大まかな傾向としては、質問者さんが書いているように大企業の方が福利厚生が充実しているといえます。

しかしこれはあくまでも「傾向」なので、就職先を決めるときに「大企業＝福利厚生が充実している」と決めつけてしまうのは危険です。大きな傾向として捉えて良いのですが、あくまでも個別に企業ごとに見ていく方が良いでしょう。

また質問者さんが考えている「大企業」の規模がどれくらいかにもよるのですが、法的な定義はないものの一般的には資本金3億円以上、従業員300名以上が大企業といわれています。これは、日本にある企業のうちわずか0.3％です。

「大企業＝福利厚生が充実している」と考えて、自分の就職先をこの0.3%の企業だけに限定してしまうのは、かなり選択の幅が狭くなってしまいます。

自分にとって欠かせない福利厚生を明確にしよう

また一口に福利厚生といっても、必ず導入しなければならない法定福利厚生（健康保険、厚生年金、雇用保険等）と、企業ごとに任意で導入を選べる法定外福利厚生があります。

質問者さんが気にしているのは後者だと思うのですが、住宅手当などの各種手当て、宿泊施設などの利用割引、出産結婚などの祝金などさまざまな種類があるので、自分にとって大事な福利厚生とは何なのかをはっきりさせておいた方が良いでしょう。

そのうえで、自分が気になる福利厚生が導入されているのかどうかを見極めて応募の判断材料にするのが良いと思います。

ちなみに2016年に東洋経済オンラインに掲載された社内制度･福利厚生がユニークな企業TOP100で1位になったサイバーエージェントには家賃補助、リフレッシュ休暇、退職金制度などのほかに、エフ休（女性特有の体調不良の際に月1回取得できる特別休暇）、妊活休暇、キッズ在宅、キッズデイ休暇などの福利厚生が整備されているそうです。

大企業と中小企業の福利厚生に関する違いや特徴について、関心を持っている新卒生は少なくないでしょう。たしかに、大企業は資本やリソースが豊富であるため、福利厚生が充実している場合が多いです。

たとえば、健康診断、社員旅行、子育て支援、退職金制度、研修制度など、多岐にわたる福利厚生を提供している企業があります。また、大企業の中には、企業内にフィットネスジムやカフェテリア、保育施設を持つところもあります。

一方、中小企業では資本や資源が限られているため、大企業ほどの充実した福利厚生を提供するのは難しい場合があります。しかしそれは、中小企業がまったく福利厚生を提供していないというわけではありません。

中小企業独自の福利厚生や、社員一人ひとりとの距離が近いための柔軟な対応、家族的な雰囲気など、大企業にはない魅力があります。

福利厚生が整っていても必ずしも長く働けるとは限らない

福利厚生が充実している企業の例として、新聞の記事などで取り上げられる機会が多い会社を紹介しましょう。

たとえば、トヨタ、ソニー、パナソニックなどの大手製造業や、大手金融機関、通信キャリアなどが該当します。これらの企業は、福利厚生の充実度だけでなく、働きがいやキャリアアップの機会も豊富に提供しています。

最後に、志望先を決めるにあたって福利厚生をチェックするのは大切なことですが、それだけでなく、自分の価値観やキャリアビジョンと合致する企業を選ぶことが、長期的なキャリア形成において非常に重要です。

福利厚生と併せて、企業の文化や価値観、ビジョンに共感できるかどうかも考慮して、最適な企業を選べると良いですね。