「業務内容」と聞くと、仕事の内容を指すことはなんとなくわかっても、「正確にはどういう意味なんだろう」と正しい意味を知らない人は少なくないでしょう。知っているつもりの人も、職務内容や事業内容などの言葉と混同しているケースもあります。

この記事では、キャリアアドバイザーの谷所さん、平井さん、柴田さんと、業務内容の意味や、事業内容と職務内容との違い、選考への活用の仕方などを解説します。

「志望企業の業務内容を知りたい」「業務内容を知って就活に役立てたい」というように、業務内容について詳しく知りたい人にも役立つ情報を記載しているので、ぜひ参考にしてください。

業務内容の理解は就活に必須！ 各部署の役割を理解しよう

業務内容の理解は就活には欠かせません。企業研究をしていれば、必ずといって良いほど耳にする言葉です。しかし、業務内容の言葉の意味自体を正しく理解できている人はあまり多くありません。

そこで記事ではまず、業務内容の意味、誤用してしまいがちな事業内容や職務内容との関係性を解説します。各言葉の意味や、位置づけを正しく理解しましょう。

さらに、記事後半では10部署の業務内容や志望企業のリアルな業務内容を知る方法を解説しています。これらを参考にして、自分が働く姿をより具体的にイメージし、選考対策や企業選びに役立ててくださいね。

業務内容とは

業務内容とは、部署が担っている仕事内容のことです。企業の事業を成立させるために、部署ごとに振り分けられた仕事を意味します。

部署というのは、「営業部」「人事部」「経理部」のように企業内でそれぞれの役割を担っているチームのことを指します。企業の一般社員はいずれかの部署に所属し、その部署の役割を果たすために仕事をします。その仕事が業務内容です。

「営業部」や「人事部」のようにどの企業にもある部署もあれば、「マーケティング部」や「レスポンジブルケア部」のように一部の企業や業界にのみ存在する部署もあります。

同じ部署名であれば、企業を越えても、ある程度の業務内容は同じです。一方で、化粧品メーカーにおける商品開発部のように、業界ならではの専門的な業務内容を担っている部署もあります。

事業内容や職務内容との関係性は？ 業務内容の位置づけを理解しよう

業務内容と併せて、事業内容や職務内容という言葉も聞いたことがある人は多いのではないでしょうか。表記だけでは意味の違いがわかりにくいですよね。

この3つは、違いを認識しないまま誤って使用されることが多いですが、それぞれ別の内容を指します。ただ、まったく関係がないわけではなく、関連性はとても強いのでまとめて覚えるのが良いでしょう。

事業内容と職務内容について解説するので、それぞれが指す内容と業務内容との関連性を理解しましょう。

事業内容

事業内容は企業の仕事内容のことです。業務内容よりさらに広域的な仕事を指します。

たとえば、ANAやJALのような航空会社の場合は、航空事業が主な事業になり、パナソニックでは家電の開発・製造・販売が事業内容の一つです。

ここで、業務内容の意味を振り返りましょう。業務内容は部署ごとの仕事内容なので、同じ企業に属していても、営業部の社員と人事部の社員の業務内容は異なります。しかし、事業を成立させるためにおこなっているという目的は共通しています。

事業内容は企業の仕事、業務内容は事業内容を遂行するためにおこなう部署ごとの仕事と捉えましょう。

職務内容

職務内容は事業内容をさらに細かくして、個人に割り振られた仕事のことを意味します。

たとえば、人事部の業務内容は人材の採用や研修ですが、人事部のメンバーはそのために応募者を集めるための企業説明会をしたり、採用者を決めるための面接を実施したり、その準備をします。

このように部署に所属するメンバー一人ひとりが日々取り組んでいる仕事が職務内容です。事業内容と業務内容に加えて、職務内容は部署の業務を果たすために個人がおこなう仕事として覚えてください。

業務内容の理解はなぜ必要？ 押さえておきたい3つの目的

業務内容の意味について理解できたところで、これから選考を受ける学生には、ぜひ自分が志望する企業や部署の業務内容を理解しましょう。

選考を受ける前までに、多くの学生は企業研究をしますが、事業内容の理解や会社の経営状況など企業の大枠を捉えることで満足してしまっています。業務内容まで踏み込んで知ることは、選考で役立つだけでなく、入社後に納得感を持って働くためにも重要です。

まずは、業務内容を理解する目的を押さえて、目的を押さえたうえで具体的な業務内容の理解を進めましょう。

①入社後のミスマッチを防ぐ

自分の価値観やビジョンに合致した会社で働くことは、就活の最大の目的といえます。どんなに就活を頑張って人気企業に入社できたとしても、「思っていたのと違った」と感じて、意欲が低下してしまったり、早期に辞めてしまうこともあります。

企業選択に共通の正解はないので、どの企業が自分に合っているかは、自分で見極めるしかありません。そこで、ミスマッチを防ぐ方法の一つとして、業務内容を理解することが挙げられます。

繰り返しになりますが、多くの学生が企業の大枠を捉えることに終始しています。たとえば、旅行会社というとツアーの企画や添乗などを主とした旅行業を営む会社という大枠は理解していても、そこから各部署の具体的な業務内容は理解していないケースが多いのです。

「旅行事業をしている会社」という大枠だけ捉えて入社すると、営業部に配属されたとき、「旅行は好きだけど営業の仕事は向いていないから辞めたい」という事態になりかねません。旅行会社の営業社員として団体旅行を売り込む仕事だと認識したうえで入社すれば、ギャップを感じるリスクを大幅に減らせますよ。

自分に合った仕事や会社の見つけ方はこちらの記事でも解説しているので、併せて参考にしてくださいね。
良い仕事とは？ 自分に合う働き方や会社が必ず見つかる3ステップ

②将来のビジョンを具体的にする

部署ごとの業務内容を理解することで、現時点で自分がどの部署で働きたいかという志望部署を見つけられるだけでなく、将来的にはどのような部署で働きたいかというビジョンもイメージすることができます。

たとえば、「営業部で経験を積んで営業を極めたい」と考える人もいれば、「営業部で経験を積んでその後企画部で現場の経験を活かしながら働きたい」という人もいるでしょう。

新入社員は初め、営業部や販売部など現場に近い部署に配属されることが多くあります。自分が配属される可能性が高い部署の業務内容を知ると、自分が入社後どのような経験やスキルを積めるかがわかり、さらに企業内のさまざまな部署の業務内容を知ることで、どのような選択肢があるかが見えてくるのです。

業務内容から将来のビジョンが見えてきたら、キャリア形成も意識して将来的なプランを明確にしていきましょう。こちらの記事を参考にしてくださいね。
キャリア形成とは？ 4ステップでこの時代を生き抜く方法を考えよう

③ESや面接の回答の質を高める

業務内容を理解すると、エントリーシート（ES）や面接で回答の幅が広がり、「熱心に企業研究をしている＝入社意欲が高い」という評価につながることも。

企業としても、入社後のミスマッチは避けたいという想いが強くあります。学生が業務内容を正しく理解しているとわかれば、入社後にギャップを感じることはないだろうと考え、採用したいという気持ちが高まることもあるのです。

業務内容の理解は自己PRや志望動機でアピールできます。業務内容の中でどのような点に適性を感じているのか、どのように自分は貢献できるのかを具体的に述べられると良いでしょう。

回答の例

自己PRでは締めくくりとして仕事への再現性をアピールする構成が効果的とされています。自分の強みがどのように企業に活かせるかというビジョンを示し、企業に自分を採用することのメリットを感じてもらうのが目的です。

ここで業務内容を理解していると、強みの活かし方により具体性を持たせることができます。以下は、積極性を強みとした自己PRの締めくくりの1文を2パターン記載しています。いずれも営業部を志望する例です。

Aは漠然としているのに対し、Bは強みの活かし方が具体的で、入社後、営業部での活躍をイメージしやすくなっています。営業部の業務内容を理解することで、強みを発揮する場面を具体的に想像しやすくなり、アピールの質を高めることにもつながるのです。

志望動機でも業務内容に応じたアピールができます。こちらの記事で詳しく解説しているので、参考にしてくださいね。
志望動機の締めくくり例文13選！ そのまま使えるテンプレも紹介

各部署の役割や特徴とは？ 10部署の業務内容

ここでは、10部署の業務内容を紹介します。自分が志望している部署や、配属される可能性がある部署の業務内容を確認しましょう。

営業部：商品やサービスの売り込み

営業部は新卒入社した社員が最初に配属されることが比較的多い部署です。顧客との接点となり、利益を作る部署のため、「現場に近い部署」とも言われます。

営業部の業務は顧客に自社の商品やサービスを提案し、売買契約を締結することです。中でも、新規開拓と既存営業の2つに分類されます。既存の営業先から継続的に受注しながら、新規を開拓していくことが部署全体の共通目標といえます。

既存の顧客と良好な関係を続けていくためにも、トラブルが起きた際には顧客の窓口となり丁寧かつ迅速に対応し、納品までの進捗管理、入金管理、アフターフォローも営業部が担います。

また、営業部の中にも顧客にアプローチをおこなう営業職の人もいれば、契約に関する資料の作成や顧客からの電話対応や来客対応など、営業職をサポートする事務職の人もいます。

営業を募集している企業は数多くありますが、自分に営業ができるのか、向いているのか不安な人は多いですよね。こちらの記事を参考にして、自分の適性をチェックしてみるのがおすすめですよ。
営業に向いてない人の16の特徴｜不向きな人におすすめの道も解説

営業にもさまざまな種類があります。ルート営業はその一つです。こちらのQ＆Aでキャリアコンサルタントがルート営業の大変さや向いている人の特徴を回答しているので、ぜひチェックしてください。

営業をやっていく決意が固まっている人は、ほかの学生と差別化された志望動機で、業務への熱意をアピールしましょう。こちらの記事を参考にしてください。
例文18選｜営業職の志望動機で採用担当者を惹きつけるコツ

販売部：商品やサービスの販売

販売部は顧客と接点を持ち、利益を生み出す部署という点では営業部に共通しています。特に、個人営業と販売は業務の切り分けが企業によって異なるため、明確に違いを定義するのは難しいです。

主に異なるのは、営業部は自ら顧客のところに出向いて、商材の提案をおこなうことが多いのに対し、販売部はすでに購入意欲が高い顧客が来店するため、商品の提案よりは説明や要望通りに手配することがメインになる点です。

店舗だけでなく、電話販売やWEB販売もおこなっている企業では、コールセンターやWEBサイトの運営も販売部が担っていることもあります。

販売職の人とは普段接客を通してかかわることも多いため、イメージはつきやすいですよね。ただ、販売職には世間一般には知られていない仕事内容もたくさんあります。こちらの記事で販売職への理解を深めましょう。
販売職を徹底調査！ 仕事内容から就活を成功させるコツまで紹介

広報部：広告や宣伝、報道対応

広報部では、自社商品の広告や宣伝活動をします。具体的には、広告代理店に依頼しテレビCMや新聞広告などを制作したり、近年増加しているSNSによる社外への情報発信などが挙げられます。

また、メディア対応も広報部の仕事です。メディアから、経営者へのインタビューや商品に関する取材を依頼されることがあれば、広報部が窓口となって対応します。新商品の発売に際し、記者会見をすることになれば、その準備も広報部の仕事です。企業の知名度が良い意味で世間に浸透するための役割全般を担っています。

そのほか、社内報を作成するのも広報部の仕事の一つです。会社の動向や理念を社員に浸透させ、理解を得ます。

経営企画部：経営計画の立案、戦略の策定

経営企画部は経営層に近いポジションで、役員の意志決定をサポートします。具体的には、中期経営計画の立案や戦略の策定、予算管理、取締役会や経営会議に使用する資料の作成や運営をおこないます。

経営計画を作成するためには、各部署からデータを収集し、市場や消費者のニーズ、競合他社の動向と照らし合わせながら妥当な計画を導き出さなければなりません。また、計画の進捗状況を管理し、必要に応じて修正をおこなうこともあります。

企業の経営状況を左右しかねない重要な部署なので、各部署で活躍して成果を出したり、特定の分野に精通した人が配属されることが多いです。

商品開発部：商品や製品を開発

開発部は名称の通り、商品や製品の開発をおこないます。新しいアイデアや技術を生み出し、商品化につなげることを目指します。

たとえば食品業界の開発部の場合、まずは営業部やマーケティング部と連携し、市場のニーズやトレンドを加味しながら新商品のコンセプトを決めます。コンセプト決定後は、開発部が主体となって、試作品を開発し、モニター調査をおこないながら試行錯誤を繰り返します。

経営層などの上層部によって、商品化が決定するまで改善をおこなったり、ときにはコンセプトごと変更になることもあります。

また、開発部には開発職だけが所属しているわけではありません。化粧品会社の場合、「肌荒れを治す成分」を生み出すのが研究職で、「その成分をどのように商品に活かすのか」を考えるのが開発職ですが、研究開発部として一緒の部署に所属している場合もあります。

研究職に関しては、こちらの記事で詳しく解説しているので参考にしてください。
研究職ってどんな仕事？ 狭き門を勝ち抜くための志望動機例も紹介！

マーケティング部：商品やサービスが売れる仕組みを作る

前述したとおり、商品開発の段階にマーケティング部が携わります。具体的には、アンケート調査や市場調査などをおこない、情報を収集し、データを解析していきます。そこから、ターゲットとするべき層、売るべき商品やサービス、効果的な売り出し方を導き出します。

そのため、新商品のコンセプト企画にかかわるだけでなく、多く売れるために営業部と連携しながら効果的な営業パターンを確立させていきます。

商品によっては営業による売り込みだけでなく、店舗販売や電話販売などの選択肢もあるため、商品の特性やターゲットの特徴を考慮しながらどのようなかたちで消費者の手元に届けるかも考えます。

マーケティング部と企画部の役割は混同されやすいため、こちらの記事で違いを押さえるようにしてくださいね。
企画職の仕事や適性を徹底解剖！ 新卒が企画職を狙うのはハード？

マーケティング職の仕事内容や種類など詳細については以下の記事にまとめています。参考にしてみてください。
マーケティング職に就くには？ 仕事内容から対策まで徹底解説

人事部：人材の採用や研修を実施

人事部は人材の管理をおこなう部署です。必要な人材を確保するために採用をおこなうのも主な業務のため、就職活動で学生がもっとも接する機会が多いのは、人事部に所属している社員だと思います。

優秀な人材に入社してもらうため、説明会やインターンを実施するなど、学生に自社のことを知ってもらうことも業務の一つです。また、入社後も社員として必要な能力を身に付けてもらうために研修をおこなったり、社員の労働意欲を高めるような評価制度を設計・運営するなどの業務もあります。

近年では、人事部とは別に人材開発部を設置して、全社員の能力向上やスキルアップを目的とした研修をおこなうことに注力している企業も多いようです。

経理部：お金の動きを管理、決算書を作成

経理部は各部署で日常的に発生するお金の動きを管理するのが主な業務です。売り上げだけでなく、備品の購入に際する支出や社員の交通費の支払いなども含まれます。

社内からの申請や報告を正確に処理するため、請求書や領収書は慎重に確認し、場合によっては、申請元の部署に問い合わせるなどして、社内全体とかかわりながら業務をおこないます。

日々の経理業務をミスなくおこない、最終的には年次決算書の作成を滞りなく完了させることも役割の一つです。

法務部：企業運営を法的にチェック

企業のコンプライアンスを担う部署です。企業運営が法律に反さず、倫理性を維持し続けられるように導いていきます。

各部署で社内監査をおこない、行動規範やルールに則った業務がおこなわれているかチェックしたり、社内外で交わされる申請書や契約書が法的に問題ないか判断する役割があります。

総務部：円滑な組織運営作り、他部署のサポート

総務部はバックオフィスに分類される部署です。業務内容は非常に幅広く、主に建物や備品の管理をおこなっています。たとえば、オフィスのプリンターが故障したときは、総務部で修理や買い替えを手配します。

そのほか、どの部署が担当すべきか曖昧な案件が発生したときは総務部が引き受けることも少なくありません。イレギュラーな業務が発生することも多々あります。

志望企業のリアルな業務内容を知る3つの方法

営業部や人事部のようなどの企業にもある部署の業務内容は、基本的には一致していると述べました。とはいえ企業ごとに扱っている商品やサービスは異なるので、その企業ならではの業務内容があることも。

入社後のミスマッチを防ぐためにも、志望企業のリアルな業務内容は知っておきたいですよね。ここでは、その方法を3つ解説するので、ぜひ参考にしてください。

①企業の採用ページ

多くの企業が会社のホームページ（HP）内に採用ページを設けています。採用ページには、学生が知りたい情報が多数掲載されていますよ。

まずは、募集要項で募集職種を確認しましょう。職種は個人単位での業務を指す言葉です。たとえば、営業職であれば、名称通り営業が主な業務になります。このように、職種から大方の業務内容を推測することができます。

また、社員インタビューからも業務内容や職務内容を知ることができます。インタビューに目を通すときは、「普段どんな仕事をしているのかな」「どんなキャリアパスを歩んできたのかな」という視点でもチェックしてみてください。

各職種がどのような業務を担っているかについては、こちらの記事で解説しています。募集要項と照らし合わせながら確認してくださいね。
職種の種類一覧を徹底解説！ 業種・業界・職業との違いも押さえよう

②インターンやセミナー

インターンは業務内容に限らず、企業理解を深める絶好の機会です。特に、数カ月にわたって実務を体験できる実務体験型のインターンに参加すれば、チームに属する一人として職務を体験することができ、働くイメージをより具体的にできます。ただ、実務体験型のインターンをおこなっている企業は多くはありません。

一方、ワークショップや模擬体験のインターンは多数の企業で開催されています。ワークショップや模擬体験型のインターンでも、企業ならではの価値観や方針を聞いたり、体感することができます。

また、セミナーや説明会でも、入社した後のキャリアパスについて説明する場合が多く、その際、配属される部署の業務内容についても説明がなされます。もし、不明な場合も、質疑応答で理解を深められるので、企業のリアルな業務内容を知りたい人は積極的に参加すると良いでしょう。

インターンに参加すると、業務内容を理解できる以外にもさまざまなメリットがあります。メリットを押さえ、参加する目的を明確にして、インターンを選びましょう。こちらの記事を参考にしてくださいね。
インターンは就活に不可欠？ 8のメリットと選び方を詳細解説

③OB・OG訪問

そもそもインターンやセミナーは企業が学生の応募を獲得する目的でおこなうため、終始良い側面に焦点を当てた企業説明になりがちです。

その点、OB・OG訪問は社員の本音が聞ける貴重な機会といえます。訪問したOBやOGが所属している部署のリアルな業務内容やそれに付随する職務を聞き、一般的な部署に対するイメージとの相違を確かめましょう。

「そんなこともやってるの？」という内容もあるかもしれません。企業選択や選考に活かすためにも、事前に質問する内容はまとめ、当日も適宜メモをとりながら話を聞くようにしましょう。

質問を用意するときはこちらの記事を参考にしてください。業務内容について詳しく知りたいという人は、具体的な仕事内容に関する質問を優先的におこないましょう。
OB・OG訪問は質問選びが鍵！ おすすめ質問100選を紹介

業務内容は何をどこまで知るべき？ 志望別の業務内容の調べ方

ここまで、選考を受ける企業の業務内容を理解しておくように繰り返し述べてきましたが、「そもそも自分がどの部署に配属される可能性があるのかわからない」という人も少なくないでしょう。となると、どの部署の業務内容を調べれば良いかもわかりませんよね。

調べ方は、部署が特定されているコースと総合職のように特定されていないコース、どちらでの採用を志望しているかによって異なります。自分の志望に応じて、何をどの程度理解しておくべきかを押さえておきましょう。

総合職志望の場合はすべての部署の業務内容を幅広く押さえよう

総合職は、配属部署や勤務地を特定しない働き方となります。企業によっては、「新入社員は営業や販売などの現場に近い部署からスタートする」というように、最初の配属部署がある程度決まっていることもありますが、いずれは別部署に異動になる可能性も充分にあります。

将来的に会社の中核社員として活躍することが期待されているため、企業内の多方面の業務を経験し、総合的な判断力を培うことが期待されているのです。そのため、特定の部署の業務内容だけ理解している状態では、総合職にふさわしいとはいえません。

企業内のすべての部署を押さえ、各部署が担う役割や事業の成り立ちを俯瞰した目線で捉えられるようになっておくことが望ましいでしょう。

総合職と対照的な働き方として一般職が挙げられます。それぞれの特徴や相違点を解説しているので、ぜひ確認してください。
総合職と一般職の7つの違いを解説！ 将来後悔しない選択の秘訣とは？

特定の職種志望の場合はその企業ならではの特徴まで深掘りしよう

総合職と異なり、事務職や販売職など特定の職種に絞りたいと考えている場合は、2つの点を掘り下げて調べましょう。

まずは、特定の職種を志望するのであれば、その職種の業務内容について理解していることが大前提です。自分が志望している職種の業務内容をしっかりと理解しましょう。次に志望企業ならではの特徴や、志望企業でしかできない業務内容について調べます。

選考でこの2点がどちらも説明できると、働くビジョンが明確に見えている人として高評価を得やすくなります。よって、業務内容を調べるときは、同じ部署であっても志望企業ならではの業務や特徴を押さえましょう。

業務内容を理解して入社後は納得感を持って働こう

業務内容は部署ごとに割り振られた仕事です。対して、事業内容は業務内容よりも広域的な企業がおこなっている仕事を指し、職務内容は業務内容を細分化し、個人個人がおこなっている仕事内容を指します。

各部署の業務内容は記事内で解説しましたが、ここでは解説していない企業独自の部署があったり、同じ部署でも企業ならではの業務内容を担っていることもあります。入社前にこれらを完全に理解することは困難ですが、インターンやOB・OG訪問で社員の生の声を聞くと、知らなかった業務内容が見えてくることもあります。

質の高い回答で志望企業の選考を突破し、入社後ギャップを感じることなく納得感を持って働くことがゴールです。そのためにも、さまざまなアプローチから企業研究をおこない、業務内容の理解を深めましょう。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了
全国民営職業紹介事業協会　職業紹介責任者（001-220824001-02942）
国家資格キャリアコンサルタント

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