休職を検討している人の中には「休職したら今後のキャリアに影響するのか」「休職中の給与はどうなるのか」と不安な人もいるのではないでしょうか。

休職を考える理由は人によって異なりますが、休職のメリットやデメリット、手続きの方法などがわからず、踏み出せずにいる人も多いでしょう。

この記事では、キャリアコンサルタントの瀧本さん、柴田さん、キャリアコンサルタントと社労士の資格を持つ村谷さんのアドバイスを交えつつ、休職のデメリットや基礎知識について詳しく解説します。休職後の不安から申し出るか検討している人はぜひ参考にしてみてくださいね。

休職するか迷ったらデメリットを上回るメリットがあるかで判断しよう

休職には、その後のキャリアへの影響や収入の減少など、さまざまなデメリットがあることは事実です。しかし、適切な判断のもとで休職することで、心身の回復や新たな視点でのキャリア見直しなど、次のキャリアにつなげられるメリットを得られる可能性もあります。

この記事では休職のメリットとデメリット・手続きの方法・休職中の過ごし方などを詳しく解説します。まずは休職に関する基礎知識を理解することで、自分にとって本当に必要な選択かどうかを判断しやすくなりますよ。

記事の後半では、休職する際の注意点や復職に向けて取り組むべきことも解説します。これらの情報を参考に、休職のデメリットを上回るメリットがあるかどうかを慎重に検討し、自身に合った決断をしましょう。

まずは知っておきたい！ 休職の基礎知識

休職を検討している人の中には、休職制度について詳しく知らない人もいるかもしれません。休職の定義や種類・条件・期間・給与の取り扱いなど、基本的な情報を理解することは適切に判断するための第一歩となります。

ここでは休職の基礎知識について解説します。まずは休職に関する基本的な情報を押さえましょう。休職制度の概要を理解することで、自身の状況に合わせた判断がしやすくなりますよ。

休職とは：自分の都合によって会社を長期間休むこと

休職は通常の有給休暇とは異なり、長期間にわたって仕事を休むことが認められる制度です。休職の理由はさまざまで、病気やけがの治療・育児や介護などが挙げられ、理由によって2種類に分けられます。

なお、休職中は会社との雇用関係が維持されるため、休職期間が終了すれば元の職場に戻ることができます。ただし、休職の条件や期間・給与の取り扱いなどは、会社の就業規則によって定められているため、事前にチェックしておくことが重要です。

休職を考えている場合は、まず自社の休職制度について人事部門に確認し、制度を正しく理解したうえで、自分の状況に合わせて判断しましょう。

前提として、休職を検討している人はそもそも仕事内容が自身に合っていない可能性があります。現在の仕事が自分に合っているかわからない人は、以下の記事もチェックしておきましょう。仕事を続けるべきか見極める方法を解説しています。

関連記事

「仕事が向いていない」と悩む人へ｜仕事を辞める前に試すべきこと

向いていない仕事を続けると、さまざまなリスクが生じるので注意が必要です。しかし、「今の仕事に向いていないな……」と思いながらも働き続けている人は多いのではないでしょうか。この記事では、「仕事に向いていない」と感じたときの対処法について、キャリアコンサルタントのアドバイスを交えつつ解説します。

記事を読む

種類①傷病休職

傷病休職は、病気やけがの治療のために取得する休職です。心身の不調で長期間の療養が必要な場合に利用される制度で、基本的に傷病休職を取得する際は医師の診断書が必要です。診断書には病名や治療に必要な期間などが記載されていて、これをもとに会社が休職の可否を判断します。

傷病休職を適切に利用して健康を取り戻すことで、円滑な職場復帰につながります。ただし、休職期間中の待遇や復職の条件などは企業によって異なるため、繰り返しになりますが自社の制度をしっかりと確認しておくことが大切です。

種類②自己都合休職

自己都合休職は、社員の個人的な理由で取得する休職です。育児や介護など、さまざまな目的で利用されます。傷病休職とは異なり、必ずしも医師の診断書は必要ありませんが、会社の承認が必要です。

自己都合休職を取得する条件は、会社の規定によって異なります。制度自体がない場合もあれば、柔軟に対応してくれるケースもあります。また、勤続年数や職位によって取得条件が変わることもあるので、事前に確認しておきましょう。

自己都合休職は、キャリアアップや人生の転機となる機会を提供してくれる一方で、職場での評価や昇進に悪影響を及ぼす可能性があるのも事実です。

たとえば、休職によって重要な業務経験を積む機会を逃し、管理職への昇進が遅れる可能性も考えられます。取得を考える際は、長期的なキャリアプランを踏まえて慎重に判断することが大切です。

「仕事が怖い」と感じて休職を検討している人は、以下の記事をチェックしておきましょう。仕事が怖い原因を分析する方法や、その解決方法まで解説しています。

関連記事

仕事が怖い原因7選！ 即効性がある対処法とNG行動も解説

仕事が怖くなる原因や、仕事が怖いことを放置するリスクをキャリアコンサルタントと解説します。毎日仕事に行くのが怖くてつらいと悩んでいる人は参考にして、仕事の怖さを解消しましょう。

記事を読む

認められる条件：企業の休職制度によって異なる

休職が認められる条件は企業によって異なるので、事前に確認しておく必要があります。一般的に、就業規則や労働協約に休職制度が明記されていて、一定期間の勤続年数を取得条件としていることが多いです。

前述のように、休職の種類によっても条件が異なり、傷病休職の場合は医師の診断書が必要となるのが一般的です。一方で自己都合休職は、休職の理由や目的・期間などを明確に説明し、会社の承認を得る必要があります。

なお、中小企業では休職制度そのものがない場合もあります。また、休職中の義務や復職時の条件なども企業ごとに異なるため、人事部門に詳細を確認しておきましょう。

期間：3カ月〜3年程度が目安

休職期間は企業によって異なりますが、一般的に3カ月から3年程度が目安となっています。短期の場合は3カ月や6カ月、長期の場合は1年や2年といった設定が多いでしょう。

傷病休職の場合、病気やけがの程度によって期間が決まることが多く、医師の診断書に基づいて判断されますが、自己都合休職の場合は休職の目的や会社の規定によって期間が決められます。

また、多くの企業では、最長の休職期間が定められていて、その期間を超えると自動的に退職となる場合もあります。休職期間の更新が可能な企業もありますが、更新の条件や回数には制限がある場合が一般的です。

給与の支給：基本的にはもらえない

休職中は通常どおり働くことができないため、基本的に給与は支給されません。ただし、企業によっては独自の制度を設けていて、一定期間は給与の一部を支給する場合もあります。

また、休職中に賞与が支給されるかも企業によって異なり、一般的には休職前に勤務していた期間分を対象とした賞与は、通常どおり支給されるケースが多いといえます。ただし、休職期間が長く、賞与算定対象期間の出勤が一度もない場合は、支給されない可能性も考えられます。

なお、就業規則で賞与に関する規定を定めている企業がほとんどであるため、自身が休職する際に賞与の支給対象となるか事前に確認しておきましょう。

事前に理解しよう！ 休職の4つのデメリット

休職には、収入面での影響やキャリアへの長期的な影響など、慎重に考慮すべき側面があるため、休職を検討する前にデメリットを理解しておくことが重要です。

ここでは休職にともなう4つのデメリットについて詳しく解説します。これらのデメリットを事前に理解することで、休職の決断をより慎重におこない、休職中や復職後のための準備を進めやすくなりますよ。

①働いていた時期と比較して収入が減少する

休職中は基本的に給与が支給されないため、大幅に収入が減ってしまいます。傷病休職の場合、健康保険から傷病手当金が支給される可能性がありますが、これは標準報酬日額の3分の2相当額にとどまります。

一方で、自己都合休職の場合は傷病休暇のような公的支援も受けられないため、さらに厳しい経済状況になりやすいことが考えられるでしょう。そのため、長期の休職を考えている場合は、事前に十分な貯蓄をしておくことが重要です。

また、休職中の生活費や固定費を見直し、必要最小限の支出に抑える工夫も必要です。収入の減少は休職中の大きな課題の一つとなるため、慎重な経済計画が欠かせません。

②収入が少ないなかでも社会保険料は負担しなければいけない

休職中も健康保険・厚生年金保険を含む社会保険の被保険者資格は継続するため、社会保険料を負担することになります。通常、社会保険料は給与から天引きされますが、休職中は基本的に自己負担となるのです。

給与が支給されないことで収入が大幅に減少するなかで、毎月の社会保険料を支払うことは大きな負担となることが考えられます。特に標準報酬月額が高い場合、社会保険料の負担はさらに大きくなるため、休職前に人事部門に確認し、具体的な金額や支払い方法を把握しておくことが重要です。

また、住民税や国民年金の支払いも継続することになるため、これらの固定費も含めた総合的な資金計画を立てておきましょう。

③人事評価に悪い影響を及ぼす可能性がある

休職はやむを得ない事情があっての選択ですが、企業によっては人事評価に影響を及ぼす可能性があります。特に長期間の休職の場合、その期間中の業績評価ができないため、昇給や昇進の機会を逃す可能性があるのです。

また、休職中に重要なプロジェクトや会社の変革期を逃してしまうことで、キャリアの停滞を招く恐れもあります。さらに、社内で休職した事実が広まることで、復職後も重要な仕事を任せてもらえないなどの影響が出る可能性も考えられるのです。

このようなリスクを軽減するためには、休職中も可能な範囲で会社とのコミュニケーションを保ち、復職後のキャリアプランを具体的に考えておくことが大切です。休むことを第一に考えるのはもちろんですが、その後のキャリアを見すえた行動も意識しましょう。

④復職が難しくなるリスクがある

長期間の休職後はスムーズな復職が難しくなるリスクがあるため、休職する期間は自身の心身の状態によって慎重に決める必要があります。

休職期間が長くなればなるほど、職場環境や業務内容の変化についていけなくなる可能性が高まります。また、技術革新の速い業界では、わずか数カ月の休職でも変化が起こり、復帰後の業務に影響するかもしれません。

なお、メンタルヘルスの不調による休職の場合、完全に回復しないまま復職すると再び休職に至る可能性もあります。さらに、休職中に会社の状況が変わり、元の職場に戻れなくなるケースもあるかもしれません。

スムーズに復職するためにも、休職中も可能な範囲で業界や職場の動向をチェックするのがおすすめです。ただし、休職中の最優先事項は心身の療養であるため、無理のない範囲で復職に向けた行動をしましょう。

関連記事

仕事がつらいときに自分を責めないで！ 心が楽になる10の対処法

仕事が辛い原因や、対処法をキャリアコンサルタントとともに解説。退職や転職を検討している人へ、辞めるべきかどうかを見極める方法も説明します。仕事が辛い状況は必ず好転させられます。自分を信じて、状況を好転させましょう。

記事を読む

キャリアの専門家が解説！ 休職後の復帰に関するリアル

休職のデメリットについて解説しましたが、特に復職に関して不安を感じている人も多いのではないでしょうか。休職後の職場復帰がどのようなものか、具体的にイメージできない人もいるでしょう。

ここでは休職者を支援した経験があり、企業の人事制度にも詳しいキャリアコンサルタントに、休職後の復帰に関する現実的な課題や注意点について聞きました。実際に休職を考える前に、企業側の視点も含めて、どのような準備や心構えが必要か考えてみましょう。

休むことは悪ではない！ 休職の5つのメリット

休職する前はデメリットばかりに目が行きがちですが、実はメリットもあります。適切に休職制度を利用することで心身の健康を取り戻すだけでなく、キャリアの転換点にもなる可能性があるのです。

ここでは、あまり知られていない休職の5つのメリットについて詳しく解説します。これらのメリットを理解することで、休職に対する見方が変わるかもしれません。また、休職を検討している人にとっては、決断の後押しにもなるでしょう。

①心身の回復に集中できる

休職をすると心身の回復に集中できるため、メンタルヘルスの問題や身体的な病気の治療など、自身の健康に専念できる機会が得られます。

日々の業務や通勤の負担から解放されることで、十分な睡眠時間を確保したり、規則正しい生活リズムを取り戻したりしやすくなります。また、治療やカウンセリングに十分な時間を割くことができるため、働き続けながら治療するよりも効果的な回復が期待できるのです。

心身の健康を取り戻すことは、業務で成果を上げるために新しい挑戦をし続けられる土台を作ることにつながるため、長期的なキャリアを考えるうえでも重要です。休職期間中に自分と向き合い、心身をリフレッシュすることで、復職後により良いパフォーマンスを発揮できる可能性が高まります。

②新たな視点でキャリアを見直せる

休職期間は日常の業務から離れ、自身のキャリアを客観的に見つめ直す貴重な機会となります。心身の不調で休職している場合、これまでの働き方や価値観を見直すきっかけにもなるでしょう。自身の強みや弱み、本当にやりたいことは何かを改めて考えることで、復職後のキャリアプランがより明確になるかもしれません。

また、休職期間中に心身が回復してきたら、業界のトレンドや新しい技術について学んだり、資格取得にチャレンジしたりすることも有効です。新たな視点や知識を得ることで、復職後のキャリアに新しい可能性が開けるかもしれません。

休職中にキャリアを見直したい人は、以下の記事もチェックしておきましょう。自身の人生をより良くするキャリアの見つけ方やキャリアビジョンを描く必要性を解説しています。

キャリアの概要
キャリアとは？ 就職のプロが自分だけの人生を見つける秘訣を解説

キャリアビジョンとは
キャリアビジョンとは｜就活のプロが意義と描き方を徹底解説！ 

③職場環境の改善につながる可能性がある

一見すると個人的な選択に思える休職ですが、実は職場環境の改善につながる可能性があります。特にメンタルヘルスの問題で休職する場合、職場環境そのものが原因であるケースもあるためです。

つまり、自身の休職をきっかけに、会社側が職場環境や業務プロセスを見直すこともあるということです。たとえば、長時間労働の是正・業務の効率化・コミュニケーションの改善などがおこなわれるかもしれません。これは、休職した本人だけでなく、ほかの従業員にとっても良い影響を与える可能性もあるのです。

また、休職者の経験を通じて会社全体のメンタルヘルスケアや働き方改革が進むこともあります。自身が休職したら、より健康的で生産性の高い職場環境が実現する可能性もあることを覚えておきましょう。

仕事がうまくいかないことで休職を検討している人には、以下の記事がおすすめです。仕事がうまくいかない人が休むべきサインや、うまくいかなかったときの心得を解説しています。

関連記事

仕事がうまくいかないあなたに｜状況別の対策と心を休めるコツを解説

「仕事がうまくいかない」と悩む人は多いものです。この記事ではキャリアアドバイザーがうまくいかないときの対処法とメンタルを保つコツを解説します。解決できないときの選択肢や注意点も紹介するので、一緒につらい状況を乗り越えましょう。

記事を読む

④理由によっては傷病手当金を受給できる可能性がある

自身が傷病休職する場合、加入中の健康保険から傷病手当金が支給される可能性があります。傷病手当金は、標準報酬日額の3分の2相当額が通算で1年6カ月まで支給されるため、休職中の経済的な支えとなります。ただし、傷病手当金の支給には条件があるため、加入している健康保険組合に確認は必要です。

一方で、自己都合休職の場合は傷病手当金のような公的な経済的支援はありません。そのため、休職中の生活費や社会保険料の支払いなど、経済面における十分な準備が必要となります。

休職を検討する際は、必ず事前に人事部門に手当について確認し、経済的な見通しを立てておくことが重要です。なお、会社独自の休職中の給与補償制度がある可能性もあるため、併せて確認しておきましょう。

⑤心身を休息することで復職後の生産性向上を期待できる

適切な休職は、単なる休息期間ではなく、復職後の生産性向上につながる投資ともいえます。十分な休養を取ることで、心身のコンディションが改善し、仕事への意欲や集中力が高まる可能性があるからです。

また、休職を通じて自分の働き方を見直すことで、より効率的で持続可能な仕事のスタイルを確立できるかもしれません。さらに、休職によって得られた新しい視点や経験によって、復職後の職場に良い影響を与え、チーム全体の生産性向上につながる可能性もあります。

このように、適切な休職は個人の回復だけでなく、長期的には会社にとってもプラスの効果をもたらす可能性もあるのです。

無理は禁物！ 産業カウンセラーに聞く休職をするかの判断軸

休職を検討している人の中には、「本当に休職すべきか」「今が適切なタイミングなのか」と迷っている人も多いのではないでしょうか。休職の判断は個人の状況や会社の環境によって異なるため、一概に正解を言い切ることは難しいものです。

そこで、休職者をサポートした経験のある産業カウンセラーの瀧本さんに、休職をするかどうかの判断軸について聞きました。休職を検討している人は、実際に決断する前に専門家の視点から見た判断のポイントを参考にしましょう。

休職を考えるほどストレスが溜まっている人には、以下の記事もおすすめです。仕事のストレスを解消する方法や、ストレスを溜めないためのアクションを解説しています。

関連記事

仕事のストレスがやばい！ キャリアの専門家が対処法をアドバイス

仕事のストレスが「やばい」と感じるほど深刻化しているときに見られる心身のサインやストレスの解消法などについて、キャリアコンサルタントや公認心理師とともに解説します。現状を放置せず適切な対処で充実した社会人生活を取り戻しましょう。

記事を読む

準備しよう！ 休職を申し出る前に取り組むべきこと

休職を決意したらすぐに申し出るのではなく、しっかり準備することが重要です。なぜなら、休職の申し出は自身のキャリアに大きな影響を与える可能性があるため、慎重に進める必要があるからです。

ここでは、休職を申し出る前に取り組むべきことについて解説します。これらの準備を整えることで、会社側との円滑なコミュニケーションが可能となり、休職の承認を得やすくなります。

会社の状況を見て休職しやすいタイミングを見極める

休職を申し出る際、会社の状況を考慮して適切なタイミングを選ばなければ、スムーズに受理してもらえない可能性があります。繁忙期や重要なプロジェクトの最中は避け、比較的余裕のある時期に申し出ることを検討しましょう。

休職を適切な時期に申し出ることで、スムーズな引き継ぎや代替要員の確保がしやすくなります。ただし、心身の状態が深刻な場合は、会社の状況よりも自身の健康を優先することが大切です。毎日の生活が苦しくなるほど緊急性が高い場合は、速やかに休職の相談をしましょう。

仕事を休むことに罪悪感がある人は、こちらの記事がおすすめです。仕事を休むときに気を付けたい4つの行動や、仕事が体調不良につながっているときの3つの対処法を解説しています。

関連記事

仕事を休むのは甘えではない！ 休む理由と伝え方のいろはを解説

仕事を休むときには周囲への影響を最小限に押さえることが大切です。この記事ではキャリアコンサルタントと一緒に、仕事を休むときに適した理由と伝え方を詳しく解説します。理由別の例文もあるので、会社へ伝えるときに活かしましょう。

記事を読む

上司や人事部門に事情を説明する

休職の申し出をする際は、まず直属の上司に相談するのが一般的です。上司との面談では、休職を希望する理由や期間・復職後の展望まで具体的に説明しましょう。

その後、人事部門にも相談し、会社の休職制度や手続きについて詳細な情報を得ることが重要です。休職中の給与や社会保険の取り扱い、復職時の条件などを確認しておけば、手続きをよりスムーズに進められるからです。

なお、休職理由を説明する際は、できる限り感情的にならず、客観的な事実と自身の状況を冷静に伝えることを心掛けましょう。上司や人事部門との建設的な対話がしやすくなり、お互いの理解を深めやすくなるからです。

また、休職中の連絡方法や、可能な範囲での業務引き継ぎについても話し合っておくことも大切です。上司や人事部門との良好なコミュニケーションは、休職中のサポートや休職後の円滑な復職にもつながるため、誠実な態度で臨みましょう。

上司との関係が問題で休職を検討している人は、以下の記事をチェックしておきましょう。上司が嫌いになるパターンごとの対処法を解説しています。

関連記事

上司が嫌いでも上手く付き合うコツ10選｜ストレスをためない対処法

上司が嫌いで毎日悩まされている人は、11の方法を試してみると上手く付き合えるかもしれません。キャリアコンサルタントと、嫌いな上司と上手に付き合う方法や注意点を解説するので、嫌いでたまらず悩んでいる人は参考にしてください。

記事を読む

診断書や休職届などの必要書類を準備する

休職申請に必要な書類は、会社によって異なりますが、一般的に以下のものが求められます。

書類	書類の説明
休職届	休職の理由・期間・連絡先などを記載した公式文書
診断書	傷病休職の場合、医師による診断書が必要
治療計画書	長期の休職で治療の見通しを示す書類

これらの書類は人事部門に確認のうえ、漏れなく準備しましょう。医師からの診断書は休職が必要な理由や、推奨される休職期間が明確に記載されているものを用意することが必須です。

自己都合休職の場合も、休職の目的や計画を具体的に示す書類が求められることがあります。必要書類を適切に準備することで、会社側の理解を得やすくなり、スムーズな休職手続きにつながります。

休職中とはいえ自由ではない？ 休職する際の注意点

休職すると日々の仕事から解放されるため、自由な面が増えると考えがちです。しかし、実際には休職中にもさまざまな制約や注意点があります。これらを事前に理解しておかないと、思わぬトラブルに巻き込まれる可能性があります。

ここでは、休職中に注意すべき2つのポイントについて詳しく解説します。これらの注意点を知ることで、休職中の行動をより適切にコントロールし、スムーズな復職につなげやすくなります。

各種ローンの契約が難しくなる

休職中は収入が減少するため、各種ローンの契約が難しくなる可能性があります。特に住宅ローンや自動車ローンなど、大型の借入れは基本的に難しいと考えたほうが良いでしょう。

金融機関はローン審査の際に安定した収入を重視するため、休職中は収入が不安定とみなされて審査に通りにくくなります。また、クレジットカードの新規発行や利用限度額の引き上げなども難しくなる可能性があります。

そのため、休職を考えている場合は事前にローンを組んでおくか、貯蓄を増やすなどの経済的な準備をしておくことがおすすめです。

休職中の転職活動は就業規則で禁じられている可能性がある

多くの企業では、就業規則で休職中の副業や他社での就労を禁止しています。法律で定められているわけではありませんが、就業規則は休職中も適用されるので注意が必要です。

特に傷病休職の場合、療養に専念すべき期間に転職活動をすることは、休職理由との整合性がとれず、信頼関係を損なう原因になるかもしれません。会社に休職を認めてもらっているにもかかわらず、転職活動をしていることが発覚すると、懲戒処分の対象になることもあります。

なお、自己都合で休職する場合でも、休職中の転職活動については慎重に考える必要があります。多くの企業では、休職は回復や自己啓発のための期間と見なしていて、この時間をほかの就職先を探すために使うことは矛盾を生み出して、信頼関係を損なう可能性があるためです。

休職の目的として、心身の回復以外に転職活動することも考えているのであれば、休職ではなく退職を選択するほうが適切かもしれません。

休職中に転職活動をしたい人は、こちらの記事もおすすめです。休職中に転職活動をする際の注意点や転職先に休職中であることを伝えるべきか、自分にぴったりの転職するタイミングについて解説しています。

休職中の転職活動
休職中に転職活動をしたいなら？ リスクや注意点を徹底解説

転職のタイミング
転職のタイミングはいつが正解？ 目的に合わせた最適な時期を解説

こちらのQ＆Aでも、ストレスの少ない仕事を見つける方法についてキャリアコンサルタントが解説しています。併せてチェックして理解を深めましょう。

休むことが最優先！ 万全な状態で復職するための3ステップ

休職期間は、まず十分な休養を取ることが最優先です。しかし、ただ漫然と時間を過ごすのではなく、計画的に回復と準備を進めることがスムーズな復職につながります。

ここでは、万全な状態で復職するための3つの重要なステップについて詳しく解説します。これらのステップを順番に実践することで心身の回復を図りつつ、徐々に復職に向けて準備しましょう。

①十分な休養を取る

休職初期は、心身を完全に休ませることに集中しましょう。特に傷病休職の場合は、医師の指示に従い、治療に専念することが最優先です。十分な睡眠を取り、栄養バランスの良い食事を心掛けましょう。また、ストレスを感じるような活動は避け、リラックスできる環境を整えることが大切です。

人によっては家族や友人と穏やかな時間を過ごすことで、精神的な安定を得られるかもしれません。この時期は、仕事のことを考えすぎず、心身の回復に集中することが重要です。心身を完全にリセットし、エネルギーを蓄える期間だと考えてください。

②規則正しい生活リズムを整える

十分な休養を取った後は、復帰後の出勤に備えるために、規則正しい生活リズムを整えることが重要です。これは復職後のスムーズな適応のための準備段階となります。まずは一定の時間に起床・就寝するよう心掛け、可能であれば復職後の勤務時間に合わせたリズムを作ることもおすすめです。

また、食事も規則正しく取り、栄養バランスに気を付けて体調管理に努めましょう。ウォーキングや軽いストレッチなどの自宅で気軽にできる軽い運動を日課に取り入れるのも効果的です。

このように、日々の生活に小さな目標や習慣を取り入れることで、徐々に心身のコンディションを整えていきましょう。

③段階的に趣味や自習など活動量を増やす

生活リズムが整ってきたら、活動量を増やしていきましょう。たとえば、読書や音楽鑑賞など、自宅で気軽にできる活動から始めるのがおすすめです。また、徐々に外出する機会を増やしていくのも選択肢の一つです。

そして、復職へのモチベーションが高まってきたら、自己研鑽活動をするのも良いでしょう。資格取得の勉強や業務の復習など、自分のペースで学習を進められるものが最適です。

ただし、活動量を増やす際は無理をせず、体調と相談しながら慎重に進めることが大切です。段階的に活動量を増やすことで、スムーズに復職しやすくなります。

復職に向けて自己研鑽するために資格を取得しようとしている人は、こちらの記事もチェックしておきましょう。幅広い業界で活かせる資格や、取得する資格を選ぶ手順まで解説しています。

関連記事

これからの時代に役立つ資格23選！ プロが注目する資格や選び方も

これからの時代に役立つ資格には、どんな特徴があるのでしょうか。この記事では、これからの時代に役立つ資格をキャリアコンサルタントとともに解説します。10年後やAI時代に生き残る資格の特徴・選び方や注意点も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

記事を読む

職場復帰をスムーズに！ 復職に向けて取り組むべきこと

休職期間も終わりに近付き、職場復帰できる見通しがついてきたら、スムーズな復帰のための準備が必要です。適切な準備を整えることで復職後の不安を軽減し、円滑に業務に戻りやすくなります。

ここでは、復職に向けて取り組むべきことについて詳しく解説します。これらの準備を丁寧におこなうことで、会社側との信頼関係を維持しつつ、自身の状態にも配慮した復職をしやすくなります。

休職中も会社と連絡をとれるようにしておく

休職中に適度に会社との連絡を維持することで、職場の状況を把握し、スムーズな復帰につなげやすくなります。自身と職場で双方に定期的な状況報告をおこなうことで、会社側としても復職の準備を進めやすくなるのです。

ただし、連絡の頻度や方法については、休職前に会社と相談して決めておくことが大切です。休職中に余計な心配をせずに、心身の回復に集中できる環境を整えるためにも、自身の休養を妨げない範囲で適切なコミュニケーションを取りましょう。

たとえば、月に1回程度、上司や人事部門にメールや電話で近況を伝えるなど、無理のない範囲で決めておくのがおすすめです。

また、会社からの連絡にも可能な限り応答できるよう、連絡手段を確保しておきましょう。このような取り組みが会社との信頼関係を維持し、スムーズに復職するために重要です。

復帰するために医師の診断書を用意する

傷病休職の場合、復職するには医師の診断書が必要になります。この診断書は、職場復帰可能な状態であることを客観的に示し、あなたと会社の双方にとって、安心して復職を進めるための重要な資料です。

診断書には、現在の健康状態や職場復帰が可能であるという医師の判断、必要であれば就業上の配慮事項などが記載されます。会社によっては、独自の診断書フォーマットを用意している場合もあるため、あらかじめ人事部門に確認しておくとスムーズに手続きを進めやすくなります。

なお、診断書の準備は復職前の面談が決まった時点で余裕を持って始めるのがおすすめです。主治医に相談し、現在の状態や復職後の注意点などについて話し合ったうえで、診断書を用意しましょう。

復帰した後のプランを職場に確認する

スムーズな復職を実現するためには、業務内容・勤務時間・配属先などの復帰後のプランについて事前に話し合っておくことが重要です。

また、復帰後のサポート体制についても確認しておくと安心です。定期的な面談の機会や、業務上の配慮事項などについて、具体的に話し合っておきましょう。なお、自身の状況によっては、リハビリ勤務から始めることも選択肢の一つです。

リハビリ出勤をすることで徐々に職場環境に慣れていけるため、復帰後のストレス軽減が期待できます。

ただし、リハビリ出勤中は労務義務が発生しないため、基本的には給与が出ません。自身が業務をおこなって自社に貢献することではなく、おもに職場復帰ができるかを判断することが目的なので、いきなり職場に復帰して仕事をすることが不安な人に最適です。

休職のデメリットを理解したうえで理想を実現できる行動を選択しよう

休職には心身の回復や新たな視点でのキャリア見直しなど、さまざまなメリットがある一方で、収入の減少や人事評価への影響といったデメリットもあります。これらを十分に理解したうえで、自分にとって最適な選択をすることが重要です。

記事では休職のメリット・デメリットから復職に向けて取り組むべきことまで詳しく解説しました。これらを参考に自身の状況や目標に照らし合わせて休職の判断をしましょう。休職を決める前に、復職後のプランや職場との連携方法をしっかり確認し、スムーズな復帰に向けて準備を進めることも大切です。

一方、休職以外の選択肢として、担当業務の変更や残業時間の短縮など、働き方の見直しを上司や人事部門と相談することも挙げられます。最終的には、自身の健康と将来のキャリアを見据えて、最善の選択をすることが重要です。周囲のサポートを得ながら、自分らしい働き方を実現できるよう行動しましょう。