年間休日は仕事とプライベートを両立させるために重要なポイントの一つです。求人票などから年間休日数を確認することで、夏と冬に長期休みがあるか、基本的に1週間に2日の休みがあるのかなど、その企業での休み方が見えてきます。

休日は多ければ多いほどプライベートに時間を使いやすいため、年間休日の多さがホワイト企業の必須条件と考える人も多いでしょう。しかしホワイト企業といえる条件は年間休日数以外にもあります。

この記事ではキャリアアドバイザーの加藤さん、永田さん、山本さんと社労士の涌井さんとともに、ホワイト企業といえる年間休日数の条件や、休日を取りやすい企業の見つけ方を解説します。

理想の企業を見つけられるような内容になっているため、休み重視の人やホワイト企業への就職を目指す人はぜひこの記事を活かしてくださいね。

年間休日数の多さを一番に考えるのは危険？ 一つの指標としてとらえよう

年間休日とは企業が定める1年の休日数ですが、年間休日数が多い企業が必ずしもホワイト企業であるとは限りません。年間休日の多さもホワイト企業を構成する一つの要素ですが、そのほかにも注目すべきポイントは数多くあります。

記事前半では年間休日別の企業の特徴の比較や、休日数を確認する重要性を解説します。まずここで年間休日の数え方や日数ごとの特徴を確認しましょう。

記事後半では年間休日数以外に注目するポイントや企業選びの軸など、自分なりのホワイト企業の見つけ方について詳しく解説します。

入社後に「休みが足りなくて家族や趣味に割く時間がない」といった事態にならないように、年間休日やそのほかの条件も注目して、理想のキャリアに近付きましょう。

年間休日数の基礎知識！ 年間休日数のカウント方法

求人情報を見る際、年間休日を欠かさずチェックしている人も多いでしょう。しかし入社前に休日数を把握するならば、休日数のカウント方法についても事前に確認すべきです。

ここでは求人情報に記載されている年間休日の数え方について解説します。企業と自分の間に認識の違いが生じないように、基礎知識として数え方を明確にしておきましょう。

年間休日には基本的に祝日も含まれる

休日はおもに「法定休暇」と「特別休暇」の2種類に分類されます。求人情報に記載されている年間休日は法定休暇が含まれず、特別休暇である土日祝日や夏季休暇、年末年始休暇がカウントされます。

企業が導入しているバースデー休暇やリフレッシュ休暇なども特別休暇に含まれるため、年間休日が比較的多い企業の場合は祝日のほか、企業が独自に休日とする日が多い可能性が高いといえます。

年間休日が多い企業に応募する場合は、どのような休暇制度を導入しているのか採用情報や企業情報を確認してみてください。

有給休暇は年間休日数に含まれない

有給休暇は法定休暇に含まれることと、人によって取得できる日数が異なることから、年間休日数には含まれません。法定休暇は有給休暇のほか、育児休業や看護休暇など法的に付与することが定められた休日が当てはまります。

有給休暇の日数は企業ごとではなく、労働基準法により勤続年数や労働日数により定められています。しかし週所定労働日数が5日であり勤続年数が半年の場合に10日の有休が付与されるため、就職・転職してすぐには付与されません。

有給休暇の日数や付与の有無は事業者が決められるものではないため、面接などで「うちは有給取れないけど大丈夫？」といった文言があれば法定休暇を正しく設定していない企業と判断できます。

有給休暇を取得しにくいことはブラック企業の特徴の一つともいえます。ホワイト企業の特徴を知ることも大切ですが、ブラック企業によくある特徴を知っておくことで、応募の前に避けやすくなるでしょう。

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休み重視の人必見！ 年間休日の比較軸

「仕事はプライベートが充実してるからこそ打ち込める」と考える人もいるのではないでしょうか。休日重視の人は、まず休日数ごとにどのくらい休めるのか比較してみましょう。

自分なりのホワイト企業を探すことは、ワークライフバランスがかなう企業を見つけることにつながります。

ただし、休日の多さが働きやすさにつながるとも限らないので、やみくもに休日が多い企業のみを絞るのではなく、あくまでも一つの要素として企業を探してみてください。

120日以上：夏季・冬季に長期休暇を確保できる休日数

夏休みや年末年始に1週間ほど休みを確保したい人は、年間休日数が120日以上ある企業であれば希望通りに休みやすくなります。

年間休日が120日以上あれば祝日や長期休暇のほか、企業が独自に定めている休暇制度も利用できる可能性があるため、副業や趣味などプライベートを重視する人でも過ごしやすい休日数です。

しかし年間休日120日以上の企業は人気であり、なかなか求人募集が出回りません。そのため休日数のみで絞るのではなく、さらに110日、105日と希望を下げていくことで自分なりのホワイト企業も見つかりやすくなるでしょう。

110日：企業の平均的な休日数

厚生労働省が令和5年に全国の約6,400社に対して実施した就労条件総合調査概況によると、令和5年の一企業平均年間休日総数は110.7日でした。そのため110～111日が全企業の平均的な年間休日数といえるでしょう。

この指数は、企業規模が1,000人以上になると116.3日と上がり、30～99人と小規模な企業になると109.8日と多少下がります。

そのため年間休日数を重視する人は、110日をボーダーラインとして求人を絞ると条件に合う企業が見つかりやすくなるでしょう。有給休暇を活用すれば年間120日の休暇を取ることも可能であるため、プライベートの時間もしっかり確保できますよ。

105日：法律で定められている最低限の休日数

労働基準法では1日の労働時間は残業なしで8時間、週40時間の労働が最低条件とされています。完全週休二日を1年続けると、1年の労働時間は2,085.7時間になり、日数に換算すると260日です。

365日から労働日数の260日を引くと105日となるため、年間休日が105日の企業は法律で定められている最低限の休日しかないことになります。

年間休日105日は完全週休二日の日数がベースになっていて、祝日や夏季休暇、年末年始などの休みは通常通りの出勤になる可能性もあります。まとまった休みを取得したい人は面接時に長期休みやシフトの有無について確認してみましょう。

36協定を締結していれば年間休日が105日以下になることもある

協定では時間外労働の上限時間や協定を結ぶ具体的な理由などを取り決めます。本来ならば法定労働時間を超えた業務はできませんが、36協定を結ぶことで時間外労働や休日労働が発生しても違法になりません。

36協定を結んだ場合でも、臨時的な特別の事情がない場合は月45時間、年間360時間を超えることはできないため、理由もなくそれ以上の残業を強いるのは違法になると覚えておきましょう。

年間休日が125日以上ある企業のおもなメリットとデメリット

年間休日数が125日を超える企業は、夏季休暇や年末年始の休みが長かったり週休3日を導入していたりなどのケースが考えられます。年間休日は企業選びで大切な要素であり、休みが125日以上の企業を優先的に選びたい人も多いでしょう。

年間休日は多ければ多いほど良いと思われがちですが、実はメリットのみでなくデメリットも存在します。休みだけを重視しないように、休みが多いなりのデメリットも理解して、自分なりの企業選びの軸を決めていきましょう。

メリット：プライベートや副業に割く時間がある

家族との時間や趣味、副業の時間を増やしたい人にとっては、年間休日数の多さは企業選びにおいてより重要になるでしょう。

年間休日が125日以上あれば、プライベートでしっかりリフレッシュして、仕事ではメリハリを持って取り組みやすくなり、結果的に業務において生産性が高まることも期待できます。

しかし年間休日が多くても長時間の残業があると本末転倒で、休日が多いのに休息できない状態になってしまいます。そのため年間休日数の多さのみでなく、ほかの要素も加味したうえで企業を選ぶことが重要です。

デメリット：基本給が低い可能性がある

年間休日数が多い企業はその分労働時間が短くなるため、時には一日の労働時間を伸ばして業務をカバーすることも求められます。最初から基本給を低めに設定して、残業による手当を活用して一般的な給与に引き上げている可能性もあるのです。

月給が平均的な額でも基本給が低い場合は、休日数が多い分残業もある可能性が高いため、企業ホームページ（HP）やOB・OG訪問では残業の量についても質問してみてください。

季節の影響が大きい仕事であれば、繁忙期は残業や休日出勤が続き、閑散期には週3～4日程度の出勤など、給与のみでなく労働環境が変化しやすいケースもあります。

そのため年間休日数が多くても、働くうえで問題ないかほかの情報も隅々まで確認することが重要です。情報を見てもわからないことがあれば、遠慮なく面接時に聞いておきましょう。

とはいえ、面接では自分の知りたいことをすべて質問できるとは限りません。志望度は高くても待遇面が心配という人は、内定後のオファー面談で細かい点を質問しましょう。オファー面談についてはこちらの記事で詳しく解説しています。

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年間休日が多くてもホワイト企業とは限らない！ 大切なのは企業選びの軸

休み重視の人にとって年間休日数の多さはホワイト企業を探す一つの指標となり得ますが、なぜ年間休日数の多い企業が「良い企業」だと思うのかを今一度考えてみましょう。

たとえば自分なりのホワイト企業の条件を挙げた際、休日数の多さ以外の条件もいくつか思い浮かぶ人も多いのではないでしょうか。思い浮かんだ理由こそが自分の価値観であり、企業選びの軸となる要素の一つです。

基準それぞれに優先順位をつけて企業を絞っていくことで、本当に自分が求めているホワイト企業が見つかりやすくなります。このようにして企業選びの軸を考えてみることで、無条件に休みが多い企業を探すのではなく、本当に応募したいと思える企業のイメージが明確になります。

また、企業選びの軸は面接でも聞かれることがある定番の質問です。入社後のミスマッチを防ぐのはもちろんですが、面接対策としても準備しておきましょう。

企業選びの軸についてあまり考えたことのない人や自分の価値観の考え方がわからない人は、こちらの記事もおすすめです。企業選びの軸からキャリアビジョンなど、自分のなりたい姿の見つけ方について詳しく解説しています。

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自分なりのホワイト企業を探そう！ 年間休日以外にも確認すべき条件5項目

ホワイト企業に明確な定義はありませんが、「残業が少ない」や「福利厚生が充実している」など、皆それぞれホワイト企業に対するイメージは持っているはずです。

長く勤めたいと思えるような企業を探すには、まず自分なりのホワイト企業の要素を考えてみましょう。膨大な求人情報から条件に合う求人のみを抜き出すことで、より自分が働きやすい企業がヒットします。

ここからはホワイト企業を探すなら見るべき条件を解説します。年間休日数も重要ですが、自分にとって5項目の条件がどのくらい重要な要素か優先順位をつけながら見てくださいね。

①有給休暇消化率

有給休暇は労働者に与えられた権利であり、企業側が取得を制限することは原則できません。しかし有給休暇を取る人が少なかったり休むと周りの迷惑になったりなど、何となく休みにくい雰囲気が出ていると申請しにくくなってしまうこともあります。

特に休み重視の人は有給休暇もしっかり消化したい人が多いため、「有給休暇を使うことが当たり前」という意識の企業を見つけるためにも、企業選びでは年間休日数のほか有給休暇の消化率についてもよく確認しましょう。

厚生労働省が令和5年に全国の約6,400社に対して実施した令和5年就労条件総合調査概況によると、労働者一人の平均取得率は62.1％であるため、それよりも多い企業であれば有給休暇取得率が高めといえるでしょう。

企業の有給休暇取得率は、HPや投資家向けの企業情報である「IR」に記載されていることが多いです。また企業のHPは正確な一次情報が掲載されているため、企業を比較したり応募したりする際は必ず見ておきたいポイントでもあります。

②平均残業時間

たとえ年間休日数が多くても残業時間が長くなれば、休息できる時間も短くなります。そのため年間休日数の多さとともに、平均残業時間も確認しましょう。

残業は原則月45時間・年360時間に限られていて、臨時的な特別の事情がなければ超えることはできません。長くても1日2時間程度の残業は法的に認められていることになります。

厚生労働省が調査した毎月勤労統計調査 令和5年4月分結果確報では、月間所定外労働時間の平均は10.5時間でした。残業の有無は企業によって大きく左右するため、面接時に企業と認識をすり合わせておきたい部分の一つです。

なかには「残業は当たり前」という風潮の企業もありますが、本来であれば長時間の残業は法的に規制されています。なぜ残業が発生するのか疑問に思う人は、ぜひこちらのQ&Aも参考にしてみてください。キャリアコンサルタントが残業の考え方について解説しています。

③離職率

離職率とは、入社した人がどのくらい長く勤め、およそ何割が辞めたといった統計を指します。離職率には新卒入社3年以内のものや年度ごと、男女別などさまざまな統計が出されていて、いずれも定着率が高いほど人が離れない企業であることがわかります。

離職率は企業が公表するIRの「有価証券報告書」や東洋経済新報社が発行している就職四季報などで調べられます。

特に有価証券報告書は離職率のみでなく平均年収や平均勤続年数など従業員の状況が把握できるため、応募する企業のものはHPとともに一度は確認しておきたい情報です。

就職四季報は企業の情報をまとめている情報誌であるため、活用することで就活を有利に進めやすくなります。就職四季報の基礎知識やよく見ておくべきポイントについては、こちらの記事で詳しく解説しています。

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④研修制度

研修制度とは、従業員の能力やキャリアの向上を目指すためのものであり、新入社員は基礎を学ぶための初期教育として研修を受けながら働くケースが多いです。

入社してすぐは新人研修、そして仕事が一人でこなせるようになってからも新たな業務実習や外部講師による講義を取り入れることによって、スキルや知識が停滞せずより自分を成長させられます。

研修制度は時間や予算が必要であるため、多くの研修制度を取り入れている企業ほど経済的に余裕があり従業員の成長を重視していることがわかります。基礎をしっかり学んで万全の態勢で仕事したいという人にはおすすめの条件です。

⑤社員数

社員数が多い大企業が、労働者にとって必ずしもホワイト企業であるとは限りません。しかし、社員数が多い企業は年間休日数と有給休暇の取得率も比較的多い傾向にあるため、休みを重視する人にとっては社員数も企業選びの一つの指標になり得るかもしれません。

特に証券取引所に株式を公開している上場企業である場合は定期的に厳しい監査がされるため、休日や有休休暇、残業に関する条件は法に則っていることも期待できます。

社員数は離職率や平均勤続年数と同じく、従業員の状況として有価証券報告書で確認できます。企業の規模は応募前に把握しておきたいポイントでもあるため、企業のHPを参考にしてみてくださいね。

上場企業とは東京証券取引所に上場している企業であり、上場企業に勤めることを目標としている人も多いでしょう。こちらの記事ではどのような企業が上場できるのか詳しく解説しています。企業選びの軸を探している人にもおすすめの記事です。

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キャリアの専門家が解説！ ホワイト企業に就職したい人が見るべき指標は？

企業選びでは人それぞれで譲れない条件がありますが、実際複数の企業を比較していくとどの点を重視するのが正解かわからなくなってしまうこともあるでしょう。

年間休日が多くても離職率が高かったり、一方で年間休日が少なく残業も多いが福利厚生が整っているなど、見れば見るほどどの企業が自分に向いているかわからなくなってしまいがちです。

そこで、自分なりのホワイト企業への就職を目指す人が見ておくべき部分をキャリアアドバイザーの永田さんが解説します。企業選びで失敗したくない人はプロの意見をぜひ参考にしてみてくださいね。

年間休日以外の休みも重要な人へ！ 1日の労働時間が短い傾向にある業界3選

年間休日は企業選びに際して大切なポイントですが、「年間休日以外にも確認すべき条件5項目」で解説したとおり、残業の有無や1日の労働時間もよく見ておきたい部分の一つです。

しかし1日の労働時間は入社するまでわかりにくいものであるため、ここで業界ごとの傾向を確認しておきましょう。なるべく残業のない企業を探している人はぜひ参考にしてみてください。

①金融・保険業

金融・保険業は顧客の金銭を管理したり運用したりなどお金に関する業務がメインであるため、些細なミスも許されないような厳しい仕事です。

厚生労働省が令和5年に全国の約6,400社に対して実施した令和5年就労条件総合調査概況では、金融・保険業の一日所定労働時間は、労働者一人単位で7時間32分でした。週所定労働では37時間44分と、他業種と比較して非常に短い時間となっています。

同時に有給休暇の付与日数も平均19日と多く、実際に有給休暇を利用した平均取得率も63.1％となっています。

業界の労働時間の傾向を見ると、仕事をしっかりこなしてプライベートも充実させたいという人には向いている仕事といえます。

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学術研究・専門・技術サービス業

学術研究・専門・技術サービス業は、学術的研究や開発研究をおこなう研究所、法律・財務などの知識を提供する事務所、デザインや芸術作品といった専門知識を用いた業務をおこなう事務所などが当てはまります。

1人あたりの所定労働時間は1日7時間42分、週にすると38時間31分になり、金融・保険業に次いで労働時間が短い業界です。有給休暇の平均付与日数が18.5日、実際に有給休暇を利用する取得率は64.2％と、金融・保険業より少し高めとなっています。

しかし、これらの業種は専門知識やスキルが求められる職業です。就職するには知識や資格が必須になる場合も多いため、もし目指す場合は事前にどのような専門スキルが必要か調べてみましょう。

③電気・ガス・熱供給・水道業

電気・ガス・熱供給・水道業はライフラインに直結する公共性の高い仕事であり、生活に必要不可欠という安定性から人気の高い業界の一つです。一般企業による参入も増えましたが、地方自治体が主体となって経営している企業も多く見られます。

1日の所定労働時間は7時間43分、週に換算すると38時間37分となり、学術研究・専門・技術サービス業に次いで3番目に短い業種です。

そして電気・ガス・熱供給・水道業は有給休暇が取得しやすい傾向にあります。平均付与日数は19.6日と全業種のなかでも一番多く、取得率も73.7％と高いため、付与された有給休暇を有効活用して趣味や家族との時間を充実させたい人にはおすすめの業界といえるでしょう。

安定した仕事とは、業界の安定性のみでなく給与の安定性、倒産リスクの低さ、他業種で活用できるスキルなど、さまざまな要素から考えられます。ライフライン関係以外で安定した仕事を探している人は、こちらの記事もぜひ参考にしてみてください。安定した仕事一覧やその理由について詳しく解説されています。

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応募前に要チェック！ 年間休日数を勘違いしないための方法

いざ目指していた企業に入社が決まって働き始めても、休日やそのほかの条件が自分のイメージと異なると、「自分の思うホワイト企業ではなかった」とモチベーションが低下してしまうことも考えられます。

そのため企業と自分のビジョンを擦り合わせるために、応募前にはここで解説する2つのことを意識してみてください。そうすると入社する前の休みのイメージと入社後の実際の休みがマッチしやすくなりますよ。

求人票の休日欄は必ずチェックする

求人票の休日欄には年間休日数のみでなく、「週休二日制」や「隔週週休二日制」といった休みの形態が表記がされています。よく聞く「完全週休二日」とは毎週必ず2日の休みがあること、週休二日制とは月に1回以上2日休める週があることを指します。

休日形態を知ることで、年間休日数が記載されていない求人票を見ても、年間でどの程度休めるのか把握することが可能です。

完全週休2日制を導入している場合は年間休日にして105日の休日が取れますが、それ以外にも夏季休暇や年末年始休暇を取れる企業であれば110日以上の休日も期待できるでしょう。

面接で休日出勤の有無を聞く

面接は応募者と企業が入社前に情報を擦り合わせられる最後のポイントでもあるため、聞き漏れがないようにあらかじめ質問したいことをまとめておきましょう。

たとえば年間休日数の多さに惹かれて入社したら、休日出勤や残業があって全然リフレッシュできずモチベーションが下がってしまうということも考えられます。

そのため年間休日重視の人こそ休める日数のみでなく、面接時にどのくらいの頻度で休日出勤や残業が発生するか確認することをおすすめします。

企業も採用した人がすぐに辞めると損になってしまうため、聞き方を考える必要はありますが休日についてもしっかり聞いておきましょう。

面接で休日出勤や残業について聞きにくい人は、こちらの記事もぜひ参考にしてみてください。待遇や福利厚生に関する逆質問以外にも、ジャンルごとに合計50個の質問例が解説されています。

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年間休日数にこだわりすぎると、休みばかり多くて給与が少なかったり必要な研修が受けられず知識が身に付かないまま働くことになったりなど、休み以外の点で「ブラック企業みたいで大変」と思ってしまうこともあります。

ホワイト企業に入社する道は、まずは自分が企業に何を求めているか気付くことから始まります。譲れない条件や今後のキャリアアップなどを見すえて、企業選びの軸を決めてから求人を探しましょう。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了

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