大企業は誰もが知っている言葉ですが、定義を正しく説明できる人は多くありません。なんとなく「売上が多い会社のことだろう」「経営が安定していそう」というイメージはあるものの、どこまで正しいのか、明確な基準は何なのか、知らない人は多いのではないでしょうか。

大企業や中小企業、大手企業、上場企業のように、企業の規模や経営状況に関する言葉を理解しておくと就活を進めるうえで必ず役に立ちますよ。

この記事ではキャリアアドバイザーの田邉さん、谷所さん、鈴木さんのアドバイスを交えつつ、大企業の定義や、中小企業、大手企業、上場企業との違いを解説します。大企業で働くメリットや入社前に留意すべき注意点も解説するので、大企業への就職を目指している人はぜひ参考にしてくださいね。

混同されがち？ 大企業の定義を正しく理解しよう

大企業について、規模が大きくて安定している会社のように漠然としたイメージはあるものの、明確な定義はわかっていない人が多いです。中小企業や大手企業、上場企業のような言葉と混同しているケースが多いので、注意して正しい定義を押さえるようにしましょう。

この記事ではまず、大企業や中小企業の定義とみなし大企業について解説。そして、大企業と混同しがちな大手や上場企業についても解説します。さらに、企業研究で大企業かどうかを見分ける方法を伝授。

記事後半では、大企業で働きたい人必見の大企業で働くメリットや注意点を説明します。今まであいまいな認識だった「大企業」の言葉の意味を正しく理解し、企業選択に役立てましょう。

大企業とは？ 基準と定義を理解しよう

ではさっそく大企業と中小企業の定義を解説していきます。大企業と中小企業は「企業の規模」という同じ基準の元で区別される関係です。企業の規模というのは、従業員数と資本金で評価します。

大企業と中小企業と併せてみなし企業も関連性が高い言葉です。詳しく解説していくので、それぞれの定義を押さえてください。

大企業の定義

実は大企業には明確な定義がありません。辞書では「巨額の資本金を有し、多くの従業員を雇用する大規模な企業」のような意味合いで説明されることが多いものの、具体的な資本金の金額や従業員数を明示した定義は存在しないのです。

一方、中小企業は中小企業基本法という法律の第二条で、定義を明らかにしています。詳しくは、この後の中小企業の定義で解説しますが、定義は業種によって異なり、資本金と従業員数を判断軸としています。

中小企業に該当しない企業が、一般的に大企業と称される企業です。中小企業に該当しない企業を大企業とすると、大企業の定義は以下のようになります。

大企業の数と割合

中小企業庁が令和3年経済センサス-活動調査のデータを元に分析した結果によると、2021年時点では日本国内には337.5万社の企業があり、そのうち0.3%である1.1万社が大企業で、99.7%である336.4万社が中小企業ということがわかります。

全国の企業のうち、大企業はわずか0.3%しかなく、企業の9割以上が中小企業なのです。

中小企業の定義

先に述べたとおり、中小企業は中小企業基本法の中で明確に定義されています。

上記の通り、業種ごとに資本金と従業員の数が定義されており、どちらか一方でも満たせば、中小企業に該当します。

たとえば、卸売業を営む企業が資本金4,000万円、従業員120名だった場合、従業員数では定義に該当しないものの、資本金が5,000万円以下であるため、中小企業と分類できるのです。

みなし大企業とは

みなし大企業とは、資本金や従業員数では中小企業基本法で定める中小企業に該当するものの、大企業が親会社となり一定の割合で出資をするなど、実質的に大企業が支配している企業のことです。

中小企業基本法においては中小企業と見なされますが、そのほかの法律や中小企業が受けられる補助金や助成金の対象から外れることがあります。

中小企業庁による平成27年度ふるさと名物応援事業補助金は、以下のいずれかに該当する中小企業をみなし大企業として補助対象から除いています。

基準が違う？ 大企業と混同しがちな言葉の意味を押さえよう

大企業と中小企業が共通の基準で定義付けられる関係性であるのに対し、大手や上場企業は基準自体が異なります。

しかし、いずれの言葉も業界・企業研究を進めるうえで知っておくと必ず役に立つので、大企業との違い、それぞれの言葉の定義をしっかりと押さえておきましょう。

大手との違い

大手は大企業以上に定義があいまいな言葉です。大企業のように資本金や従業員数など具体的な定義はありません。一般的に、業界内での立ち位置を表す際に用いられ、知名度やシェア率が高い企業のことを指します。

「大手企業に就職したい」という希望はあっても、企業はたくさんあるのでどの企業からチェックすれば良いかわからないという人もいますよね。以下の記事を参考にしてください。

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上場企業との違い

上場は株式市場における企業の状況を表します。反対の言葉は非上場です。

株式会社が経営資金を集めるために、株式の売買をおこなっている場所を証券取引所といいます。証券取引所で株式を売買できるのが、上場企業と称される企業です。

上場企業になるためには、証券会社の厳しい審査基準をクリアしなければなりません。たとえば、東京証券取引所にはプライム市場・スタンダード市場・グロース市場の3つの市場区分があり、それぞれの上場基準は下記のとおりとなっています。

厳しい審査基準をクリアしているということは比較的経営状況が順調であり、社会的に信頼できる企業とみなせます。

大企業のような資本金や従業員数による定義はなく、中小企業が上場企業であるケースもあれば、大企業が非上場企業であるケースも珍しくありません。

大企業かどうかは「会社概要」で見分けよう

大企業の定義が理解できたら、志望企業が大企業と中小企業のどちらに該当するのかチェックしてみましょう。

資本金と従業員数が判断要素になりますが、この2つは企業のホームページ（HP）の「会社概要」に記載されています。マイナビやリクナビなどの企業紹介ページでも確認できます。

会社概要には、商号や設立年、所在地などの情報と併せて、資本金と従業員数についても明示してあります。大企業かどうか見分けたいときは、会社概要で資本金と従業員数の2つをチェックして判断してくださいね。

各企業に関する情報を得たら、企業研究ノートを作成して情報を整理するようにしましょう。こちらの記事を参考にしてくださいね。
作り方例4選｜企業研究ノートのまとめ方をイラスト付きで解説！

大企業で働きたい人必見！ 6つのメリット

大企業は学生にも人気の企業で、毎年応募が殺到します。「大企業の方が働きやすそう」「知名度があるし安定してそう」というイメージで大企業への就職を志している人も多いのではないでしょうか。

実際大企業で働くと、学生の多くが抱いているイメージ以外にもさまざまなメリットを感じることができます。ここでは、大企業で働く6つのメリットを詳しく解説します。

ただ、これらは一般論に過ぎません。実際に従業員にとって働きやすい環境が整えられているかどうかは、企業規模によって判断するのではなく、一つひとつの企業ごとに確認する必要があります。大企業で働くメリットを知っても、企業選択をするときにはあくまで参考程度としてくださいね。

①研修制度が充実していて基礎から教育を受けられる

大企業では、研修や教育に人員や資金を費やすことが可能です。よって入社後は数週間から数カ月の研修期間を設けて、研修に特化した人材開発部などの社員による研修をおこなうケースが多くあります。

研修・教育制度が整っていない企業だと、新入社員は十分な教育を受けないまま即戦力としての働きを求められることも。その点、大企業は新入社員の採用を毎年実施している企業が多いため、教育体制は整えられている傾向にあります。

②年間休日が多く設定されている

厚生労働省の令和5年就労条件総合調査で、業種規模別に労働者1人平均の年間休日数を確認すると、以下の通りになります。

企業規模が大きいほど、年間休日数の平均が多いことがわかります。比較的年間休日が多く設定されているという点も、企業規模が大きい大企業で働くメリットといえます。

③有給休暇を取得しやすい

有給休暇を取得しやすい点も大企業で働くメリットです。

厚生労働省の令和5年就労条件総合調査で、有給休暇取得率も企業規模別に確認することができます。

有給休暇取得率も企業規模が大きいほど割合は高くなっています。

有給休暇の取得率向上は政府により促進されている取り組みです。市場でトップを走る大企業が先駆けとなって従業員に有給を取得するように促しており、その流れが徐々に中小企業にも浸透していくものと推測されます。

④福利厚生が手厚く利用しやすい

研修制度同様、大企業は比較的資金に余裕があるため、福利厚生が充実している傾向にあります。福利厚生には住宅手当などの生活費を補助するもののほか、宿泊代やレジャー施設の利用料を補助するものもあります。

大企業だと、社員食堂を設置してオフィスで低価格なランチメニューを販売していたり、オフィス内に従業員の子どもを預けられる託児所を設置している企業も珍しくありません。

たとえば、大企業のサイバーエージェントでは、女性の活躍を推進する福利厚生が充実しており、味の素では社宅制度や資産形成などの福利厚生が充実しています。

手厚い福利厚生を利用できるのも、大企業で働くメリットの一つです。

次の記事では、福利厚生の種類や、メリット・デメリットについて解説しています。福利厚生に力を入れている企業についても紹介しているので、ぜひチェックしてみてくださいね。
福利厚生人気ランキング20｜ホワイトな企業を調べる方法やリスクも解説

⑤給与が高い傾向にある

厚生労働省による令和3年賃金構造基本統計調査で、企業規模別の平均月収を確認することができます。

上記の通り、男女ともに大企業の方が平均月収が高くなっています。あくまで平均値ですが、大企業の方が高い給与を得られる点もメリットに感じる人は多いでしょう。

企業を選ぶうえで給与を重視する人も多いですよね。こちらの記事では、給料が高い仕事を解説しているのでぜひ確認してください。
給料が高い仕事TOP100｜特徴から就活のコツまで徹底解説

⑥知名度があるので社会的信頼が得やすい

大企業の知名度が高いという特徴から、たとえば、営業先で社名を出せば信頼できる企業として認められやすいというメリットがあります。

また、プライベートな面でも、大企業の従業員であれば将来的な支払い能力も十分にあると認められて、ローンの審査が通りやすいなどのメリットがあります。

知名度だけに頼ると、法人向けにビジネスをしている大企業を見逃してしまうことも。一般にはあまり知られていないBtoB企業について理解を深めましょう。
BtoB企業とは？ BtoCとの違いから企業の探し方まで徹底解説

大企業で働きたい人が押さえておくべき5つの注意点

6つのメリットを解説してきましたが、中小企業ではなく大企業で働くことがすべての人にとって正しい判断とはいえません。大企業にも働くうえでデメリットとなる点や、合わない人にとってはネガティブとなる側面もあります。

大企業で働きたい人はメリットだけでなく、ここで解説する5つの注意点も必ず押さえて、自分に合った企業を選ぶ判断材料としてくださいね。

①入社するのが難しい

そもそも、大企業は入社するのが難しいため、大企業で働きたいと考えていても、採用されない可能性も高いのです。大企業で働きたいと考えている学生は多く、毎年大企業には応募が殺到します。書類選考や筆記試験で落とされてしまう学生が大半です。

大企業で働きたいのであれば、大勢のライバルからリードできるよう、アピール力を高めたり筆記試験対策なども含めた選考対策を徹底しておこなう必要があります。

就職に有利な資格を持っていると、書類選考でほかの学生と差別化することができます。こちらの記事を参考にしてください。
就職に有利な資格33選｜業界・状況別であなたに合った資格を解説

WEBテストを突破できなければ面接の機会すら手にできないことも。こちらの記事を参考にして、対策を進めましょう。
WEBテスト対策完全版｜効率重視で準備する方法を徹底解説

②部署によって労働環境が異なる

大企業は、従業員数が多いためさまざまな部署を設置することが可能です。部署は上司やメンバーによって雰囲気が大きく異なります。

就活では主に人事部の社員と接する機会が多いですが、人事部の社員の人柄や雰囲気に惹かれて入社したとしても、配属された部署はまったく雰囲気が異なるということもありえるのです。

部署の雰囲気と相性が合わない場合は、ストレスを感じることもあるでしょう。しかし、企業内にさまざまな雰囲気の部署があるということは、自分に合った部署がある可能性も高いということでもあります。

③分業されているため業務範囲が限られがち

大企業では従業員数が多いため多数の部署を設置し、役割を細かく分ける傾向にあります。

その点中小企業は、従業員数が少ないため、さまざまな業務を一人で受け持つ必要があります。そのため、一人ひとりが幅広い業務を経験することができ、スキルや能力を幅広く身に付けやすいといえます。

大企業の分業化は、限られた業務範囲に特化したいという人にとってはやりがいを感じやすいですが、幅広い業務を経験したい人にとってはデメリットといえます。

④社員数が多いため出世しづらい

社員数が多い大企業ですが、管理職の席は限られています。厳しい選考を勝ち抜いて入社した優秀な社員が多い中で、出世は簡単ではありません。

また、大企業には歴史が長い企業も多いため、年功序列に基づいた考え方が浸透している傾向にあります。そのため、若い社員は昇進の対象になりづらくなってしまいます。

⑤転勤や異動を経験する可能性が高い

大企業には全国に事業所が点在している企業も多く、社員の転勤や異動が頻繁におこなわれています。総合職のような転勤の可能性がある採用コースで入社すると、高確率で転勤や異動を経験することになります。

勤務地にこだわりがある人や転勤や異動に抵抗がある人は、エリアを限定した採用を実施している大企業もあるので、募集要項を注意して確認してください。

転勤の可能性が高い総合職の特徴については、こちらの記事で詳しく解説しています。
総合職と一般職の7つの違いを解説！ 将来後悔しない選択の秘訣とは？

大企業が自分に合った会社とは限らない！ 就活の軸を明確にしよう

5つの注意点について解説してきました。学生の間では、大企業の人気が高いですが、知名度や企業規模だけでは、本当に自分に合った会社かどうか判断することはできません。

たとえば、給与や福利厚生も大事ではあるけども、それ以上に若手のうちから裁量がある仕事をしたい人にとっては、大企業よりも中小企業の方が向いているかもしれません。

自分が企業を選択するうえで重視することの優先度を明らかにして軸とし、的確な企業選択をしてくださいね。

良い仕事や働きやすい会社は、人によって異なります。こちらの記事から、自分に合った企業を選ぶ手がかりを見つけてくださいね。
良い仕事とは？ 自分に合う働き方や会社が必ず見つかる3ステップ

企業選びの軸が決まっていない人は、こちらの記事を参考にしてください。
就活の軸一覧90選！ 納得できる企業選びの基準の見つけ方も解説

大企業や中小企業の定義を正しく理解して幅広く企業を研究しよう

大企業や中小企業の定義について、想像していた定義と異なった人や大手や上場企業の意味と混同してしまっていた人も多いでしょう。この機会にぜひ、正しい定義を押さえてくださいね。

企業研究では、大企業という括りに縛られすぎず、就活の軸に合う企業を幅広くチェックしましょう。視野を広げることで自分に合った企業も見つかりやすくなりますよ。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了

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