休職をしているなかで、「転職活動を始めたいけれど、会社にばれてしまうのではないか」「応募先企業に休職中だとばれると良くないのかな」と不安を感じている人も多いのではないでしょうか。

休職中に転職活動する場合、さまざまなリスクや注意点があるため、慎重に進める必要があります。大切なのは、まず休職中の転職活動に関する法的な制約や企業側の視点を理解し、適切な方法で進めることです。企業にばれるリスクを把握したうえで、自身の状況に合わせた転職活動の進め方を検討しましょう。

この記事ではキャリアコンサルタントの高尾さん、小西さん、谷猪さんのアドバイスを交えながら、休職中の転職活動がばれる原因や対策について詳しく解説します。休職中に転職活動するか検討している人は、ぜひ参考にしてみてください。

休職中の転職活動がばれると将来のキャリアに不利に働く可能性あり

休職中の転職活動は、キャリアを進めるための選択肢の一つです。一方で、休職中の転職活動がばれることは、現在の会社との関係悪化や将来のキャリアに影響を及ぼす可能性があるため、慎重に進める必要があります。

この記事では、休職中の転職活動がばれる原因について詳しく解説していきます。まずは休職中の転職活動に関する法律や会社のルールを理解して、問題となるリスクを抑えながら、転職活動を進められるようにしましょう。

また、休職中に転職活動するかどうかの判断軸も解説します。体調不良で休職中の場合は体調がさらに悪化するようなリスクがあるため、休職中に転職することは慎重に決める必要があるのです。

記事の後半では、休職中の転職活動を有利に進めるポイントを解説します。面接での休職の説明方法や履歴書の書き方なども含め、自身の状況に合わせた転職活動の進め方を考える際の参考にしてみてください。

休職中の転職はそもそもOK？ 法律や会社ルールの実態

休職中に転職活動をしたくても「法律違反になるのではないか」「会社のルールに違反するのではないか」と悩む人も多いのではないでしょうか。休職中に転職活動することに問題がないか判断するには、法律上の制約と会社のルールの両方を理解する必要があります。

ここでは、休職中の転職活動に関する法的な観点と、会社のルールの実態について解説します。自身の状況に照らし合わせて、休職中の転職活動が可能かどうか確認していきましょう。

休職中に転職活動をしても法律上は問題ない

結論から言うと、休職中に転職活動をしても、法律で特に制限されていないため問題はありません。労働者には日本国憲法で職業選択の自由が保障されているので、休職中であっても転職活動をする権利があります。また雇用保険の傷病手当金を受給している期間中でも、転職活動をすることは可能です。

なお、休職中に転職活動していることを会社に相談したり、報告したりする法的な義務もありません。ただし、休職期間中に新しい職場が決まった場合は、円滑な引き継ぎのために、会社に適切なタイミングで報告することが望ましいといえます。

就業規則で休職中の転職活動が禁止されている場合がある

会社によっては、就業規則で休職中の転職活動について制限を設けていることがあります。たとえば、休職中の就職活動の禁止、採用試験受験の禁止、また休職した理由に反する行為を禁止している企業があります。

そのため、休職中に転職活動を始める前に、自社の就業規則で休職に関する規定が定められていないかを必ず確認しましょう。

就業規則に違反してしまうと、就業規則に記載されている懲戒規定に応じた処罰が科される場合があります。また休職自体が取り消されたり、休職給付金の返還を求められたりすることもあるのです。

なお、懲戒規定には違反内容に応じて段階が設けられています。口頭や書面で厳重注意をおこなう戒告処分や、給与の一部を差し引く減給、最も重い処分として会社が一方的に解雇をおこなう懲戒解雇があるので、違反して処分の対象とならないように注意しましょう。

休職中の転職活動をばれずに成功させた人の事例を専門家が解説

休職中に転職活動をする場合、「会社にばれてしまうのではないか」「ばれた場合にどうなるのか」といった不安を感じやすいものです。しかし、適切な方法で進めれば、休職中の転職活動を成功させることは可能です。

ここではキャリアコンサルタントの高尾さんに、休職中の転職活動を成功させた事例について詳しく聞きました。これから休職中に転職活動することを検討している人は、成功するコツを理解するためにも、しっかりと目を通しておきましょう。

休職中の転職活動が企業にばれる原因7選

休職中に転職活動すると現在の職場や応募先企業にばれる可能性があります。予期せぬ経路でばれてしまうケースもあるため、事前にばれる原因を理解しておくことが重要です。

ここでは、休職中の転職活動が企業にばれる7つの原因について解説します。現在の職場と応募先企業、それぞれの観点から具体的なリスクを把握して、より慎重な転職活動の進め方を考えていきましょう。

現在の職場にばれる2つの原因

休職中の転職活動が現在の職場にばれる原因は、おもに人から人へ伝わる人的な情報の拡散によるものです。一度情報が広まってしまうと、取り返しがつかない事態に発展する可能性もあります。

ここでは、休職中の転職活動が現在の職場にばれる2つの原因を解説します。これらの原因を理解して、休職中の転職活動を内密に進めるために、情報管理の徹底など適切な対策をするようにしましょう。

①社内のうわさ話

社内で働く人々の間では、各社員の動向についての情報が想定よりも早いスピードで広まる可能性があります。たとえば、休職中の人が転職サイトに登録していたことを共通の知人から聞いたり、転職エージェントとの面談を偶然見かけた同僚から情報が広まったりすることがあります。

特に同じ業界の企業に転職する場合、企業間のネットワークが広いことで応募先企業の採用担当者と現職場の社員がつながっているケースもあるため、応募の事実が思わぬ経路で現職場に伝わる可能性があるのです。

また、休職中の人の様子を気にかけている同僚が、何気ない会話のなかで情報を広めてしまうこともあります。一度うわさが広まると、すぐに上司の耳に入ってしまう可能性が高いため、転職活動は慎重に進める必要があります。

休職中に転職するか悩んでいて誰かに相談しようとしている人は、こちらの記事をチェックしておきましょう。相談相手を選ぶ方法や相談する際のベストなタイミングについて解説しています。

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②SNSの投稿

転職エージェントとの面談場所や、企業説明会への参加をSNSに投稿してしまうことで、現職場の同僚や取引先の目に留まってしまう可能性があります。一度投稿された情報は、予想以上の範囲に拡散されるリスクがあるのです。

特にLinkedInのようなビジネス系SNSでは、プロフィールの更新や転職に関連する投稿が、相互フォローしている同僚のタイムラインに表示されることがあります。

また、そのほかのSNSでも投稿に位置情報が表示されていたり、画像の背景に写り込む情報から転職活動が推測されたりする可能性があるのです。SNSは情報が拡散されやすいため、転職活動中は投稿内容に細心の注意を払いましょう。

応募先企業にばれる5つの原因

休職中の転職活動が応募先企業にばれる原因は、おもに入社手続きの過程で発生します。応募先企業は採用の過程で、さまざまな方法であなたの就業状況を確認する可能性があるのです。

ここでは、休職中の転職活動が応募先企業にばれる5つの原因を解説します。採用プロセスのどの段階でばれるリスクがあるのか、事前に把握しておきましょう。

①源泉徴収票や給与明細

転職先企業は応募時に申告していた前職の年収額を確認するために、源泉徴収票の提出を求めることがあります。源泉徴収票には、賞与を含む1年間で会社から支払われた所得と、自身が支払った所得税の金額が載っています。

そのため、源泉徴収票の給与額と応募時に申告していた給与額に差がある場合、「休職したことによって給与が減っているのではないか」と推測される可能性があるのです。

また企業によっては直近数カ月分の給与明細の提出を求めるケースもあり、休職をしている期間には給与が支払われないため、休職していたことが判明する可能性があります。

②住民税の納税額

住民税は前年の所得に基づいて算出されるため、休職期間中に収入が減ったことが翌年の住民税額に反映されます。応募先企業が住民税の納付書や課税証明書の提出を求めた場合、金額の変動から休職していた事実が判明する可能性があるのです。

特に長期の休職により収入が大幅に減少した場合、住民税額も通常より低くなります。また、住民税の課税証明書には、前年の収入や所得の内訳も記載されているため、休職による収入の変動が明確に確認される可能性が高いといえます。

これらの書類は、入社後の住民税の手続きや給与計算に必要なため、基本的に提出を求められることを覚えておきましょう。

③傷病手当金の受給歴照会

転職先の企業に入社した後、病気の再発や怪我などによって傷病手当を申請する場合、過去の受給歴が照会されるため、前職で傷病手当を受け取っていたことが転職先企業にばれる可能性があります。

全国健康保険協会の傷病手当金についてによると、傷病手当を1回目と同じ理由で受給する場合、対象となる支給期間は1回目に支給された日から通算して1年6カ月に達する日までと定められています。

そのため、転職先で同じ病気や怪我によって傷病手当金を申請した際、1年6カ月の受給可能日数をすでに使い切っていた場合には、傷病手当金が受給できないことで過去に休職していたことがばれてしまう可能性があるのです。

④健康診断自己申告書

労働契約法第5条によって、企業は労働者を雇用するうえで安全衛生管理体制を確保することが定められています。

安全な労働環境を確保し、快適な環境を提供する義務があるため、企業は採用者の持病などを確認するために、健康診断の自己申告書の提出を求めるケースがあります。

健康診断の自己申告書には、休職となった原因の病気や治療の経過を記載する必要があるので、休職していた事実がばれてしまう可能性があるのです。特にメンタルヘルスに関する項目は、詳しく記載を求められるケースがあります。

そこで虚偽の申告がばれると信頼を失い職場で働きづらくなってしまったり、人事部から観察対象とされ、その後の昇進などに支障をきたしたりする可能性もあるのです。

⑤リファレンスチェック

リファレンスチェックは自身が対象者を選べる場合と、応募先企業が指定する場合があります。応募先企業がリファレンスチェックの対象者を指定した場合、直属の上司がその対象者となることで、自身が休職していたことがばれてしまう可能性があるのです。

また直属の上司以外がリファレンスチェックの対象となったとしても、その人がほかの同僚に話すことで噂が広まり、現在の職場にばれるケースも考えられます。

なおリファレンスチェックの対象者を自分で選べる場合、信頼できる同僚に依頼して情報をコントロールできると考える人もいるかもしれません。しかし、これは推薦者に心理的な負担をかけ、虚偽の情報提供をすることにもなります。

このような情報操作が後から発覚した場合、内定が取り消されるだけでなく、推薦者の信用も大きく損なわれる可能性があるのです。

ただし、リファレンスチェックは本人の同意がないと企業側は実施できないため、拒否できることを覚えておきましょう。

事前に理解しよう！ 休職中に転職活動をするリスク

休職中の転職活動には、現在の会社との関係が悪化したり、将来のキャリアに影響を及ぼしたりするようなさまざまなリスクがあります。そのため、転職活動を始める前に、想定されるリスクを十分に理解しておくことが重要です。

ここでは、休職中の転職活動をするリスクについて解説します。これらのリスクを事前に把握して、より慎重な転職活動の進め方を検討しましょう。

現職とトラブルになる可能性がある

休職をしている理由と矛盾する行動を取ることは、会社との信頼関係を大きく損なう原因となります。

たとえば、メンタルヘルスの不調で休職しているにもかかわらず、転職活動をしていることが会社に発覚した場合、休職の必要性自体を疑問視されて信頼が損なわれる可能性があるのです。

また、休職中の転職活動が社内で話題になることで、同僚や上司との人間関係も悪化するリスクがあります。職場の人からの信頼を損ない、その後のキャリアにも影響を及ぼす可能性があること理解したうえで、本当に今転職活動をするべきかを考えましょう。

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内定が取り消しになることがある

休職中の転職活動がばれることで、応募先企業から内定を取り消されるリスクがあります。特に休職の事実や理由について、選考過程で適切な説明をしていなかった場合、企業との信頼関係が大きく損なわれる可能性があります。

休職中であることを隠して応募し、選考中に事実が発覚した場合「入社後も重要な情報を隠す可能性がある」と判断されて、採用が見送られてしまう可能性があるのです。

また、たとえばストレス性胃腸炎が原因で休職中の人が、顧客とかかわる機会が多い営業職を志望するなど、休職の原因と業務内容の相性によっては、入社後の業務遂行に適性がないと判断されて不採用となるケースも考えられます。

履歴書で休職中であることを書きたくないと感じている人は、こちらの記事に目を通しておきましょう。履歴書で嘘を書くことのリスクや、正直に伝えるメリットを解説しています。

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体調が悪化する可能性がある

休職中の転職活動は、心身に大きな負担がかかるため、体調を悪化させるリスクがあります。特に休職の原因となった症状が完治していない段階での転職活動は、回復の妨げとなる可能性があります。

たとえば、応募書類の作成や面接の準備、企業研究など、転職活動には多くの時間と労力が必要です。また、現在の会社にばれることへの不安や、応募先企業での選考に対するプレッシャーなど精神的なストレスも大きくなりやすいといえます。

このようなストレスによって、休職の原因となった症状が再発したり、さらに悪化したりするリスクがあることを覚えておきましょう。

休職中に転職活動をしたいと思っている人は、こちらの記事に目を通しておきましょう。休職中の転職は場合によってはベストなタイミングとはいえない3つの理由や、休職中の転職活動で必要な配慮について解説しています。

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休職中の転職活動を有利に進めるための3つのポイント

休職中の転職活動では、現在の状況をどのように応募先企業に説明するかが重要です。

ただ休職中であることを伝えるだけではなく、なぜ復職せずに転職を選択したのか、また今後どのように活躍していきたいのかまで、説得力のある説明をすることで選考を有利に進めやすくなります。

ここでは、休職中の転職活動を有利に進めるための3つのポイントについて解説します。これらのポイントを押さえて、応募先企業との信頼関係を築きながら、前向きな転職活動を進めていきましょう。

①選考で休職中であることを伝える

休職中に転職活動をする場合、休職中であることを応募先企業に伝えておくことがおすすめです。特に面接で現在の状況を聞かれた場合や、長期間の休職をしている場合は、正直に伝えましょう。

これは後から休職している事実が発覚してトラブルになることを避けたり、自身の状況を正直に伝えて信頼を得たりするためです。

たとえば、応募時の履歴書には休職している事実を記載せず、面接で初めて休職中であることを伝えた場合、情報を隠していたと判断され、企業との信頼関係を損なってしまう可能性があります。

一方で、履歴書に休職中であることを記載していれば、企業側も休職に至った経緯や現在の状況を丁寧に確認でき、あなたの強みや今後の可能性も含めて総合的に評価してもらえるのです。

このように、休職中であることを隠さず伝えることで、むしろ前向きな採用判断につながる可能性も高まりますよ。

②復職しない理由を説明できるようにしておく

続いて、応募先企業からは「なぜ復職せずに転職を選択したのか」という質問がされる可能性が高いため、どのように答えるか準備しておく必要があります。

たとえばメンタルヘルスの不調による休職の場合、「現在の職場環境と自身の働き方の相性が合わないことに気付き、より自分らしく働ける環境を探したい」と伝えることで前向きな理由で転職を希望していることをアピールしやすくなります。

また、これまでの経験や実績を活かせる職場で新たなキャリアを築きたいなど、建設的な展望を伝えることも効果的です。休職期間での気付きや学びを踏まえて、前向きな変化として転職を選択したことを伝えましょう。

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③転職後は体調が回復して問題なく働けることを伝える

応募先企業が懸念するのは、入社後に再び休職したり、早期退職したりするリスクです。そのため、現在の体調と回復状況について、できるだけ具体的な説明をすることが内定を獲得するうえで重要です。

たとえば「定期的な通院で症状は安定していて、主治医からも就業可能との診断を得ている」「休職期間中に運動や食生活を変え、生活リズムを整えることで体調を管理する方法を身に付けた」など、具体的な事実に基づいて説明しましょう。

また、ストレス管理の方法を学んだことや、自己理解が深まったことなど、休職期間での学びも積極的に伝えてみてください。さらに、希望する働き方や必要なサポートについても率直に伝え、企業と相互理解を深めることで、長期的な就業を見すえた信頼関係を築きやすくなります。

休職中の転職活動で面接を受けることに緊張している人は、こちらの記事で事前にできる準備をしておきましょう。面接の恐怖心を和らげる方法や面接中にできる対処法を解説しています。

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専門家に聞いた！ 精神的理由で休職していることを転職活動で伝えるべき？ 

うつ病などを含む精神的な理由による体調不良で休職している場合、「選考で休職中であることを伝えるべきか」「伝えることでかえって不利になるのではないか」と悩んでいる人も多いのではないでしょうか。

メンタルヘルスに関する情報は慎重な取り扱いが必要なため、どこまで開示すべきか判断に迷う人もいるかもしれません。

そこで、メンタルヘルスの問題による休職者の転職支援も手がけてきたキャリアコンサルタントの谷猪さんに、精神的理由での休職中の転職活動について聞きました。プロの視点から見た実践的なアドバイスを参考に、より良い転職活動の進め方を考えていきましょう。

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状況別！ 転職時の履歴書・面接で休職の事実を伝えるときの例文

転職活動で休職の事実を伝える際は、状況に応じて適切な説明方法を選ぶ必要があります。履歴書の書き方や面接での受け答えは、休職中か休職後かによって異なるアプローチが求められ、それぞれの状況に合わせた丁寧な説明が重要になります。

ここでは、転職時の履歴書作成や面接での説明について、状況別の例文を紹介します。これらの例文を参考に、自身の状況に合わせた適切な表現方法を考えていきましょう。

休職中の場合

休職後の場合

休職の事実がばれるリスクを理解したうえで慎重に転職活動を進めよう

休職中の転職活動は、現在の会社や応募先企業にばれるリスクがあることを理解しておくことが重要です。

記事では休職中の転職活動がばれる原因や、そのリスクについて詳しく解説しました。これらの情報をもとに、休職中に転職活動を進めるかを決めることが、より良いキャリアを選択するための第一歩となります。

休職中に転職活動する場合、自身の体調管理を最優先しながら、現在の会社との関係性にも配慮することが大切です。状況によっては休職期間が終わって復職してから転職活動を始めるのも選択肢の一つといえます。

体調の回復が見込める段階になったら、より良いキャリアを築くために少しずつ行動していくのがおすすめです。休職の経験を前向きな学びの機会ととらえ、自分らしい働き方ができる環境で、新たなキャリアを築いていきましょう。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了

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