこから得た学びや気づきは必ずあるはずです。その経験を前向きに言語化し、次のキャリアに活かす姿勢を示すことが、信頼を得るための鍵となります。

試用期間中に退職した場合でも、雇用契約を結んだ事実はあるため、原則として履歴書に記載すべきです。記載することで誠実さを示せますが、もちろん「なぜ短期間で辞めたのか」という理由は必ず質問されます。

その際は、「実際に働いてみた結果、自身のキャリアの方向性との違いに早期に気付き、決断しました」というように、その経験から学び、次への糧にしているという前向きな姿勢で説明できるように準備しておくことが重要です。

隠すリスクを理解し、前向きな説明を準備しよう！

もし記載しない場合、後から雇用保険や住民税などの手続きの過程で事実が発覚する可能性があります。そのときに「なぜ言わなかったのか」と信頼を損なうリスクは小さくありません。

大切なのは、事実を隠すことではなく、その経験をどう次に活かすかを自分の言葉で説明できることです。合わないと判断し早期に決断したことは、結果的にポジティブな選択だったと語れるようにしておきましょう。