企業が勤務希望地をたずねる背景には、いくつかの意図があります。

1つ目は、配属の柔軟性を知りたいという点です。単に「どこで働きたいか」だけでなく、転勤や異動が可能か、地元へのこだわりがどの程度強いのかといった、配属の柔軟性を確認しています。

2つ目は、志望動機との関連性を知りたいという点です。もし志望動機に特定の地域で働きたい旨が書かれていれば、その関心の度合いや本気度を測ろうとしています。

3つ目は、長く働いてもらえるかを知りたいという点です。将来的に異動や転勤が発生した際に、不満が出たり退職につながったりしないか、長期的に勤務してもらえる人かを見極めています。

企業側は、応募者の「柔軟性」「本気度」「長期就業の可能性」を見ていると意識してください。

希望は正直に伝えつつ、マイナスな印象を残す回答は避けるべき

回答のポイントとして、まず希望がない場合は、「規定に従います」「特に希望はございません」と素直に伝えるのが良いです。

希望がある場合、正直に希望を伝えてもかまいませんが、伝え方には工夫が必要です。

「なぜその地域を希望するのか」という理由を必ず添えましょう。この理由に整合性があるかを企業は見ている可能性があります。

また、もし希望と異なる配属になった場合でも受け入れる姿勢があることを示すと柔軟性が伝わります。

そして最も重要なのは、理由は仕事軸で伝えることです。 希望理由は、仕事にかかわる内容で伝えましょう。

たとえば、「家が近いから」という私的な理由ではなく、「通勤時間を短縮し、そのぶん仕事に集中したいと考えています」といったように、仕事への意欲につながる形で言い換える必要があります。

避けるべきなのは、「家が近いからです」といった私的すぎる理由や、「どこでもいいです」といった主体性がないととらえられる可能性のある回答などです。

「転勤は絶対に無理です」といった仕事への制約が強い印象を残す回答も避けましょう。長期就業の可能性という観点からも、企業にとってのデメリットとなりえます。

面接で希望勤務地を聞かれた際の質問の意図は「配属の柔軟性」「定着見込み」「ロジックの一貫性」です。

答え方はおおまかに三型に分類することができます。

①全国可能型「全国どこでも可能です。初期配属は事業の定めに従います。将来的に○○領域の経験を積みたいので工場・拠点××も視野に入れています」

②優先順位型「第一希望は○○、第二希望は△△、第三希望はそれ以外の全国も可能です。○○では既存人脈があることから案件創出に貢献できますし、△△の◎◎領域の案件については、新規立ち上げ経験を積みたいです」

③地域限定型「家族事情により○○圏に限定して配属を希望します。地域に根ざして働く分、売上・採用・渉外など地域貢献の領域で成果を創出します」

どの型でも企業メリットと結び付けるのが鍵！

いずれも「なぜその場所が会社にとってのメリットになる（事業KPIに効く）か」を具体で結ぶのがおすすめです。

根拠のない「どこでも大丈夫です」だけの回答と、自己都合のみの列挙は避けましょう。

最後にもし不安点などがあれば、「配属の考え方や異動ポリシーなど、差し支えない範囲で教えていただけますか」と付け加え、相互理解を整えることもOKです。