一流大学に公式な線引きはありません。 企業ごとにターゲット校や母集団形成の都合が異なり、同じ会社でも職種・地域・採用年で基準が変わります。

一般に大量採用の総合職では旧帝大・一橋・東工大・早慶を中心に、上智・ICUや主要国公立、MARCH・関関同立など学業指標と就職実績が安定している層に説明会やOB・OG訪問の導線が厚くなりがちです。

一方で、IT・メーカー・インフラ・地域金融などは大学レンジが広く、専攻適合・人物評価・インターン実績の比重が高まります。

大切なのは「大学名＝合否」ではなく、以下の点などです。

①専攻と職務のつながり、研究・制作・アルバイトでの役割と成果
②「課題設定→仮説→実行→検証」といった思考・行動の再現性
③他者を巻き込む協働力
④英文読解・数的処理などの基礎力

学歴に自信がなくてもさまざまな工夫でチャンスが生まれる

もし学歴に自信がない場合は、推薦、OB・OG経由、長期インターンシップ、技術ポートフォリオ、ケース面接対策で比較の土俵を自分に寄せましょう。

特に自分の大学出身のOB・OGを訪問し、つながりを作っておくことをおすすめします。

ダイレクトリクルーティングやイベント逆指名など応募経路を工夫し、職務記述書に沿った、レポート・GitHub・企画書などの「成果物」で実力を可視化すると、大学名の影響は減らせます。

「どこからが一流大学か」「大手・有名企業に入れるか」といった線引きに意味はありません。

まずはキャリアセンターで、自分の大学から大手・有名企業への採用実績を確認してみましょう。意外なほど実績があるケースも多いものです。

採用担当者が「一流大学」の定義を気にしているという話も、まず聞きません。

大学名ではなく実績と姿勢が選考を左右する

採用活動は、「〇〇大学なら大手に入れる」「××大学からは無理」といった単純な基準で決まるものではありません。応募者一人ひとりの人柄や姿勢が最も重視されます。

また、いわゆる「学歴フィルター」があるほどの人気企業は、説明会に参加できたとしても倍率が非常に高いのが現実です。志望先の応募倍率は、就職四季報などで調べてみると良いでしょう。

不安な時期は、ネット上のうわさに心が揺れることもあると思います。

そんなときこそ、OB・OG訪問、自己分析をもとにした応募書類の作成、経済ニュースや業界動向を踏まえた企業研究など、基本的な取り組みを丁寧に積み重ねましょう。

凡事徹底こそ、就職のチャンスをつかむ一番確実な道です。