最近は大手銀行を中心に初任給が引き上げられており、額面で25万円から30万円程度になる場合もあります。

一般的に手取り額は額面の約8割といわれています。2割ほどは社会保険料や税金のために引かれると想定しておけば大きな間違いはありません。

かつての手取り20万円前後というイメージよりも増えている傾向にありますが、銀行によって基本給の水準は大きく異なるため、個別に確認することが必要です。

年収全体や福利厚生も含めて判断しよう！

単に月の手取り額だけに注目するのではなく、年収全体や福利厚生を含めたトータルの待遇で判断しましょう。

銀行はボーナスの支給割合が高かったり、住宅補助などの福利厚生が充実していたりすることも多いです。月々の手取り額だけでは見えないメリットがたくさんあります。1年ほど働けば目安が見えてくるはずです。

目先の金額だけでなく、将来的な昇給カーブや生活コストへの補助も含めて、総合的に自分に合った環境かどうかを見極めるようにしてください。

メガバンクの初任給は2026年度から28万〜30万円になります。ほかの地方銀行もこの流れに追随しているため、2026年度から初任給が上がる傾向です。手取りはおおむね23万〜25万円程度だと推定できます。

社会保険料の内訳は、厚生年金が会社と折半で3万円弱、健康保険料が健康保険組合にもよりますがおおむね5%くらいのため1.5万円程度、雇用保険が9千円くらいです。このほか、所得税として6千円から1万円程度かかります。

さらに、初年度は住民税はかかりませんが、2年目からは前の年の所得を基にした住民税が加わります。毎月に1〜2万円かかることが多く、2年目のほうが手取りが下がるケースもあります。

2年目以降は住民税の負担が増え手取りが下がる可能性も

2年目から住民税が加わるほかに、銀行員特有の事象として急に地方への転勤を言い渡される可能性も理解しておきましょう。

急に部屋に呼び出され、「明日から地方へ挨拶兼ねて行ってください。」と言われ、新幹線のチケットとビジネスホテルの宿泊についての説明を受けた事例もあります。急な出費に耐えられるように、ある程度貯金しておくことを心がけておきましょう。