電通総研の残業時間は、情報通信業界の平均と比べると長めです。

ただ、その数字だけで激務と決めつけるより、事業の中身と併せてとらえるほうが実態に近いでしょう。

会社の開示では、2025年度の所定外残業時間は月27.7時間、法定外残業時間は5.2時間でした。

たしかに余裕のある水準とは言いにくい一方で、同社はSIに加え、コンサルティングやシンクタンク機能も担っています。

提案前、要件定義、リリース前など、負荷が高まりやすい局面を含む業態であることを踏まえると、平均より長めという事実を、そのまま過度な激務と結びつけるのは適切ではありません。

数字だけでは判断できない？ 正しい激務の見極め方

就活生としては、残業時間の長短だけで判断するのではなく、どういった業務の性質からその時間が生じやすいのかまで意識して見ることで、企業理解は深まりやすくなります。

特に、顧客との折衝や提案、要件調整を伴う仕事では、一定の忙しさが前提になりやすい点も踏まえて見ておくと良いでしょう。

プロジェクトによって繁閑の差はありますが、極端に常に忙しいというわけではありません。担当する業界や案件のフェーズによって働き方が変わる点は理解しておくと良いでしょう。

特に、要件定義やシステムリリース前、障害対応が発生した際には一時的に残業が増えることがあります。

一方、開発が落ち着いた時期は、有給休暇の取得や自己学習の時間を確保しやすいケースも少なくありません。

配属先や案件による違いや労働環境をチェックしておこう

電通総研は企業だけでなく官公庁や自治体など幅広い顧客を支援しているため、配属部署や担当プロジェクトによって繁忙度は大きく異なります。

そのため、面接では「配属予定部署の繁忙期や平均残業時間」「休日対応の頻度」などを確認しておくと、入社後のギャップを減らせるでしょう。

また、フレックスタイム制度やテレワーク制度など柔軟な働き方も整備されており、繁忙期でもメリハリをつけて働きやすい環境づくりが進められています。

重要なのは「忙しいかどうか」だけでなく、繁忙期と閑散期のメリハリや、会社として働きやすさを支える制度が整っているかという視点で企業を見ることです。

裁量労働制と聞くと、かっこいいコンサルタントのような働き方を思いがちですが、実力が試される制度であり、場合によっては低賃金労働につながりかねません。

まず、裁量労働制は時間給ではなく「成果に対して報酬が支払われる制度」です。したがって、その報酬に見合う生産性の高い働き方を自ら課す必要があります。

自分のパフォーマンスを客観的に把握したうえでスケジュールとタスクを管理し、最短で成果を出すことを考えなくてはいけません。指示待ちの人には裁量労働制で働くことは向いていないでしょう。

また、仕事には予期せぬ割り込み作業やトラブルがつきものです。

計画通りに進めるだけでなく、そのときどきで瞬時に優先順位を入れ替える柔軟性も必要です。

常に成果を要求され、仮に成果が出せたとしても、報酬以上の膨大な時間を費やしていては本末転倒です。

仕事における自分の優先事項によって適性が分かれる

裁量労働制は「自分の自由に働ける」働き方ではなく、あくまで「実力が要求される」働き方です。

逆を言えば、成果さえ出せれば良いので時間に縛られずに働けるということです。時間と成果、どちらを軸にして働きたいと思うか考えてみましょう。

電通総研に向いているのは、単にタフな人というより、専門性を高めたい気持ちと、働き方への納得感の両方を大切にしたい人です。

採用サイトでは、IT業界やコンサル業界で成長するには何かを犠牲にしなければならないのでは、という不安に対して「電通総研は違います」と示しています。

制度面でも、入社後しばらくはフレックスタイム制度、成果発揮がより重視される段階では裁量労働制を適用すると説明されています。

こうした点から見ると、裁量のある環境で自分なりに仕事を進めたい人、変化のある案件でも学び続けられる人、成果だけでなく働き方にも納得しながら働きたい人は相性を見極めやすいでしょう。

働き方が自分に合っているか見極める方法

反対に、進め方を細かく決めてもらいたい人は、最初は戸惑う場面が出るかもしれません。

制度の名前だけでなく、その働き方の前提が自分に合うかまで考えておくと、入社後のギャップを抑えやすくなります。