企業選びの際、福利厚生の充実度が気になる人も多いのではないでしょうか。

福利厚生の充実した企業で働くことは、働きやすい環境で仕事に邁進できたり、長期的なキャリアを築きやすいなどのメリットが期待できます。しかし、福利厚生が充実していても自分のニーズに合った福利厚生がなければ、制度を利用できずに持て余してしまうこともあるため注意が必要です。

そこで「そもそもどの福利厚生があると良いのかランキングを見て判断したい」「実際に働いている人に人気の福利厚生を知りたい」という人もいるでしょう。

この記事では、キャリアアドバイザーの渡部さん、平井さん、瀧本さん、社労士の涌井さんと、多くの企業で導入されている福利厚生や人気の福利厚生をランキング形式で紹介し、福利厚生に着目した企業選びについて解説します。

福利厚生の充実した企業で働きたいと考えている人は、ぜひ最後まで読んでみてください。

福利厚生ランキングを参考に自分に合った企業を見極めよう

福利厚生ランキング上位の企業に対して「働きやすそう」「社員を大切にしてくれそう」といった良いイメージがある人も多いでしょう。しかし、すべての福利厚生があなたのニーズに合っているとは限りません。

福利厚生の充実度だけで判断して企業を選ぶのではなく、自分に合った企業を見極めましょう。

この記事では、まず福利厚生について詳しく解説していきます。企業はなぜ福利厚生を充実させるのかや、福利厚生の充実した企業で働くメリット、福利厚生だけで仕事選びをするリスクを説明していきます。福利厚生の内容も解説するので、必要な福利厚生を正しく判断できる知識を身に付けましょう。

また、多くの企業で導入されている福利厚生や社員に人気の福利厚生をランキング形式で紹介します。自分に合った企業を見極める際に参考にしてみてくださいね。

自分に合った良い仕事とは何かを考える際にはこちらの記事も参考にしてみてください。
良い仕事とは？ 自分に合う働き方や会社が必ず見つかる3ステップ

自分に合った仕事の見つけ方はこちらの記事でも解説しています。具体例を用いて解説しているのでぜひ参考にしてみてください。
自分に合った仕事を簡単4ステップで発見！ 後悔しない方法を解説

福利厚生は2種類ある

福利厚生は、法定福利厚生と法定外福利厚生の2種類あります。

企業がどれくらい福利厚生に力を入れているのか理解するための前提知識として、それぞれの違いを解説します。

法定福利厚生

法定福利厚生とは、法律により従業員を雇用している企業に整備が義務づけられている福利厚生を指します。

具体的には以下の6種類で、企業が費用の一部または全部を負担します。なお、費用の負担割合は福利厚生の種類によって異なります。

企業の募集要項に社会保障完備と掲載されていることがありますが、これは健康保険・厚生年金保険・雇用保険・労災保険の4つの法定福利厚生が整備されていることを指します。

法定外福利厚生

法定外福利厚生は、法律で義務化されていない、企業が任意で導入する福利厚生です。従業員やその家族の健康や生活の向上を目的として、各企業が独自で定めて提供します。

企業の福利厚生の充実度合いは、法定外福利厚生を企業がどれだけ導入しているのかで判断できます。

また、法定外福利厚生を導入する方法は、自社提供と外部提供があります。

自社提供

自社提供とは、福利厚生の選定からサービスの導入、運営、管理までを、社内の人事部や総務部が担う方法です。

企業側の業務負担が多くなりますが、他社にはないユニークな内容や、新しい福利厚生を提供できるメリットがあります。

外部提供

外部が提供する福利厚生サービスを導入し、業務負担を軽減させたり福利厚生を充実させたりしている企業も多くあります。

福利厚生サービスとは、これまで総務部や人事部が担っていた福利厚生の業務を外部のサービス会社に委託するものです。

パッケージの中から利用したいサービスを選ぶパッケージプランや、一定額のポイントを支給されてポイント枠内で好きなメニューを利用できるカフェテリアプランが一般的です。

また、食事提供など一部の福利厚生のみを外部に委託することもあります。

なぜ力を入れるの？ 企業が福利厚生を充実させるメリット

企業が法定外福利厚生を導入する際は必ずコストがかかります。それにもかかわらず、「なぜ福利厚生を充実させるのだろう？」と疑問に思う人もいるかもしれませんね。

企業が福利厚生を導入するのは、コスト以上にメリットがあるからです。

ここからは企業が福利厚生を充実させるメリットを解説します。なぜ企業は福利厚生を充実させるのか、企業側の視点も整理しておきましょう。

採用力の強化

学生や転職希望者が企業選びをする際、ほとんどが待遇面に目を向けて比較検討します。

福利厚生の充実した企業に対しては、「社員を大切にしている」「働きやすそう」「安定している」と好印象を持ちやすくなります。そのため、福利厚生を充実させることにより、多くの人材が集まりやすくなり、採用力の強化が期待できます。

労働人口も減少し、人手不足が問題になっている昨今、多くの採用候補者の中からより優秀な人材を選定・獲得するために、福利厚生の充実に力を入れる企業もあります。

定着率の向上

従業員のニーズに合った福利厚生を充実させると、働きやすさが向上し、従業員の自社に対する満足度や仕事に対するモチベーションが向上します。

従業員満足度や労働意欲が高まれば、従業員の定着率向上が期待できます。

厚生労働省の令和3年雇用動向調査によると、転職入職者が前職を辞めた理由として「労働条件が悪かった」「給与などの収入が少なかった」といった、待遇面に関する理由が多く挙げられています。このことから、働くうえで待遇面を重要視している人が多いとわかります。

活躍している従業員が辞めてしまい新しい従業員を補充する場合、採用や育成にコストや時間がかかってしまうため、企業にとって大きな負担です。

今いる従業員に長く活躍してもらう方が企業にとってもメリットが大きいため、コストをかけてでも福利厚生を充実させて定着率を向上させようとしています。

社会的信頼性の向上

福利厚生が充実している企業は「従業員を大切にしている会社」という良い印象をアピールすることができます。

また、企業の安定性や経営基盤の確実性などを社会に示すことも可能で、社会的な信頼性の獲得につながります。

対外的に好印象を与えられれば、人材採用や銀行との融資、取引先との交渉といった、さまざまな場面で有利に働くことが期待できます。

節税効果

福利厚生の整備や維持にかかるコストは、条件を満たして福利厚生費と認められれば、経費として計上できます。経費は非課税のため、法人税の節約につながります。

また、節税効果があるのは企業だけでなく、従業員にとっても同様です。

給与などの現金支給は所得税の対象になるため、給与が上がると支払う税金が増えます。

一方で、福利厚生に関する費用は基本的に非課税のため、従業員の税負担を増やすことなく、より良い生活や労働環境改善を提供できます。

給与の高い企業が良いと考えていても、トータルで考えると福利厚生が充実している企業の方が好条件だったということもあるので、広い視野を持って企業選びをしましょう。

給料の高い仕事が良いと考えている人はこちらの記事も参考にしてみてください。給与の高さだけで就職先を選ぶリスクについても解説しています。
給料が高い仕事TOP100｜特徴から就活のコツまで徹底解説

ストレスの少ない仕事は以下のQ&Aでキャリアコンサルタントが解説しているので、できるだけストレスなく働くためにぜひ確認してください。

福利厚生が充実している企業で働くメリット

福利厚生が充実している企業で働くことは、具体的にどのような面でメリットがあるのでしょうか。

ここからは学生が福利厚生の充実している企業を選ぶメリットを解説します。どのようなメリットがあるのか確認し、自分に置き換えて考えてみましょう。どの福利厚生が自分にとって重要なのか判断する際に役立ちますよ。

①モチベーションが維持できる

福利厚生があることで、働くモチベーションにつながることもあります。

たとえば、宿泊補助やレジャー補助などの福利厚生があると、次もまた来られるように仕事を頑張ろうとモチベーションを維持するきっかけになります。

他にもワークライフバランスにつながるような福利厚生や、スキル向上のための勉強を後押しするような福利厚生などがあると、仕事への意欲向上につながりやすくなるのです。

モチベーション高く前向きに仕事ができれば、仕事のパフォーマンスが上がり、高い成果を出しやすくなります。

②ライフステージが変わっても長く働ける

福利厚生は働きやすさにつながります。

結婚や出産、介護などのライフイベントにより、働きづらさを感じるようになる人もいます。こうした従業員を増やさず、ライフステージが変わっても長く働き続けられるような福利厚生や制度を導入する企業が増えています。

現段階や入社直後では不要な福利厚生だと考える人もいるかもしれませんが、出産や育児、介護などのライフステージの変化にともない、必要になることもあります。企業の福利厚生を確認する際は、長期的な視点で自分にとって必要かどうかを判断しましょう。

労働環境の良い企業で働きたいと考えている人はこちらの記事も参考にしてみてください。福利厚生の充実を含むホワイト企業の特徴を解説しています。
ホワイト企業とは？ 入社後に絶対後悔しない企業選びの方法を徹底解説

自分にはどの福利厚生が必要なのかを考える際は、まず自己分析するのがおすすめです。自己分析をして将来の目標やキャリアプランを明確にしてみましょう。
自己分析マニュアル完全版｜今すぐできて内定につながる方法を解説

福利厚生だけで仕事選びをする3つのリスク

福利厚生の充実している企業で働くメリットを確認して、やはり福利厚生の整う企業で働きたいと再認識した人もいるのではないでしょうか。

たしかに福利厚生は企業選びをする際に確認しておきたい条件の一つですが、福利厚生だけで就職先を決めてしまうことは危険です。

ここからは、福利厚生だけで仕事選びをするリスクを解説します。良い面だけでなく注意しておくべきポイントも押さえて、納得のいく就職先選びをしましょう。

①就職活動の難易度が高くなる

福利厚生が充実した企業は、学生からの人気も高く、その分就職活動の難易度も高くなります。

マイナビの2023年卒大学生就職意識調査によると、2023年3月卒業見込みの全国大学3年生、大学院1年生に企業を選択する場合にどのような企業が良いか（あてはまる項目を2つまで選択可）を聞いたところ、「安定している」が43.9％と最多となりました。

また、マイナビの2023年卒大学生活動実態調査（3月）により、マイナビ2023会員のうち2023年春に卒業予定の大学生・大学院生に「企業に安定性を感じるポイント」（複数回答可）を聞いたところ、「福利厚生が充実している」が53.3％と1位でした。

このことから、学生は福利厚生が充実している企業に安定性を感じ、企業選択のポイントとしていることが読み取れます。

多くの学生から人気の企業は倍率も高くなるため、福利厚生の充実を求めて人気企業ばかりを志望しているとなかなか内定が獲得できないといった事態に陥ることも少なくありません。

内定が獲得できない状態＝「ない内定」はこちらの記事で解説しています。ない内定に陥りたくない学生や、内定のない状況から脱却したい学生はぜひ参考にしてください。
無い内定からの逆転法｜必須の対策からNG行動まで徹底解説

②入社後に福利厚生以外の点でミスマッチを感じる

福利厚生だけで仕事選びをしてしまうと、仕事内容や企業の雰囲気など福利厚生以外の面でミスマッチを感じてしまう可能性もあります。

企業研究や業界研究をしっかりして、自分のなりたい姿や価値観に基づいて企業を選ばなくては、入社後に「こんなはずじゃなかった……」と後悔してしまうこともあります。

福利厚生の充実度を重視することは問題ありませんが、福利厚生以外の面にも目を向けて、「自分に合っているのか」や「自分のやりたいことができるのか」なども確認して企業を選択しましょう。

そもそも自分がやりたいことがわからない……と悩んでいる人は、こちらの記事で解説しているので、ぜひ参考にしてください。既卒第二新卒向けの記事ですが、新卒でも参考になる考え方を解説しています。
やりたいことがわからない人必見！ 隠れた本心を見つける思考・行動

③今ある福利厚生が変更になる

法定外福利厚生は、企業が任意で従業員のために提供している付加価値です。

そのため、入社後に今ある福利厚生が変更になったり、縮小する可能性も考えられます。

福利厚生の部分だけに魅力を感じて入社してしまった場合、業績悪化や経営方針変更により福利厚生がなくなってしまったときに、働きづらくなってしまったり、モチベーションが保てなくなったりするリスクもあります。

そもそも内容を把握している？ カテゴリー別の福利厚生・企業制度の解説

企業選びをする際に、導入されている福利厚生が自分にとって意味があるかどうかという視点を持ちましょう。

自分にとって必要な福利厚生かどうか正しく判断するためには、福利厚生の内容を理解している必要があります。

ここからは、多くの企業で導入されている福利厚生の内容をカテゴリー別に解説します。福利厚生の内容や条件は企業によってさまざまですが、どのような福利厚生があるのか把握しましょう。

①健康に関する福利厚生

労働安全衛生法によって企業が労働者に定期健康診断を受けさせることが義務付けられていますが、範囲は限定的です。そこで定期健康診断以外の健診も一部または全額企業が補助を出してくれる福利厚生を導入している企業もあります。

また、困ったときにすぐ相談できるサービスや、健康促進やストレス解消ができるサービスなど、従業員の健康を守るための福利厚生を導入する企業も増えています。

②家族に関する福利厚生

介護や子育てによるキャリアへの影響を小さくし、仕事と介護・子育ての両立をサポートするための福利厚生を導入している企業も多くあります。

たとえば、法律で決められている育児休業とは別に育児休暇を導入したり、時短勤務や在宅勤務などの柔軟な働き方を推進する制度を導入したりするなどです。

③財形に関する福利厚生

財産形成に関心が高まる現在、社員の財産形成を支援する制度を導入する企業も多くあります。

企業型確定拠出年金を導入している企業の中には、企業が拠出する掛金に加えて、加入者（社員）が掛金を上乗せして拠出できるマッチング拠出制度を採用している企業もあります。

マッチング拠出や財形貯蓄、持株会など財形に関する福利厚生の多くが、給料天引きで一定のお金を貯蓄できるため、貯金が苦手な人でも財産を形成しやすい点もメリットといえます。

④休暇に関する福利厚生

労働基準法で定められている年次有給休暇とは別に、企業が独自に従業員に休暇を付与する福利厚生もあります。

特別休暇として企業が目的を定め、リフレッシュ休暇・アニバーサリー休暇・ボランティア休暇、慶弔休暇など、特有の休暇を取り入れている企業もあります。企業によって条件や有給無給はさまざまです。

⑤教育に関する福利厚生

従業員の知識やスキル向上のために、教育に関する福利厚生に力を入れている企業もあります。

資格取得やセミナー受講などの費用を負担してくれる制度があり、勉強を後押ししてくれる環境が整っているとモチベーション向上につながります。

⑥通勤・住宅に関する福利厚生

住宅や通勤に関する費用を負担してくれる福利厚生を導入している企業もあります。住宅費は大きな支出になることも多いため、住宅に関する福利厚生が充実している企業であれば、社員の金銭的な負担も軽減されます。

企業の近くに住み通勤時間を短縮することで、自己啓発や休息の時間を確保することも可能なため、企業の近くに住むことを後押ししている企業もあります。

たとえば企業の近くに社宅や社員寮を用意したり、会社から一定距離圏内に住む人に手当を支給する制度を導入したりするケースがあるのです。

⑦職場環境に関する福利厚生

社員のコミュニケーション促進やリフレッシュのために、部活動や社員旅行などのイベントを福利厚生に取り入れたり、ランチや飲み会の費用を補助したりする企業も増えています。

社内コミュニケーションが活発化することで、社員間の理解が深まり仕事がより円滑に進んだり、普段あまりかかわらない人と交流することで視野を広げたりとメリットも多くあります。

基準を知ろう！ 多くの企業で導入されている福利厚生ランキングTOP20

福利厚生の内容を解説しましたが、実際の企業で多く導入されている福利厚生はどのようなものなのでしょうか。

福利厚生が充実しているのかや必要な福利厚生が備わっているのかを判断するためには、多くの企業で導入されている福利厚生が何なのか、基準がわかっていないと難しいですよね。

dodaの勤務している企業にある福利厚生・企業制度　ランキングトップ20によると、2019年7月にビジネスパーソン15,000人を対象に調査した結果は以下のとおりです。

なお上記の企業で導入されている福利厚生ランキングは2019年7月調査のため、新型コロナウイルス感染症が流行する前のものです。

東京都のテレワーク実施率調査結果 3月によると、都内企業（従業員30人以上）の2023年3月のテレワーク実施率は51.6％と高いことから、上記のランキングに入っていない在宅勤務やテレワークに関する福利厚生も、新型コロナウイルス感染症流行以降は多くの企業で導入されていると予測できます。

あるとうれしい！ 人気の福利厚生ランキングTOP10

続いて社員からはどのような福利厚生が人気なのでしょうか。

Wantedlyが働く男女500名を対象に実施したアンケート調査によると、人気の福利厚生制度ランキングは以下の通りです。

ランキング上位の福利厚生があなたのニーズに合っているとは限りませんが、どのような福利厚生が実際に働いている人に人気なのか把握して、企業選びの一つの参考にしてみてください。

福利厚生の充実・活用に力を入れている企業88選

多くの企業で導入されている福利厚生ランキングや、働いている人に人気の福利厚生ランキングを把握したところで、「実際に福利厚生が充実した企業はどこだろう？」と気になる人も多くいるのではないでしょうか。

ここからは、福利厚生の充実や活用に力を入れる企業・団体・自治体を表彰する制度であるハタラクエール（福利厚生表彰・認証制度）で表彰された企業を紹介します。

表彰された企業を見ると、大手企業以外に中小企業でも表彰された企業が多くあることがわかります。福利厚生が充実しているのは大手企業という固定概念にとらわれずに、中小企業も選択肢に入れて企業研究してみてください。

また、多くの企業で共通して導入されている福利厚生もあれば、各企業独自の福利厚生もあります。

ここからはハタラクエール2023で表彰された中でも、ユニークな福利厚生を導入している企業を紹介します。企業独自の福利厚生からは、企業の雰囲気や価値観なども垣間見えてくるため、チェックしてみてください。

優良企業へ就職して働きたいと考えている人はこちらの記事も参考にしてみてください。自分にとって良い企業の探し方や、さまざまな観点から優良企業を紹介しています。
隠れ優良企業149社を厳選｜探し方から内定獲得のコツまで徹底解説

福利厚生が手厚い会社の3つの探し方

ここからは、福利厚生が手厚い企業の探し方を解説していきます。

企業によって福利厚生の制度はあっても、実態がともなっていない場合もあります。使いやすい雰囲気なのかや、きちんと運用されているかなどを以下の方法で確認しておくと安心です。

①口コミやSNSを参考にする

企業の口コミサイトやSNSで、福利厚生の評判を確認する方法もあります。

口コミサイトやSNSでは、社員や元社員の生の声を知れるため、企業の良い面も悪い面も把握できます。

ただし情報が古い可能性があることや、内容が100％真実とは限らないことも念頭に入れて、情報を精査して参考にする必要があります。すべてを鵜呑みにするのではなく、情報収集の一環として役立ててください。

Web説明会への参加方法は以下の記事で詳しく解説しているので、情報収集のためにチェックしましょう。
Web説明会参加マニュアル｜服装やメール送信例まで完全網羅

②OB・OG訪問やインターンシップに参加する

気になる企業がある程度絞れてきたら、OB・OG訪問やインターンに参加する方法もおすすめです。

実際に働く人の話を聞くことで、福利厚生が使いやすい雰囲気なのかや働いている人の様子などリアルな情報を手に入れられます。

インターネットに出ていない情報や、今後導入予定の福利厚生などを聞ける可能性もあります。

インターンについてはこちらの記事で解説しています。インターンの選考対策やインターンの選び方などを紹介しているので、ぜひ参考にしてくださいね。
インターンは就活に不可欠？ 8のメリットと選び方を詳細解説

インターンは深い情報を得られる絶好のチャンスです。インターンで質問するコツを知りたい人はこちらの記事も参考にしてみてください。
インターンでおすすめの質問70選｜深い情報を引き出す5つのコツ

OB・OG訪問のやり方を知りたい人はこちらの記事を参考にしてみてください。OB・OG訪問前の準備方法やマナーも解説しています。
OB訪問・OG訪問は必要？ 就活を有利に進める手順を完全網羅

OB・OG訪問の質問選びはこちらの記事で解説しています。福利厚生に関する質問をする前に参考にしてみてくださいね。
OB・OG訪問は質問選びが鍵！ おすすめ質問100選を紹介

③説明会や面接で質問をする

説明会や面接で福利厚生について確認する方法もあります。しかし、条件面のみで企業選びをしていると思われてしまわないように、注意が必要です。

説明会や面接で質問する際は、以下の注意点を意識しましょう。

福利厚生について質問をする際は、質問した背景や働く意欲を伝えるように心掛けると、マイナスな印象になることを避けやすくなります。

面接で福利厚生に関する質問をするのであれば、逆質問を利用するのがおすすめです。逆質問はこちらの記事で解説しています。質問の際の注意点も解説しているので併せて参考にしてみてください。
一次面接の逆質問例60選｜4つのポイントを押さえて好印象をつかもう
面接で「質問はありますか」と聞かれたら？ 回答例66選を大公開

どの福利厚生が自分にとって重要なのか基準を明確にして企業選びをしよう

企業を選ぶ際に福利厚生はチェックしておきたい重要なポイントです。しかし、福利厚生が充実している企業を選べば良いというわけではありません。

何をもって働きやすい環境と捉えるかは人それぞれです。企業選びをする際は、自分にとって働きやすい環境とはどのようなものなのか、将来どのように働きたいのかなどを明確にしましょう。

そして、今回紹介した多くの企業で導入されている福利厚生ランキングや人気の福利厚生ランキングを参考に、どの福利厚生が自分にとってあるとうれしいものなのかを考えてから企業選びをしてくださいね。

記事の編集責任者 熊野 公俊 Kumano Masatoshi

高校卒業後、航空自衛隊に入隊。4年間の在籍後、22歳で都内の大学に入学し、心理学・教育学を学ぶ。卒業後は人材サービスを展開するパソナで、人材派遣営業やグローバル人材の採用支援、女性活躍推進事業に従事。NPO（非営利団体）での勤務を経て、「PORTキャリア」を運営するポートに入社。キャリアアドバイザーとして年間400人と面談し、延べ2500人にも及ぶ学生を支援。2020年、厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であるGCDF-Japan（キャリアカウンセラートレーニングプログラム）を修了
全国民営職業紹介事業協会　職業紹介責任者（001-220824001-02942）
国家資格キャリアコンサルタント

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