年間休日数だけで判断するのは危険です。休日が多くても、普段の残業が多かったり、仕事のプレッシャーがきつかったりするケースもあります。

休日の多さが、それ以外の日の負担を増やすことにつながっている可能性も考慮すべきです。

そういった面が職場の雰囲気にも影響してくるため、年間休日数が多いとホワイト企業であるという短絡的な考え方は避けたほうが良いでしょう。

認定制度も判断材料に！ 休日が多い企業こそ実態を確認しよう

むしろ、労働条件の中身だけでなく、職場の雰囲気や認定制度に力を入れているかなども、判断材料の一つになります。

たとえば、「えるぼし認定」や「くるみん認定」のような女性活躍推進や子育てサポートに関する認定、あるいは健康経営優良法人などの認定が挙げられます。

休日が多いからといって、1日の業務が楽とは限りません。かえって、そういった企業のほうが実態は厳しいというケースもあるので、注意して確認しておきましょう。

年間休日125日というのは、一つの基準と言われています。祝日や年末年始なども含めての数字です。

これが一つのスクリーニングになるという話もありますが、あくまで一つの基準でしかなく、これだけでホワイト企業と判断するのは早計です。

たとえば、公務員もそれくらいですが、実際には働き方がブラックであるケースも少なくありません。年間休日125日だからといって、働きやすいと断言するのは危険です。

ホワイト企業の判断は実際の労働環境を見てからにしよう

年間休日は基準にはなりますが、ただの基準でしかありません。ホワイト企業かどうかを見極める際に注目すべきポイントは、やはり「実際に働いている人たち」です。

インターンや企業見学、店舗があるのであればそこで働いている店員など、まず実際に働いている人を見てみてください。将来の自分がそこにいたときに違和感がないか、大丈夫そうか、という点を確認してほしいと思います。

休日数、給料、手当、通勤時間などの数字だけで判断できるのは、ごく一部の情報でしかありません。実際に働いてみると、顧客、同僚、上司などの人間関係のほうがはるかにリアルに影響してくるものです。

就職活動中はそういった情報を得にくいですが、可能であれば、その業界で働いている知人や、その知人の知り合いといった形でアプローチし、リアルな情報を収集することに注力してみましょう。